【2025年】“紙の年賀状”はどこまで続く？やめた人・続ける人のホンネを大調査！
株式会社シー・コネクト
SNSやAI時代でも「親しい人にはハガキで伝えたい」。年賀状を送る人は減少傾向も、“紙のぬくもり”は根強く支持。50代以上中心に“ハイブリッドあいさつ文化”が広がる。
株式会社シー・コネクト（本社:東京都千代田区、代表取締役:嶽本泰伸、以下「当社」）が運営するプリンターインク通販サイト「インク革命.COM」は、プリンターユーザー400名を対象に「2025年の年賀状に関する意識調査」を実施しました。2022年調査との比較を通じて、紙の年賀状文化がどのように変化しているのかを分析。「送る」派の減少、「デジタル派」の台頭、そして“AI年賀状”への関心まで、幅広いトピックが浮かび上がりました。
【調査概要】
調査主体：インク革命.COM（運営：株式会社シー・コネクト）
調査方法：インターネットアンケート（WEBフォーム・LINE）
調査時期：2025年10月
有効回答数：400名（30代～70代以上）
回答構成：LINE経由169名、WEBフォーム経由231名
特徴：回答の約80％を60代・70代が占め、“実利用層”のリアルな声を反映
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今年は半数以上が「送る」派という結果に。2022年と比べると送る人は減っていますが、特に50代以上を中心に年賀状を続ける動きが確認できました。
一方で「送らない」と回答した人も増加傾向にあり、“年賀状を出さないことを選ぶ層”が確実に広がっている様子も見られます。
とはいえ、デジタルが当たり前のいまでも「親しい人にはハガキで伝えたい」という声は根強く、世代によって年賀状文化がしっかり受け継がれていることがわかります。
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送る理由で最も多かったのは「送ってくれる人がいるから」。続いて「もらうとうれしいから」「文化を大切にしたいから」という結果になりました。
「もらったら返す」という日本的な気づかいがいまも健在のようです。
また、「文化として残したい」「新年のあいさつを大事にしたい」という声も多く、新年のあいさつを形にして残すことへ、いまも確かな価値が感じられています。
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「周りが送らなくなった」が最多。「めんどう」「お金がかかる」といった手間やコストも続きました。
「自分だけ出すのも気まずい」「SNSで十分」というもあり、“まわりの空気”が年賀状離れを後押ししている様子。
また、印刷代や郵便料金の値上げなど、コスト面での負担も無視できません。
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「うれしい」が圧倒的多数。
送る枚数は減っても、受け取ったときの特別感や、ひとこと手書きのあたたかさは変わらず支持されています。やはり心のこもった年賀状には特別な価値があるようです。
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新年のあいさつ手段として最も多かったのは「LINE」。続いて「メール」が続きました。やはりLINEが圧倒的で、気軽にタイムリーに送れることから、“デジタル年賀”の定番ツールとなっています。
一方で、若い世代ではSNS中心、50代以上では「紙」と「デジタル」を併用する人が多く、年賀状文化を大切にしながら便利さを取り入れる“ハイブリッド派”が目立ちました。
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「残したい」という声が多数派。
「日本らしいあいさつ文化」「もらうと心があたたまる」など、特にシニア層を中心に、“年のはじまりを丁寧に迎える文化”としての価値を感じている人が多数。
一方で「時代に合わない」「負担が大きい」との声もあり、今後はより気軽に続けられる形が求められていきそうです。
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AIへの関心は比較的若い世代で高く、シニア層では「使わない」との回答が目立ちました。
AIでの自動作成にはまだ慎重派が多いものの、「試してみたい」という声も一定数ありました。
「AIが文章やデザインを提案し、人が気持ちを添える」といった“人×AIの共作型年賀状”が今後の新しいスタイルになるかもしれません。
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AIやSNSが当たり前になった今でも、年賀状は「関係性の深い相手に気持ちを伝える手段」として残り続けています。2022年と比べて送る人は減ったものの、もらってうれしいという感覚や、残したいという想いは根強く残っています。
これからの年賀状は、手書きとデジタルが共存する“ハイブリッドなあいさつ文化”へ。
そしてAI時代の今こそ、“心のこもった一枚” がより価値を持つ時代になりそうです。
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会社名：株式会社シー・コネクト
所在地：〒101-0031 東京都千代田区東神田1-16-7 東神田プラザビル4F
代表者：代表取締役 嶽本泰伸
サービスサイト：
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記事提供：PRTimes
