日本情報クリエイト株式会社の「電子入居申込サービス」が株式会社OSDの「引越マルシェ」と連携!
日本情報クリエイト株式会社

~ 入居者の引越し手続きをスムーズにする新サービスを提供 ~
不動産テックを推進する日本情報クリエイト株式会社(本社:宮崎県都城市、代表取締役社長:辻村 都雄、証券コード:4054)と株式会社OSD(本社:東京都江東区、代表取締役社長:ドッズ オスカー昴、以下「OSD」)は、日本情報クリエイトが提供する「電子入居申込サービス」とOSDの次世代型引越し見積りサービス「引越マルシェ」を連携させ、入居者がスムーズに引越し手続きを完了できる新たなサービス提供を開始します。
[画像1: 
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/15053/190/15053-190-eaa7f5a08d821008e9cd6fc3a6a0ff75-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
これにより、入居申込時に入力された情報を活用し、入居者は名前や住所などの情報を再入力することなく、簡単に引越し手続きを完了することが可能になります。また「引越マルシェ」が複数の引越業者と連携しているため、入居者がご自身でやり取りすることなく最適な引越プランを確認することができます。 
お問い合わせはこちら
■提携のポイント
- 日本情報クリエイトの「電子入居申込サービス」とOSDの次世代型引越し見積りサービス「引越マルシェ」が連携 - 入居者は入居申込時に入力した氏名や住所などの情報を活用して、スムーズに引越し手続きを完了 - 複数の引越業者とのやり取りをすることなく最適な引越プランを選択が可能 
■サービス概要
「電子入居申込サービス」は、日本情報クリエイトが不動産会社に向けて提供するサービスで、入居者がオンラインで必要な情報を入力し、不動産管理会社や関連事業者とデータを連携することで、入居手続きを効率化します。OSDとの連携により、入居者は同じ情報を再入力する必要がなく、引越し手続きをスムーズに進めることができるようになります。
お問い合わせはこちら
■次世代型引越サービス「引越マルシェ」について「引越マルシェ」は、専任の引越プランナーが、選択肢が多く煩雑な「引越し」について丁寧にご説明をし、全国各地60社以上の引越会社との提携を活かして、お客様にあった最適な引越プランをご提案すると共に、引越に伴い発生する煩雑な事務作業をサポート、代行をさせて頂くサービスです。 
[画像2: 
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/15053/190/15053-190-b78c9e4537d9f724426c4039cb9cb9ab-600x500.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「引越マルシェ」についての詳細はこちら
■「電子入居申込サービス」について「電子入居申込サービス」は、日本情報クリエイトが不動産会社に向けて提供するサービスであり、導入することで入居申込のやり取りのほとんどをオンラインで完結させることができます。また、クラウド型の賃貸物件総合管理システム「賃貸革命」と一緒にご利用いただくことで、物件情報や入居者情報等の共通のデータが連携し、作業担当者はより広い範囲での業務効率化が実現します。
[画像3: 
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/15053/190/15053-190-d47b5a641fbd09464e1cef959f773f36-274x238.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「電子入居申込サービス」の詳細はこちら
■会社概要
会社名:株式会社OSD 
所在地:東京都江東区青海2-7-4 
代表者:代表取締役 ドッズ オスカー昴 
URL:
https://one-spirit-diamond.com/ 
 
会社名:日本情報クリエイト株式会社 | 東証グロース(証券コード:4054)
所在地:宮崎県都城市上町13街区18号
代表者:代表取締役社長 辻村 都雄
URL:
https://www.n-create.co.jp/
■日本情報クリエイトについて 
日本情報クリエイトは、31年以上にわたる不動産業界向けのITソリューション提供を通じて、不動産業界の課題解決を支援している企業です。これからも、業界の発展を支えるIT技術の提供を続けてまいります。 
プレスリリース提供:PR TIMES


記事提供:PRTimes