【1/20開催｜無料オンライン】 もう睡眠不足自慢は終わり！第2弾「燃え尽きない働き方」シンポジウム
株式会社ワーク・ライフバランス
～情熱を“知”で磨く。歴史×組織論から読み解く、持続可能なハードワーク～
成長のためには“がむしゃら”に働くしかない--そんな時代はもう終わりました。今、求められるのは「情熱を知で磨き」、変化の激しい時代をチームで乗り越える“持続可能なハードワーク”。
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2006年の創業以来3000社の働き方改革を支援する株式会社ワーク・ライフバランス(本社：東京都港区、代表取締役：小室淑恵、以下「当社」)は、2026年１月20日（火）に、スタートアップや成長企業で成果を出し続けるための「持続可能なハードワーク」をテーマにした無料オンラインシンポジウム「情熱を知で磨き、組織を進化させる――歴史の構造からみる、戦略的ハードワーク時代を生き抜く視点を学ぶ」（以下「本シンポジウム」）を開催します。
登壇するのは、歴史の構造から現代を読み解く視点で注目を集めるCOTEN代表取締役CEO・深井龍之介氏と、戦略的コミュニケーションのプロフェッショナルであるPublic Shaper Networks取締役COO・森山貴章氏。“ハードワーク”に戦略性と持続性をもたらす知と実践を融合させ、「個人が燃え尽きず、組織として挑戦を継続するための視座と仕組み」について探ります。
第1弾で好評を博したこのテーマに、より深く、より鋭く迫る第2章。“がむしゃら”ではなく、“戦略的情熱”で挑み続ける。今こそ、あなたの働き方の価値観をアップデートしてみませんか。
▼参加申込：
https://work-life-b.co.jp/public_event/20260120sustainablehardwork
■本シンポジウムの開催趣旨
日本ではスタートアップや新規事業への挑戦が加速する一方で、「長時間働けば成果が出る」という旧来の価値観が、若手社会人やリーダーを疲弊させています。人口減少が進む中で成果を出し続けるには、多様なメンバーの情熱が持続可能であり、組織が知的かつ柔軟に変化し続けることが不可欠です。
さらに近年では、ハードワークの推奨が個人の燃え尽きや離職を招くだけでなく、組織全体の創造性・持続性をも損なうケースが増加しています。働き方の再構築は、「働きすぎを是正する」ことにとどまらず、企業や社会の成長戦略そのものに直結する経営課題となっています。だからこそ、情熱を長く保ち、知性を伴う挑戦を可能にする“新しいハードワーク”への進化が求められているのです。
本シンポジウムでは、歴史という長期視点から現代を見つめ直すとともに、令和時代の“戦略的ハードワーク”を支える組織論にも踏み込みます。
前回（2025年10月開催）に続く第2弾となる今回は、“情熱を持ち続けるための視座”と“組織を進化させる実践”の2本柱で、「燃え尽きない働き方」の本質を深掘りします。あなた自身の働き方の価値観をアップデートするきっかけとして、トップランナーたちの経験と知恵をお届けします。
■本シンポジウム開催概要・見どころ・参加特典
開催概要
・日時：2026年1月20日（火）12:00～13:30
・開催方法：オンライン（Zoomウェビナー開催）
・参加費：無料（事前申込制）
・参加申込：
https://work-life-b.co.jp/public_event/20260120sustainablehardwork
プログラム（予定）
第一部｜歴史の構造と最新の調査からみる、戦略的ハードワーク時代を生き抜く視点
話し手：深井 龍之介 氏（株式会社COTEN代表取締役CEO）
聴き手：大塚 万紀子（株式会社ワーク・ライフバランス 取締役）
第二部｜令和型ハードワークの再定義―成果を出し続けながら、燃え尽きないチームをどうつくるか？
話し手：森山 貴章 氏（株式会社Public Shaper Networks 取締役COO）
聴き手：小室 淑恵（株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長）
本シンポジウムの見どころ
・歴史から現代の働き方をひも解く、知的かつ実践的な2部構成
・情熱を長く燃やし続ける「視座」と「仕組み」の両面を獲得
・チームで挑戦し続ける組織づくりのヒントが得られる90分
本シンポジウムのおすすめ対象者
・スタートアップや成長企業で成果を出したい20～30代社会人
・長時間労働から抜け出し、戦略的に成果を出す方法を学びたい方
・チームや組織の力を最大化し、持続的に成長したい方
参加特典
・受講後アンケートに回答した方全員に当日資料をプレゼント
・抽選で10名様に書籍をプレゼント（アンケート回答者限定）
■登壇者（予定）
株式会社COTEN代表取締役CEO 深井龍之介 氏
複数のベンチャー企業で取締役や社外取締役として経営に携わりながら、2016年に株式会社COTENを設立。ミッションに「メタ認知のきっかけを提供する」を掲げる。世界史データベースを開発中。COTENの広報活動として「歴史を面白く学ぶコテンラジオ（COTEN RADIO）」を配信。Japan Podcast Awards2019で大賞とSpotify賞をダブル受賞。Apple Podcastランキング1位を獲得。2025年グローバル表彰プログラム「Creator Milestone Awards」にて、ブロンズ賞を受賞。
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株式会社COTEN代表取締役CEO 深井龍之介 氏
株式会社Public Shaper Networks 取締役COO 森山貴章 氏
米系消費財メーカー、社会起業を経てINSEAD MBAを取得後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。マネージャーとして、製造業・小売業を中心に成長戦略や事業再生、組織変革を支援。2021年よりパブリックアフェアーズの戦略コンサルティングファーム「株式会社Public Shaper Networks」創業期に参画。医療、コンテンツ、食品ロス、エネルギー、地方創生など多分野で政策提言を主導し、6つの業界で「骨太の方針2025」に反映。テレビ東京『WBS』『ガイアの夜明け』、フジテレビ『Live News α』、日本経済新聞、NewsPicksなど約120のメディア掲載実績を持つ。異なる才能を育み、継続的に成果を生み出す組織づくりに日々取り組む。4歳と9歳の男児の父。
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株式会社Public Shaper Networks 取締役COO 森山貴章 氏
株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長 小室 淑恵
2004年、日経ウーマン・オブ・ザ・イヤー キャリアクリエイト部門受賞。2006年、(株)ワーク・ライフバランスを設立。3000社以上の企業にコンサルティングを提供し、残業を減らして業績を上げる手法に定評がある。残業削減を実現した企業では業績・出生率の向上が確認されている。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省・文部科学省・環境省の有識者会議委員などを歴任。著書は『残業ゼロの仕事術』『働き方改革』など約30冊。多様な価値観が受け入れられる社会を目指して邁進中。二児の母として、仕事と生活をともに充実させる姿が支持を集めている。
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株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長 小室 淑恵
株式会社ワーク・ライフバランス 取締役 大塚万紀子
楽天（株）を経て06年（株）ワーク・ライフバランスを小室淑恵とともに創業。15年以上経営にたずさわり、心理的安全性を保ちながら高い生産性を誇る組織・チーム創りに邁進する。売上利益に貢献する働き方改革コンサルティングの先駆者で、心理学や組織論等をもとに多様性をイノベーションにつなげることが得意。その高いコーチングスキルにより、多数の経営者から“深層心理に寄り添いながらも背中を押してくれる伴走者”と厚い信頼を得る。女性活躍推進の支援経験も多く、経営者と女性役員候補者との橋渡し役なども多く担う。これまでに農林水産省「食品産業戦略会議」委員（働き方改革分野担当）や神奈川県地方創生推進会議委員なども担当。二児の母。
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株式会社ワーク・ライフバランス 取締役 大塚万紀子
■株式会社ワーク・ライフバランスについて
株式会社ワーク・ライフバランスは、2006年の創業以来、企業の業績向上と従業員のモチベーション向上を両立させる働き方改革を支援してきました。自治体や官公庁を含む3,000社以上の現場に寄り添い、残業30％削減と営業利益18％増加、あるいは残業81％削減・有給取得率4倍・利益率3倍といった成果を上げた企業の組織改革を支援するなど、「変化を定着させる改革」の実現に強みを持っています。
会社名：株式会社ワーク・ライフバランス
代表者：代表取締役社長 小室 淑恵
サイト：
https://work-life-b.co.jp/
創立年月：2006年7月
資本金：1,000万円
主な事業内容：
働き方改革コンサルティング事業・講演・研修事業
コンテンツビジネス事業・コンサルタント養成事業
働き方改革支援のためのITサービス開発・提供
「朝メールドットコム(R)」「ワーク・ライフバランス組織診断」「介護と仕事の両立ナビ(R)」
カードゲーム体験型研修「ライフ・スイッチ(R)」
実績：3,000社以上（国土交通省、鹿島建設中部支店、住友生命保険相互会社、株式会社アイシン、内閣府、三重県、埼玉県教育委員会など）
・代表 小室 淑恵プロフィール
2014年9月より安倍内閣「産業競争力会議」民間議員を務め、働き方改革関連法案施行に向けて活動し、2019年の国会審議で答弁。2019年4月の施行に貢献。国政とビジネスサイドの両面から働き方改革を推進している。年間200回の講演依頼を受けながら、自身も残業ゼロ、二児の母として両立している。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
