AIが校閲をする時代に。Shodoが背景情報や商品スペックから文章の正しさをチェックする新機能「AI校閲」をリリース
株式会社ゼンプロダクツ
株式会社ゼンプロダクツ（本社：埼玉県朝霞市）のAI校正サービスShodo（ショドー）が、背景情報や商品スペック、名称や仕様などをもとに文章を校閲する「AI校閲」機能を2025年11月18日（火曜日）に正式リリースしました。
Shodo （
https://shodo.ink/） はAIによる文章の校正を提供するサービスですが、このたび事前に入力した背景情報（商品スペック、名称や仕様、価格等）をもとに文章を校閲する新機能をリリースしました。文章中の情報と入力済みの情報に齟齬がないかをチェックすることで、これまでは人の目による検証が必要だった校閲の作業の負担を軽減します。
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72905/55/72905-55-4f49cfe83c02e85f07c83cf383743b81-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
AIが校閲をする時代に。Shodoが背景情報をもとに文章を校閲する機能をリリース
背景情報をもとにAIによる校閲を
Shodoの執筆画面で新たに「校閲情報」の入力が可能になり、執筆中の記事や文章に関する背景情報を事前に登録できるようになりました。左サイドバーの「校閲情報」から必要な情報を入力しておくことで、最終的な文章でも整合性を保てるようチェックします。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72905/55/72905-55-50550e2bcf4dfceb37ef2b4494ebf035-1771x828.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
校閲情報を入力するとAIが文章の内容をチェック
たとえば以下のようにご利用いただけます：
- 商品カタログや広告、記事の数値・スペックの誤記を検出- プレスリリースの製品名の間違い、事実の整合性を自動チェック- マニュアルの操作説明と実機仕様の食い違いを発見- ECページや比較記事の価格、機能の誤情報を防止
情報を入力した後に「最終AIチェック」をクリックすると、AIが背景情報を踏まえて文章のチェックを行い、情報の齟齬や間違いがないかをチェックします。AI校閲機能は大規模言語モデルを利用したものであり100%の正確性を保証するものではありませんが、人間の作業を補助し、より効率的な編集作業を実現します。
この機能はブラウザーからShodoを利用する場合にのみ対応しておりますが、今後はShodoのWordアドインやChrome拡張等でも対応予定です。
AI校閲は月額2,000円のビジネスプランより提供
ShodoのAI校閲機能（背景情報をもとにした最終AIチェック）は、1名あたり月額2,000円（税込）のビジネスプランからご利用いただけます。たとえば5名で利用する場合は、月額10,000円（税込）でご利用いただけます。さらにビジネスプランではIPアドレス制限や請求書払いにも対応しており、企業での安心・安全なご利用が可能です。
Shodoは14日間の無料トライアルをすぐに開始でき、トライアル期間中にキャンセルしても費用は発生しません。
https://shodo.ink/pricing/
Shodoは、AI校正のその先へ
ShodoはこれまでAI校正を提供するサービスでしたが、今後は背景情報をはじめ様々な情報やコンテキストをもとにAIが校閲・編集を担当するサービスに進化してまいります。
https://shodo.ink/
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72905/55/72905-55-4c01e96198df259dcaf327aa99217a20-3900x3900.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社ゼンプロダクツ
株式会社ゼンプロダクツについて株式会社ゼンプロダクツ （
https://we.shodo.ink/） は、誰しもがアーティストであると信じています。日常の雑多な仕事や余計な管理作業、イマイチなソフトウェアを打ち壊し、誰しもが持つアート性を仕事に取り戻すことを目的としたITスタートアップです。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
