サイバーリーズン、脆弱性管理ソリューション「Cybereason Vulnerability Management」を提供開始
サイバーリーズン合同会社
～攻撃対応型から事前対策型へとセキュリティ体制の変革を支援～
米国、カルフォルニア州サンディエゴ郡、ラホヤ(2025年11月17日) - グローバルにおけるサイバーセキュリティのリーダー企業であるCybereasonは、新たな脆弱性管理ソリューション「Cybereason Vulnerability Management」を本日より提供開始します。この強力な新機能は、「Cybereason Endpoint Detection and Response (EDR)」にシームレスに統合されています。この新しいソリューションは、端末のソフトウェアの脆弱性を継続的かつ自動的に評価することで、組織がプロアクティブに攻撃対象領域を削減し、セキュリティ体制を強化できるよう設計されています。
「Cybereason Vulnerability Management」は、組織のエンドポイント保護を、純粋なリアクティブ（攻撃対応型）な脅威検出から、プロアクティブ（事前対策型）なリスク低減へと拡張します。エンドポイント上のアプリケーションを継続的に評価し、既知のソフトウェアの脆弱性（CVE）を特定するとともに、パッチ適用に向けた正確で実行可能な推奨事項を提供します。これにより、情報セキュリティ、IT運用、コンプライアンスの各チームは、攻撃者が悪用する前に自社の弱点を把握することが可能になります。
統合されたプロアクティブなセキュリティアプローチ
この新しいソリューションは、脆弱性管理を「Cybereason EDR」に直接統合することで、ツール乱立の課題に対処します。複雑さとオーバーヘッドを増大させる単体の脆弱性スキャナーとは異なり、本ソリューションは同じ軽量エージェントと管理コンソールを活用し、単一の画面でアクティブな脅威と潜在的な弱点の両方を統合的に可視化します。
「Cybereason Vulnerability Management」の主な利点
● プロアクティブなリスク低減： セキュリティの焦点を、攻撃への対応のみから、攻撃者が悪用する共通の侵入経路を特定し、軽減することへとシフトします。
● 統合されたワークフロー： 脆弱性データを「Cybereason Defense Platform」内に統合することで、個別のツールが不要になり、セキュリティ運用を簡素化します。
● 実用的なインテリジェンス： どのソフトウェアを、どのバージョンにアップデートすべきかを正確にチームに伝える、明確で優先順位付けされたパッチ推奨事項を提供し、貴重な時間と労力を節約します。
● 包括的な可視性： リアルタイムの脅威検出と継続的な脆弱性評価を組み合わせることで、組織のエンドポイントにおけるリスク体制を全体的に把握することができます。
本ソリューションは、Cybereasonセンサーがインストールされたアプリケーションのメタデータを継続的に収集することで機能します。このデータは、堅牢で継続的に更新される脆弱性インテリジェンスデータベースと照合されます。一致が検出されると、システムはその脆弱性をフラグ付けし、「Cybereason Defense Platform」コンソール内で詳細かつ優先順位付けされたガイダンスを提供します。
Cybereasonについて
サイバーリーズンは、米国に本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウドなど企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、XDR、EDR、EPPソリューションとMDRサービスなどのセキュリティサービスを提供しています。
Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（MalOp）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。
製品ページはこちら：
https://www.cybereason.co.jp/products/vm
＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
社 名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年3月9日
代表執行役員社長：桜田 仁隆
所在地：東京都中央区京橋1-17-10 京橋 One Terrace 8階
事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業
URL：
https://www.cybereason.co.jpプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
