【塩に関する調査】「家庭用塩の消費実態に関する調査」から見える塩の消費の変化(2008年度と2023年度との比較)
公益財団法人塩事業センター

「塩購入のきっかけ」で見られる変化/つけものを作らない、食べない人が増加 等
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公益財団法人塩事業センター(東京都品川区、理事長:斎藤恭一)では、ニュースレター「『家庭用塩の消費実態に関する調査』から見える塩の消費の変化(2008年度と2023年度との比較)」を公式サイトで公開しました。
当センターでは、3年に1回、大規模サンプル調査「家庭用塩の消費実態に関する調査」を実施しています。このニュースレターは、2008年度(第3回調査)と2023年度(第8回調査)の調査結果を比較し、15年間で塩の消費において変化が見られた項目をご紹介するものです。
ニュースレターの一部をご紹介します。
■ 「塩購入のきっかけ」で見られる変化
「塩を購入するきっかけ」の質問では、「値段が安い」が伸びており、値段が重視されるようになってきていることが伺えます。一方で「健康に良い」は、減少しています。
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ニュースレターの詳細や、これまでの「家庭用塩の消費実態に関する調査」の結果については、
当センター公式サイトをご覧ください(リンク先のページで「各種調査結果」の「詳細を表示」ボタンをクリック)。
なお、本プレスリリースの転載ではなく、記事内容/グラフなどを引用される際は、出典として以下をご記載いただくようお願い申し上げます。
「『家庭用塩の消費実態に関する調査』から見える塩の消費の変化(2008年度と2023年度との比較)」 公益財団法人塩事業センター
[公益財団法人塩事業センター プロフィール]
所在地:〒140-0014 東京都品川区大井1丁目47番1号 NTビル5階
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公式サイト:
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理事長:斎藤 恭一(さいとう きょういち)
設立:平成8(1996)年7月1日
事業内容:◆塩に関する調査研究等事業 / ◆生活用塩供給等事業
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記事提供:PRTimes