2025年に最も多かったリフォームは「キッチン」。2026年は「断熱リフォーム」「窓交換」が急伸する可能性
株式会社ベルテクノ
312名の実施者アンケートから見えた最新リフォームトレンド
2025年に最も多かったリフォーム・2026年に増える見込みの工事・補助金利用率・費用帯を調査
住宅リフォーム情報メディア「
アンドリフォーム」は、2025年に実際にリフォームを行った312名を対象にアンケートを実施し「2025年に最も実施されたリフォーム内容」「2026年に検討されているリフォーム」「補助金利用の実態」「リフォーム費用の傾向」について調査しました。
今回の調査は、電気代高騰・老朽化住宅の増加・補助金制度の拡充など、住まいに関する関心が高まる中で、生活者がどのようなリフォームを実施し、今後どこに需要が向かうのか を明らかにするものです。
2025年に最もリフォームされた場所ランキング（複数回答）
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[表1:
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2025年に実際に行われたリフォームは、圧倒的に水まわり（キッチン・トイレ・浴室・洗面） が中心。 一方、外壁・窓・給湯器・断熱といった“省エネ系リフォーム”も確実に伸びており、電気代高騰や補助金の影響が表れています。
2026年に検討したいリフォームランキング（複数回答）
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[表2:
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2026年に向けて最も伸びているのが 「窓・断熱」領域。前年実績では中位～下位（6～11位） に留まっていたにもかかわらず、2026年に「やりたいリフォーム」では 窓（3位）・断熱（4位） と急浮上しました。
この変化は偶然ではなく、複数の社会的背景・市場環境が重なって起きている「必然のトレンド」です。背景には以下のようなことが考えられます。
- 電気代の高騰で省エネ意識が急上昇- 2026年度の省エネ強化施策（国の方針）への関心の高まり- 冬の寒さ・夏の暑さ対策ニーズの増加- 窓リノベ・断熱支援など補助金の存在感
その結果、これまで「水まわり」が中心だった人気領域に、 “窓・断熱”が本格的に並び始める転換点 が見えてきました。
補助金の利用状況（単数回答）
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補助金の認知は広がりつつあるものの、依然として7割以上が“補助金なしでリフォーム” という結果に。理由としては、
- 申請方法がわからない- 対象にならないと思っている- 自治体制度の存在を知らない
などが多く上がり、情報格差が依然大きいと推測されます。
利用された補助金の種類（複数回答）
[表3:
https://prtimes.jp/data/corp/166503/table/7_3_cd77d49419f33314d0c60219e5062450.jpg?v=202512040316 ]
最も多いのは 「自治体補助金」。窓リノベ／給湯省エネなど 国の省エネ系補助金の利用も目立つ結果となりました。
リフォーム費用価格帯（単数回答）
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最も多い価格帯は 10～30万円（21.1%）。一方で 100万円以上の中～大規模リフォームも83件（26.6%） と、一定の投資意欲が確認されました。水まわりリフォームの増加、窓交換・断熱リフォームの増加が、費用の二極化 を生んでいます。
総括：2026年は「水まわり」と「断熱・窓」の二極化へ
今回の調査から、2025年のリフォーム実施状況と2026年の検討意向には、明確な変化が見られました。
まず、2025年に実際に行われたリフォームは「キッチン・浴室・トイレ・洗面所」といった水まわりが中心で、生活動線の改善や設備更新が主な目的となっていました。
一方で、2026年に向けては「窓・ドア」や「断熱リフォーム」への関心が大きく伸び、前年に比べて省エネ系リフォームの需要が急上昇していることが分かります。電気代の高騰や、冬・夏の快適性を高めたいニーズに加え、国の省エネ強化施策への関心が追い風となっています。
また、補助金の利用率は 26.6% にとどまり、「制度を知らない」「手続きが難しい」などの理由から、利用が広がりきっていない現状も浮き彫りになりました。ただし、利用者の中では自治体補助金や窓リノベなど、省エネ関連支援が多く選ばれています。
費用面では 10～30万円 と 50～100万円の価格帯が多く、比較的小規模～中規模のリフォームが中心となりました。国土交通省・環境省の政策では、引き続き「住宅ストックの省エネ性能向上」が重要テーマとして掲げられており、2026年度以降も省エネリフォームの推進が見込まれます。
これらを踏まえると、2026年は水まわりの快適化 と 省エネ・断熱強化 の“二極化トレンド”がより顕著になる一年になると考えられます。アンドリフォーム編集部では、今後も生活者のニーズと市場動向を踏まえた調査を継続し、安心してリフォームを選択できる情報発信に努めてまいります。
【調査概要】
・調査期間 2025年11月20日～2025年11月23日
・調査機関（調査主体）
アンドリフォーム運営事務局
・調査対象 18歳以上のユーザー
・有効回答数（サンプル数） 312件
・調査方法（集計方法、算出方法）webアンケート
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
