エバーブルーテクノロジーズ、新型「除雪ドローン(R)」2026年モデルを発表
エバーブルテクノロジーズ
～ボディカウルを刷新し、狭所作業性・拡張性・耐候性を強化。新オプションも追加～
ドローン技術で持続可能な社会を実現するエバーブルーテクノロジーズ株式会社（本社：東京都調布市、代表取締役：野間恒毅、以下 当社）は、自社が開発・製造する小型無人除雪機「除雪ドローン(R)」の2026年モデルとして新たに「SRD-F11RC2」をリリースいたします。
本モデルでは、従来の高い除雪性能はそのままに、ボディカウルをFRP製1ピース構造から前後分割式の金属製2ピース構造へ刷新しました。これにより耐候性を高めるとともに、全高を抑えることで狭い場所での作業性も向上しています。さらに、上面をフラットな形状にすることで、機器の搭載やカスタマイズの自由度が広がる拡張性を実現しました。
また、現場の多様なニーズに応えるため、新たなオプションパーツも追加しています。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/55567/50/55567-50-ed5476d63499e74b3f1bf6dd738a704d-456x264.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
除雪ドローン(R)2026モデル
■ 2026年モデルの特徴
- FRP製1ピース構造から金属製2ピース構造（前後分割式）へ刷新し、耐候性・メンテナンス性を強化- 全高を低く抑えることで、車庫・倉庫・住宅周辺など狭所での作業性を向上- フラットな上面形状により、カスタマイズや追加装備が容易- 除雪能力・走行性能・バッテリー性能は従来モデルと同等
■ 新オプション
- ブレーキ装備モーター＋ブレーキボタン：ボタン操作で4輪同時にブレーキが作動し、安全性と斜面や積載時の利便性を向上- 誤操作防止機構：起動時の誤操作や低電圧時の誤動作を防止し、初心者にも安心- ワンウェイオフセットプレート：除雪時に雪を片側へ寄せることが可能- 牽引フック用メンバー：牽引用途に便利- 交換対応バッテリー：バッテリーがなくなっても、すぐに充電済バッテリーに交換できます- 電動草刈アタッチメント（開発中、2026年度予定）：30度の法面でも草刈ができるアタッチメント- 自動運転ユニット（開発中、2026年度予定）: GNSSを利用した自動運転機能。FPVカメラ、2D Lidarも装備し安全性を確保。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/55567/50/55567-50-c1be6e476dc6c751f2350a3a78e3875a-500x304.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/55567/50/55567-50-2c55ddc14242d18305b28e97ad500c64-604x318.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■ 提供開始時期
2025年12月より順次販売開始予定
■ 代表取締役 野間恒毅 コメント
「今回の2026年モデルでは、2025年モデルを実際に使っていただいた皆さまのご意見ご要望をデザインに反映し、機能性をさらに磨きました。特に高さに制限のある狭小な場所に入り込めるように全高を抑えることで作業性が改善、新しい金属製ボディカウルによって耐候性が向上しています。また拡張性と安全性を高めるオプション装備によって、除雪のみならず小型無人建機としてもより幅広い用途に対応可能となりました。」
■ 展示情報
以下展示会にて除雪ドローン(R) 2026年モデル実機を展示いたします。
【東京都 産業交流展 2025 】
日時：2025年11月26日（水）～11月28日（金）
場所：東京ビッグサイト西展示棟
出展：西展示棟アトリウム（中央広場） ブースNo.「べー９」
イベント詳細：
https://www.sangyo-koryuten.tokyo/
【会社概要】
エバーブルーテクノロジーズ株式会社
所在地：東京都調布市
代表取締役：野間 恒毅
事業内容：再生可能エネルギー活用と水上／陸上ドローンの開発・製造・販売
Webサイト：
https://everblue.tech/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
