骨髄バンクを介した造血幹細胞移植が累計3万例に到達！
日本骨髄バンク
2025年10月31日、骨髄バンクを介した非血縁者間骨髄・末梢血幹細胞移植の累計症例数が3万例に到達しました。これを記念し、命のつながりを描く新たな企画も進行中です。
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2025（令和7）年10月31日、骨髄バンクを介した非血縁者間骨髄・末梢血幹細胞移植の累計症例数が、3万例に到達しました。本年5月にドナー登録者数が累計100万人に到達したことに続き、骨髄バンク事業は新たな節目を迎えています。
白血病をはじめとする血液疾患の治療に不可欠な造血幹細胞移植では、患者さんとドナーの白血球の型（HLA型）が一致して初めて実現します。非血縁者間でHLA型が一致する確率は、数百～数万分の1という極めて低いものです。
この難題に挑み、1993（平成5）年の移植第1例目以降、移植を必要とする患者さんへ命をつなぐことができたのは、ドナーの皆さま一人ひとりの深い善意と、患者さん・ご家族を支える医療関係者、骨髄バンク事業に関わるすべての関係機関、そして全国のボランティアの皆さまの多大なるご協力のおかげです。
私たちは、これまで関わってくださったすべての皆さまの尊いご協力に対し、あらためて心より御礼申し上げます。
【移植3万例到達記念企画】命の力強さとつながりの意義を伝える新企画が進行中
移植累計3万例という新たな節目を迎えることを記念し、日本骨髄バンクは、非血縁者間造血幹細胞移植によって人生を歩み続けている移植経験者の方たちに焦点を当てた、新たな企画を進行中です。
この企画は、移植を経て生きる移植経験者の方たちが抱く現在の素直な気持ちと、命の力強さを形にしたものです。これまで骨髄バンクの活動に触れる機会がなかった方々にも関心を広げ、 その「つながり」がもたらす希望を身近に感じていただくための新たな接点を創出することを目的としています。
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本企画の詳細につきましては、近日中に
日本骨髄バンクの公式X（旧Twitter）などを中心に改めてお知らせいたしますので、ぜひご期待ください。
今後に向けた取り組み
多くの方々のご協力で、移植累計3万例に至る道のりを歩んで参りましたが、骨髄バンクの活動はいまだ道半ばです。現在も、移植を必要とする患者さんは毎年2,000人近くいますが、約2人に1人しか骨髄バンクを介した移植が受けられていないという厳しい現状が続いています。
特に、若年ドナーの確保は喫緊の課題です。現在、ドナー登録者の約6割を40代以上が占めており、ドナーの安全上の理由から55歳の誕生日でドナー登録が取消となるため、今後10年以内に約22万人のドナー登録者が減少し、ドナープールが縮小する危機に直面しています。
この現状を乗り越え、将来にわたって安定した移植体制を維持するため、日本骨髄バンクは、以下の施策をはじめとした様々な取り組みを引き続き推進してまいります。
1. スワブ登録の本格導入
スワブ登録は、白血病などの血液疾患に苦しむ患者さんを救うためのドナー登録の新しい形です。綿棒状のキットで口の中（頬の内側や舌の裏側）をこすって検体を採取し、郵送で提出できるため、採血なしで自宅にいながらドナー登録することが可能です。現在、2026年度中の本格導入に向けた最終トライアル（3,000人規模）の準備を進めており、ドナー登録がより身近になることが期待されます。
2. ドナー休暇・公欠制度の導入推進
ドナー候補者が見つかっても、仕事や学校が休めず「都合がつかない」ために提供に至らないケースが多いという課題を解決するため、提供に必要な通院・入院のための休暇を特別休暇として認める「ドナー休暇・公欠制度」の導入を企業・団体・教育機関に引き続き推進していきます。
ドナー休暇・公欠制度についてはこちら
日本骨髄バンクはこれからも、患者さんの救命に資してまいります。みなさまからのご理解とご支援を賜れますようお願い申し上げます。
骨髄バンクとは
骨髄バンクは、白血病をはじめとする血液疾患のため「骨髄移植」などの造血幹細胞移植が必要な患者さんと、それを提供するドナーをつなぐための公的事業です。公益財団法人日本骨髄バンクでは患者さんを救命するため、広く国民の皆さまから提供希望者（ドナー）を募り、患者さんへ骨髄等を提供する橋渡しを行っています。
移植には患者とドナーの間で白血球の「型」が一致する必要があります。完全に一致する確率はきょうだいでは４分の１ですが、非血縁者間では数百～数万分の１です。たとえ適合しても、ドナーの都合や健康状態が整わなければ提供できません。
移植を希望するすべての患者さんがチャンスを得るために、１人でも多くの方のドナー登録が必要です。
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●ドナー登録者数などの最新データはこちらから
https://www.jmdp.or.jp/about/material/about-data/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
