企業幹部300人に聞く！所属企業のマーケティングスキルの現状を調査
株式会社Hagakure
約8割が「マーケティングスキルは全職種で必要」と回答、54％がスキル不足を実感
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株式会社Hagakure（本社：東京都渋谷区、代表取締役：奥 雄太）が運営するWebマーケティングスクール「デジプロ」は、企業の経営層・管理職・新規事業担当者・研修担当者などを対象に、所属する企業のマーケティングスキルについて意識調査を実施しました。結果、多くの企業がマーケティングを経営戦略に直結する全社的スキルと認識する一方、スキル不足や研修の必要性も高いことが明らかになりました。
■調査概要
調査名称：法人向けマーケティング意識調査
調査主体：株式会社Hagakure Webマーケティングスクール「デジプロ」
調査対象：企業の経営層、管理職、新規事業担当者、マーケティング担当者
調査期間：2025年8月26日
調査方法：インターネット調査
有効回答数：300件
■調査結果詳細
まず、「マーケティングは特定部門だけでなく、全ての職種で必要なスキルだと思いますか？」という質問に対して、約8割（76.3％）が「マーケティングは特定部門に限らず、全職種で必要なスキルである」と回答しました。
内訳を見ると、「非常にそう思う」が26.3％、「ややそう思う」が50.0％であり、経営層や幹部クラスの多くがマーケティングを“全社的に共有すべきスキル”と認識していることが明らかになりました。従来は専門部門の役割とされてきたマーケティングですが、営業や商品開発など幅広い業務に欠かせないスキルとして、経営層を中心に認識が高まっています。
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次に、マーケティングスキルの充足度を調査した結果、54.0％の企業が「マーケティングスキルは不足している」と回答しました。「どちらかといえば不足している」（35％）、「不足している」（19％）と感じる企業が過半数を占め、現場でのスキル不足が顕在化しています。一方で「充足している」との回答はわずか13.7％にとどまり、マーケティング人材育成の課題が浮き彫りとなりました。
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また、実際に所属する企業でマーケティングスキルが不足していると感じるシーンを調査したところ、以下のランキング表の結果になりました。最も多くの票を集めたのは「営業戦略の策定（146票）」。
次に「ブランディング（80票）、「新規事業の立ち上げ」（78票）と続きました。
営業戦略の策定や新規事業の立ち上げなど、経営や事業推進の根幹を担う場面で「マーケティングスキルの不足」が課題として挙がっています。これは、マーケティングが単なる広告活動にとどまらず、事業全体の方向性や価値づくりを支える重要なスキルとして認識されていると考えられます。
特に「ブランディング」や「採用活動」など、企業の内外にわたるコミュニケーション領域においてもスキルの不足が指摘されており、経営層や管理職におけるマーケティング知識の体系的な習得が求められていることがうかがえます。
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調査結果は以上です。
Webマーケティングスクール「デジプロ」では、今回の調査で明らかになった“企業内のマーケティングスキル不足”という課題の通り、個人の受講の他、法人向け研修や社員育成プログラムを通じて、実践的なスキル習得を支援しています。
デジタルマーケティングやデータ分析、ブランド戦略など、事業成長に直結する分野を中心に、受講者一人ひとりのレベルや課題に合わせた学習環境を提供。全職種に求められるマーケティングリテラシーの向上を通じて、企業の競争力強化に貢献してまいります。
■「デジプロ」とは
https://degipro.com/
受講者数No.1*、前線で活躍するプロの現役Webマーケターから学べる実践的Webマーケティングスクール。
受講生は東京、横浜、名古屋、大阪、福岡、札幌など全国9拠点に構える教室とオンラインから学習環境を選択でき、未経験転職に強い独自の豊富なカリキュラムを用意。座学や独学では難しい実務経験を積める転職コース、卒業後の転職支援プログラムと、充実した学習環境を提供し、あらゆる人の学びと成長を支援します。
2023年11月、マイクロアド台湾との連携でアジア・パシフィック展開を発表。
*日本マーケティングリサーチ機構調べ 2021年9月期_Webマーケティングスクール指定領域における競合調査にて累計受講者数・校舎数No.1を獲得
■会社概要
会社名 株式会社Hagakure / Hagakure Inc.
代表取締役社長 奥 雄太
資本金 700万円
設立日 2018年10月16日
所在地 〒150-0042 東京都渋谷区宇田川町37-10 麻仁ビル602
事業内容 Webマーケティングスクール「デジプロ」の運営、Web広告運用
会社HP
https://hagakure-inc.com/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
