Dynatrace、「2025年版オブザーバビリティレポート」を発表
Dynatrace合同会社
ビジネスリーダーはAIの価値と信頼性向上に向けた新たな取り組みを模索 AI活用が拡大する中、リスク軽減とコスト最適化の両立を目的に、オブザーバビリティへの投資が拡大
AI駆動のオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するDynatrace（NYSE: DT、日本支社：東京都千代田区、日本支社代表執行役社長：徳永 信二）は、この度、大規模組織でIT運用およびDevOps管理に携わる、CIOやCTOをはじめとする幹部レベルのテクノロジーリーダー842名を対象とした独自のグローバル調査の結果を発表しました。調査結果をまとめた「
2025年版オブザーバビリティレポート」によると、組織におけるAI導入が加速する一方で、信頼性と信用に関する懸念が、AIの導入を検討段階から本番環境へ移行する妨げになっていることが明らかになりました。この課題に対応するため、ビジネスリーダーはAIプロジェクトの拡大に向けてオブザーバビリティソリューションの活用を重視しており、3分の2を超えるリーダー（70％）が、「過去1年間でオブザーバビリティ関連の予算が増加した」と回答しています。
「2025年版オブザーバビリティレポート」の主な調査結果は、次の通りです。
AIの導入状況
- 調査対象となったビジネスリーダーの全員が、現在、業務の一部でAIを使用していると回答しました。AIの主なユースケースとしては、「データ管理（57%）」、「AIによるガバナンス（50%）」、「セキュリティ運用（46％）」が挙がりました。- 「サステナビリティ（27%）」や「ログ管理（29%）」などのAIユースケースは、組織がAI活用を拡大する良い契機となるとともに、効率性や投資対効果（ROI）の向上にもつながっています。- ビジネスリーダーは、AI活用による自動化で大きな価値が生まれると期待する主な分野として、「セキュリティリスクのリアルタイム検知と対応（37％）」、そして「異常検知（41％）」の2つを挙げています。
AIガバナンス、信頼性、セキュリティ
- ビジネスリーダーの4人に1人が、AIガバナンスと信頼性の向上を自社の最優先課題だと考えています。 - データガバナンスを担当するリーダーは、AIの信頼性に関して最大の懸念がある分野として、「データ品質と予測可能性（50％）」および「データプライバシー（45％）」の2つを挙げています。- AIを活用した意思決定のうち3分の2以上（69%）では、正確性を検証するために、依然として人による確認プロセス（ヒューマンインザループ）が行われています。 - ビジネスリーダーのほぼ全員にあたる98％が、何らかの形でAIを活用してセキュリティコンプライアンスの管理を行っていると回答しています。さらに、「過去1年間にAIを活用した脅威検知の予算を増やした」、または「来年の予算を増やす見込みだ」と回答したリーダーは、全体の69％に上りました。
Dynatrace チーフテクノロジーストラテジスト Alois Reitbauerは次のように述べています。
「エンタープライズ向けのITソフトウェアおよびアプリケーションは、既存のシステムにAIを追加するだけではなく、真にAIネイティブな体験を創出する方向へ進化する必要があります。この変化は、組織がAI駆動のシステムにおいて透明性、信頼性、スケーラビリティを確立しなければならないため、オブザーバビリティに新たな課題が生じます。オブザーバビリティは、こうした課題を乗り越え、よりスマートな意思決定を行い、安全かつ効率的な自動化を大規模環境で推進するために必要な共通のインテリジェンスを提供する重要な基盤となります」
その他の調査結果は次の通りです。
- ビジネスリーダーの半数以上が、カスタマーエクスペリエンスの質を高めるために、今後1年以内に自動化されたリアルタイムのオブザーバビリティソリューションを導入する意向を示しています。- ビジネスリーダーの46%が、AIモデル構成を最適化することで、AIによるオブザーバビリティのROIを最大化できると見込んでいます。- ビジネスリーダーの半数が、2030年までに「AIを活用したデータ暗号化」、「リスク評価」、「脅威検知」の各機能を導入すると予想しています。 - 調査対象となったリーダーの70%が、「過去1年間でオブザーバビリティ予算が増加した」と回答しており、4分の3（75％）は、「来年度も予算が増加する」と予想しています。
Reitbauerは続いて、次のように述べています。
「オブザーバビリティは、アプリケーションの正常性に関するテレメトリを報告する役割から、経営上の意思決定に必要な情報を提供する存在へと変化しつつあります。経営上の意思決定にAIを活用するケースが増えるにつれ、オブザーバビリティは、AIを活用した意思決定の質を最大限に高める鍵となります。オブザーバビリティが提供する信頼性の高いコンテキスト、ガードレール、フィードバックループは、リーダーが確信を持って意思決定を行ううえで大きなサポートとなります」
「
2025年版オブザーバビリティレポート：なぜオブザーバビリティがAIによる変革のコントロールプレーンになりつつあるのか」の全文は、こちらからダウンロードできます。
調査手法
本レポートは、Dynatraceの委託によりクアルトリクス社がグローバルに実施したアンケートの結果に基づいています。本調査は、年商1億米ドル以上の大企業で、IT運用とDevOps管理に携わるCIOやCTOをはじめとする幹部レベルのテクノロジーリーダー842名を対象に実施されました。回答者の内訳は、米国206名、ドイツ125名、フランス129名、スペイン130名、イタリア128名、日本124名です。
補足資料
Dynatraceブログ（英語）
DynatraceおよびDynatraceロゴは、Dynatrace, Inc.グループ会社の商標です。その他すべての商標は、それぞれの所有者に帰属します。
(C) 2025 Dynatrace LLC
※この資料は、米国マサチューセッツ州で2025年10月7日に発表されたプレスリリースの抄訳です。
Dynatraceについて
Dynatrace (NYSE:DT）は、現代のデジタルビジネスのためのオブザーバビリティ（可観測性）を進化させ、複雑化する現代のデジタルエコシステムを強力なビジネス資産へと変革することを支援しています。AIによって強化されたインサイトを活用することで、Dynatraceは組織がより迅速に分析・自動化・イノベーションを実現し、ビジネスを推進できるようにします。Dynatraceがどのように組織のビジネスを支援できるか、詳細はこちら（https://www.dynatrace.com/ja/）をご覧ください。
将来の見通しに関する記述についての注意事項
本プレスリリースには、Dynatraceの機能やDynatraceを使用することで組織に期待される利益に関する記述を含む、1995年私募証券訴訟改革法の意味における特定の「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述には、過去の事実ではないすべての記述、および「予定」、「期待」、「予想」、「意図」、「計画」、「確信」、「追求」、「推定」、および類似の意味の言葉によって識別される記述が含まれます。また、これらの将来の見通しに関する記述は、当社の計画、意図、期待、戦略、見通しに関する現在の見解を反映したものであり、現在入手可能な情報および当社が行った仮定に基づいています。当社は、これらの将来見通しに関する記述に反映されている、または示唆されている当社の計画、意図、期待、戦略、見通しは妥当であると考えていますが、これらの計画、意図、期待、戦略が達成または達成されることを保証するものではありません。
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プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
