富士ソフト、チェック・ポイントの「Japan Harmony Email & Collaboration Partner Award 2025」を受賞
富士ソフト株式会社
-急増するメール攻撃に対応、企業のセキュリティ強化をリード
ランサムウェアや標的型攻撃が急増する中、富士ソフト株式会社（代表取締役 社長執行役員：室岡 光浩）は、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社より「Japan Harmony Email & Collaboration Partner Award 2025」を受賞しました。これは、メールセキュリティ強化ソリューション「Harmony Email & Collaboration（HEC）」の導入において、2025年度に最も顕著な貢献を果たしたパートナーとして評価されたものです。
メール攻撃が企業リスクの最大要因に
近年、ランサムウェアやフィッシング攻撃など、メールを起点とするサイバー攻撃が急増しています。企業にとって、メールセキュリティは事業継続の要となる重要課題です。こうした状況下で、富士ソフトはチェック・ポイントの「Harmony Email & Collaboration（HEC）」を活用し、企業のセキュリティ強化に大きく貢献しました。
豊富な導入実績と技術力
富士ソフトは、2024年よりチェック・ポイントのHarmony製品を含む包括パートナーとして、幅広い業種でセキュリティソリューションを提供。2025年度は、HECの導入を通じて、メールを起点とする攻撃の防御力を飛躍的に向上させ、顧客企業の安全確保に寄与しました。この実績が評価され、今回の受賞につながりました。
包括的なセキュリティ対策の提供
富士ソフトは、HECに加え、多様な製品・サービスを組み合わせ、企業のニーズに応じた包括的なセキュリティ対策を提供しています。さらに、ゼロトラストやクラウドセキュリティなど、次世代の防御モデルを積極的に導入し、企業のデジタルトラストを支えます。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/61382/171/61382-171-788c2bb9994aba4b7ea072354fcc0aa6-3900x3277.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社からのエンドースメント
社長 佐賀 文宣様
「この度は、Japan Harmony Email & Collaboration Partner Award 2025のご受賞、誠におめでとうございます。心よりお祝い申し上げます。
2025年、富士ソフト様におかれましては、Microsoft 365を採用されている企業の最新の脅威対策とセキュリティ運用の負荷軽減において、高い技術力でお客様の課題解決に大きく貢献いただきました。
特に、高いセキュリティ要件を求められる大規模なお客様や、クラウドストレージを含むコラボレーション基盤を活用されるお客様に向けた包括的な支援は、企業の安全な情報共有と業務継続に大きな価値をもたらしました。
今後も、貴社弊社パートナーシップによる強力な包括的サイバーセキュリティソリューション提供により、企業様のビジネス安定稼働に貢献していければ幸いです。」
関連情報
富士ソフトのセキュリティソリューション
https://www.fsi.co.jp/project/s/
チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（
https://www.checkpoint.com/）は、デジタルトラストのリーディングプロバイダーとして、AIを駆使したサイバーセキュリティソリューションを通じて世界各国の10万を超える組織を保護しています。同社のInfinity Platformとオープンガーデン型エコシステムは、防止優先のアプローチで業界最高レベルのセキュリティ効果を実現しながらリスクを削減します。SASEを中核としたハイブリッドメッシュネットワークアーキテクチャを採用するInfinity Platformは、オンプレミス、クラウド、ワークスペース環境の管理を統合し、企業とサービスプロバイダーに柔軟性、シンプルさ、拡張性を提供します。Check Point Software Technolo Check Point giesの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（
https://www.checkpoint.com/jp/）は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。
※ 記載している会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
