D2C X、独自の対面調査と、ナビタイムジャパンの人流データを掛け合わせたインバウンド向け調査パッケージの提供を開始
株式会社D2C X
～「店舗利用の外国人が増えたが、実態が不明」といった課題をファクトで解決～
株式会社D2C X（本社：東京都港区、代表取締役：中西 恭大）は、株式会社ナビタイムジャパンが提供する訪日外国人動態分析システム「NAVITIME インバウンドプロファイラー」を活用し、実店舗を持つ小売店やアミューズメント施設などに向けた「訪日外国人調査トライアルパッケージ」のサービス提供を開始しました。
本サービスは、ナビタイムジャパンが保有する訪日外国人のGPSに基づく人流データによる動態調査と、D2C Xが実施する実店舗でのオフライン対面調査を一体化したD2C X独自のパッケージです。訪日外国人をターゲットにした施策を検討する際の仮説構築や、現在来訪している外国人の属性を明確にします。
観光庁の発表によると、2025年9月の訪日外国人数は326万人となり、9月までの累計で過去最速の3,000万人を突破しました。2025年は年間累計4,000万人を超える見込みです。また、2024年の訪日外国人による旅行消費額は8兆円に達しており、インバウンド市場は引き続き注目すべきマーケットとなっています。
一方で、インバウンドの取り込みに向けて、「そもそも自社店舗や施設に外国人旅行者が来ている実感はあるが、どの国・どのような属性の方々が利用しているかはわからない」といったケースは少なくありません。
これらの課題を解決すべく、訪日外国人マーケットに特化したマーケティングを展開する「D2C X」が、ナビタイムジャパンのインバウンドGPSデータを活用し、インバウンド強化を目指す企業様を対象にした『インバウンド向け調査トライアルパッケージ』の提供に至りました。
１. 人流データによる動態調査
ナビタイムジャパンが提供する「NAVITIME インバウンドプロファイラー」（※）を活用し、クライアント様ご指定エリアにおける国籍割合、季節波動、時間帯別の来訪情報を可視化します。これにより、後に続くオフライン対面調査の設問設計や顧客像の仮設構築を行います。
（※）訪日外国人観光客向けナビゲーションアプリ『Japan Travel by NAVITIME』の利用者（約50万MAU）から同意を得て取得したGPSデータ・属性アンケートと、JNTO（日本政府観光局）が発表する訪日外客数に基づく拡大推計データ。
２. 実店舗でのオフライン対面調査
上記の動態調査に基づき、店舗や施設に訪問している訪日外国人を対象に、調査員が対面式のヒアリング（2日間）を実施。国籍・性別・年代・同行者・認知媒体・効果的なプロモーション手法などの実態を調査し、訪問者の属性を明確化いたします。
３. 調査後
１.２.の調査終了後は、調査データ、集計表、調査による示唆・考察レポートを提出します。さらに、その調査結果を踏まえた最適なターゲット設定および集客に向けたプロモーション施策をご提案し、プロモーション効果の最大化や広告効果の評価検証に繋げます。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41189/49/41189-49-55d0e61f773226c99ad523199921b6c6-1193x602.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41189/49/41189-49-29c4660487d7b14a6d02d254dabc07a2-1191x583.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
日本の観光事業者と世界の旅行者を結ぶデジタルマーケティングを一貫して手掛けてきたD2C Xは、今後も、訪日外国人領域におけるマーケティングやプロモーションに関する豊富な知見やノウハウを活かし、観光事業者様の強みを活かす支援や課題解決に向けて、尽力してまいります。
■会社概要
会社名 ：株式会社D2C X（読み：ディーツーシー クロス）
所在地 ：〒105-7314 東京都港区東新橋1-9-1 東京汐留ビルディング
代表者 ：代表取締役 中西 恭大
事業内容：海外向けインターネットメディアの運営
海外向けマーケティングのコンサルティング
海外向けプロモーション業務
越境EC事業
ランドオペレーター事業（DMC事業）
URL ：
https://www.d2cx.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
