スタイリングライフ・ホールディングス、脱炭素計測アプリ「SPOBY」を活用し社員のCO2削減貢献で植樹を達成
株式会社スタジオスポビー
― わずかな努力が"未来の森"を育てる―
株式会社スタイリングライフ・ホールディングス（本社：東京都新宿区、代表取締役 執行役員社長 北村博之）は、株式会社スタジオスポビー（本社：東京都中央区、代表取締役：夏目恭行）が提供する脱炭素計測アプリ「SPOBY（スポビー）」を活用し、従業員がそれぞれカウントした脱炭素量（CO2削減貢献量）を植樹活動に寄付する形で実証実験を行いました。
2025年9月1日から10月31日までの2ヶ月間で、社員の行動の積み重ねにより、合計140,000g（＝140kg）のCO2削減量に相当する脱炭素ポイントが集まり、目標としていた植樹1本分の寄付を実現しました。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/31367/145/31367-145-0146cfbe322274a7244de7dc7053ce3a-1920x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■ "わずかな努力も、皆で達成した社会貢献"
移動の代替やマイボトルなど、日常に根づく行動変容
スタイリングライフ・ホールディングスでは、約500名の従業員が日々の生活の中で脱炭素計測アプリ「SPOBY」を活用し、自身のCO2削減貢献量を記録しています。
車や電車で移動する距離を、歩行や自転車に代替する移動やマイボトルの利用といった日常の行動が、企業全体での環境貢献へとつながる取り組みです。
一人ひとりのわずかな努力が積み重なり、わずか2ヶ月という短期間で合計140,000g（＝140kg）のCO2削減量分のポイント寄付を達成。
「わずかな努力も、皆で取り組めば大きな社会貢献になる」という想いのもと、社員の行動が実際の植樹という形で未来へとつながりました。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/31367/145/31367-145-d560fe46fdef90c0b5ba1cbb6191cd14-2072x1458.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【グループESG推進室田中室長より】
今回、初の試みではありましたが、2024年1月の能登半島地震により、美しい景観の維持が危ぶまれていた石川県奥能登への植樹が、無事実現しました。
まだ、一本の植樹ですが、炭素排出の削減のみならず、炭素吸収の活動も従業員と共にさらに行って参ります。
■ 社会貢献そのものを原動力とした実証実験
今回は、一般的な"モノと交換するポイ活"とは異なり、社会貢献そのものを行動の原動力とする実証実験として実施しました。
寄付という社会的な目的が、社員の一体感や行動意欲をどこまで高めるのかを検証したものです。
その結果、社員の参加率は想定を上回り、プロジェクト期間中はアプリの利用率も向上。
小さな行動が組織のつながりや社会意識を高めるきっかけとなることが確認されました。
今回の手応えを受けて、今後は更に参加対象を広げ、より多くの従業員がSPOBYを通じて日常行動を可視化できるよう取り組みを拡大していきます。
また、移動代替やマイボトル利用に加え、廃棄物削減など、さらなる計測機能の活用を通じてCO2削減量の拡大を目指します。
■ SPOBYで実現する行動変容と企業価値の両立
本プロジェクトは、SPOBYが企業と従業員の行動変容を可視化し、GX推進とエンゲージメント向上を両立させるツールとして機能することを実証しました。
スタジオスポビーは、今後も本事例をモデルに、植樹などの社会貢献活動と企業の脱炭素経営を結びつけるプロジェクトを拡大していきます。
スタイリングライフ・ホールディングスについて
スタイリングライフ・ホールディングスは、生活雑貨販売や、通信販売、化粧品等の製造・販売事業など、複合的な「ライフスタイルクリエイション事業」を通じ、すべてのひとに楽しんでいただく商品・サービスを提供、販売する企業として、地球環境の保全が人類共通の最重要課題であることを認識し、すべての企業活動において、環境の保全に配慮して行動しています。
スタジオスポビーについて
スタジオスポビーは、「人の行動変容を促進し、社会課題の解決につなげる」ことをミッションに掲げるソーシャルカンパニーです。
脱炭素と健康を両立するエコライフアプリ「SPOBY（スポビー）」を開発・運営し、AIと特許技術により個人の行動をCO2削減貢献量（g単位）として自動可視化しています。
行政・企業・市民が連携する「脱炭素エキデン」など、全国的な行動変容プロジェクトを推進しています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
