電通総研、効果的なデータ・AI活用を実現するデータレイクハウスネイティブCDP構築支援サービス「DendroBium（デンドロビウム）」の提供を開始
株式会社電通総研
- 企業のデータ活用課題を解決し、AI時代のマーケティング基盤を構築 -
テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、2025年11月27日（木）より、企業の効果的なデータ・AI活用を実現するデータレイクハウスネイティブCDP（Customer Data Platform）構築支援サービス「DendroBium（デンドロビウム）」の提供を開始します。
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「DendroBium」ロゴ
「DendroBium」は、電通総研が長年培ってきたマーケティング基盤構築の知見と、最新のWebアプリ・マイクロサービス技術を融合した次世代型CDP構築サービスです。基盤にはレイクハウスアーキテクチャを採用し、データレイクの柔軟性・スケーラビリティと、データウェアハウスの信頼性を両立。構造化・非構造化を問わず、あらゆるデータを統合管理し、多様な分析ワークロードを単一プラットフォームで実現します。
■背景
近年、企業のデータ活用は高度化し、マーケティング・営業・カスタマーサポートなどの部門で膨大な顧客データが収集されています。しかし、従来のCDPは、特定のストレージや決まったデータ構造を使うことが前提となっており、既存のデータ基盤との統合が難しく、データのサイロ化やガバナンスの課題が顕在化していました。さらに、AI活用やパーソナライゼーションの需要が急速に高まる中、リアルタイム分析と柔軟なデータ統合を実現する次世代基盤の必要性が増しています。
こうした背景から、データレイクハウスの柔軟性と信頼性を生かし、既存のデータ資産を最大限に活用できる「レイクハウスネイティブCDP」が注目されています。電通総研は、このような企業ニーズに応えるべく、企業のDX推進と効果的なデータ・AI活用を支援するサービス「DendroBium」を提供します。
■サービスの主な特長
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コンセプト図
1．コンポーザブルCDP
企業独自のニーズに合わせて最適な機能を柔軟に組み合わせ、業務適合性を最大化
2．AI/BI統合ダッシュボード
現状把握から要因分析、次のアクションまでをシームレスに支援
3．多視点AIエージェント
マーケティング戦略、データサイエンス、顧客資産分析など、複数の人格を持つAIが高度な示唆を提供
4．オープンなアーキテクチャ
ベンダーロックインを回避し、将来にわたるデータ資産の活用を保証
■ ユースケース
・高精度ターゲティングによる広告効果最大化
ダッシュボードにより現状を的確に把握し、顧客生涯価値（CLV）の高い優良顧客層を抽出します。次に、「DendroBium」のAIアシスタント「顧客資産アナリスト」が、顧客層の優良性を規定する共通要因を精緻に分析し、その結果に基づき、高確度の「類似オーディエンス」候補を選定します。
・解約兆候検出による顧客維持とCLV向上
ダッシュボードにより、解約率や顧客生涯価値（CLV）といった主要指標を継続的にモニタリングし、現状を精緻に把握します。加えて、AIアシスタント「顧客資産アナリスト」が、Webアクセスログやサポート履歴等の多様なデータを統合的に解析し、解約兆候の背景要因に関する深いインサイトを提示するとともに、顧客ごとの「解約予測スコア」を算出します。
・AIペルソナ分析による施策立案の高度化
ダッシュボードにより、「特定製品が想定外の顧客層に浸透している」という事象を検知します。その後、AIアシスタント「マーケティング戦略提唱者」が、顧客群のデータを精緻に解析し、発生要因を特定。加えて、マーケティング担当者が容易に理解・活用できる高度な「AIペルソナ」を生成します。
■ユースケース検証のためのパイロット企業募集
実証実験を通じたユースケースのさらなる拡充のため、パイロット企業を募集します。
募集期間 ： 2026年1月30日（金）まで
応募方法 ： g-mit_solution_sales@group.dentsusoken.com に、下記１.～４.を記載の上、メールにて応募ください。
１.企業名 ２.担当者の部署・氏名 ３.電話番号 ４.メールアドレス
電通総研は、今後「DendroBium」のサービス拡充と業界別の導入テンプレートやユースケースの検証・整備を進め、より高度化する企業のデータ活用を支援してまいります。
＜ご参考資料＞
・「DendroBium」について
https://www.dentsusoken.com/solution/dendrobium.html
■電通総研について
https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
＊ 電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
