未来の市場をつくる100社【2026年版】に選定されました
株式会社Culture Generation Japan
「外食・食」分野において和食器サブスクを展開する注目企業として選定
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/45902/39/45902-39-b5b7f8c585563a3c31c298667ab24040-980x551.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社Culture Generation Japan（本社：東京都中央区、代表取締役：堀田卓哉）は、この度、日経クロストレンド（https://trend.nikkeibp.co.jp/）が企画する「未来の市場をつくる100社【2026年版】」に選定されました。
企画の背景
AIの進化により、人々の生活や消費活動に変革の兆しが見えている。さらに、物価の高騰、高齢化社会の加速、人手不足など、難題が山積する日本。ビジネスモデルの革新が迫られる。果たして、2026年の社会を明るく照らすのはどの企業か。生活や社会に変革と進化をもたらす可能性を秘めた企業を徹底的に調査。「コマース」「マーケティングDX」「エンタメ」「外食・食」「旅行・インバウンド」に加え、注目が高まる「シニア」「教育・学び」など、10分野で注目企業リストを公開する。
【取り上げるジャンル】
「コマース」「マーケティングDX」「エンタメ」「コミュニケーション」「健康・ウェルビーイング」「外食・食」「シニア」「教育・学び」「生活・金融」「旅行・インバウンド」
■CRAFTALについて
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/45902/39/45902-39-5a566a3ed03c895c7ce19b5671937400-2508x1672.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[CRAFTAL https://craftal.jp/]
CRAFTAL（クラフタル）は、日本各地の伝統工芸による和食器を、飲食店向けに“月額定額制”で提供するサブスクリプションサービスです。
店舗は初期投資を抑えながら、季節やメニューに合わせて器を選び、定期的に入れ替えることができます。多様な器を用いることで料理の魅力を最大化し、店づくり・世界観に深みを与えられる点が大きな特徴です。
従来の和食器調達で負担となっていた「高額な購入コスト」「在庫・保管の負担」「破損リスク」「器の陳腐化」といった課題を、レンタルモデルによって解消。飲食店は身軽で柔軟な運営が可能となり、生産者側には安定した需要と継続的な発信機会が生まれます。
また、使用後の器はリユースブランド「旅皿」として二次流通させることで、工芸品の価値が循環する新たなエコシステムを構築しています。
さらに2025年からは、個人や企業の空間づくりを支援する新サービス「CRAFTAL INTERIOR」も本格展開。
和食器だけでなく“空間を彩る工芸”へと領域を広げ、暮らし・職場・ホスピタリティ空間に日本の手仕事を取り入れる新たな選択肢を提供します。
選定コメント紹介（全文引用）
和食器、伝統工芸サブスクで文化伝承
日本文化の継承と創造を掲げ、伝統産業や職人技術を生かした事業をプロデュース。厳選した和食器を主に飲食店向けに貸し出すサブスクリプションサービス「CRAFTAL（クラフタル）」に加え、2025年1月には企業や個人に伝統工芸品を月額制で提供する「CRAFTAL INTERIOR」をスタート。コメ兵ホールディングスと協業し、伝統工芸品の二次流通事業も行う。文化価値と経済性を両立させる展開に強みがある。2026年春に福岡県中間市に器の製造拠点を立ち上げる他、今後はアジア、ヨーロッパへの展開を推進する。
詳細はこちらから
https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/01282/00001/?i_cid=nbpnxr_toprec_B01
■会社概要
企業名：株式会社Culture Generation Japan
所在地：東京都中央区日本橋横山町5-18 TOIビル
代表者：代表取締役 堀田卓哉
サイト：
https://www.culgene.jp/
▶︎本件に関するお問い合わせ先
株式会社Culture Generation Japan
担当：堀田
Email：info@cg-japan.net
TEL：03-5614-0111
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
