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「広告みんなの声」　スマートフォンからの入力が、簡単に！スムーズに！　スマホでのストレスフリーな入力に適したオンラインフォームに大幅改善！

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公益社団法人日本広告審査機構

公益社団法人日本広告審査機構（JARO）では1974年の設立以来、広告・表示に関する苦情やご意見を受け付けて参りました。当初は電話での受付で始まりましたが、近年ではオンラインでの受付が約8割となっています。その中で、スマホでの入力がやりにくいというお声も頂いており、この度スマホ入力に適したオンラインフォームに大幅に改善しました。
操作性の向上と入力フローのスムーズ化を図り「ウソ・大げさ・まぎらわしい」広告や「不快」な広告を見かけたとき、いつでも・どこでも簡単に必要な情報を迷わず入力できるようになりました。JAROは、今後も皆さまの貴重なご意見をもとに、生活者が安心して広告に接することができる環境づくりに努めてまいります。

新フォームの主な特徴

- 直感的な操作性を追求した「モバイル・フレンドリー」設計スマートフォンでの利用に最適化した「一問一答形式」を採用。ステップ入力で、迷うことなく直感的にご意見を送信できます。
- ユニバーサルデザインに基づいた視認性の向上文字サイズや配色、レイアウトに配慮した使いやすいユーザーインターフェース（UI）を導入。どなたでも見やすく、ストレスフリーな入力を実現しました。
- 情報の質を高める「添付・選択」機能の拡充画像や動画（リンク先）の添付機能に加え、詳細なカテゴリ選択機能を導入。最適な選択肢に絞り込めるため、苦情内容の具体性・正確性が向上し、広告・表示の適正化につながります。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/150351/9/150351-9-b213c468ec321191e794b9a6ca26a402-1200x675.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
　　　

新フォームはJARO公式ウェブサイトでご利用いただけます。ぜひご活用ください。
「広告みんなの声」はこちら
https://www.jaro.or.jp/koe/index.html　
（オンラインに限らず、電話・FAX・郵便も従来通り変わらずお受けしております）
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/150351/9/150351-9-e86419a5fd948fb4b0524b64f7c245f4-872x539.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ダメダメ三匹（まぎらワシ、うそピョン、コダイ）

LINEを入り口へ

今回のオンラインフォーム改善と連携した取り組みとして、LINE公式アカウントを開設。LINEを“入口”として、スムーズに新しいオンラインフォームへアクセスできるように致しました。
ぜひ、お友だち登録をお願いします。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/150351/9/150351-9-4a9e3cd5345c0822a158f82bc5bda99a-169x169.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


アカウントURL
https://page.line.me/jaro_pr

日本広告審査機構（JARO）について

JAROは1974年に設立された民間の広告・表示に関する自主規制機関です。
消費者に迷惑や不利益を及ぼす広告をなくし、消費者から信頼される良い広告を育てたいという広告界の強い願いのもと、広告主、新聞社、出版社、放送会社、広告会社、広告制作会社など、広告に関わる企業により設立されました。現在も850社を超える会員社の協力で、苦情の受付や審査活動、広告規制に関する情報提供やセミナー、事前の広告内容相談、消費者啓発活動などが支えられています。
JAROの理念や活動にご興味をいただける企業様はお気軽にご連絡ください。

≪JARO組織概要≫
名称：　公益社団法人日本広告審査機構
　　　　（英文名 Japan Advertising Review Organization, JARO）
住所：　≪事務局≫ 東京都中央区銀座2-16-7銀座2丁目 松竹ビルANNEX
理事長：　西澤 豊（時事通信社顧問）
会員社数：872社（2025年12月現在）
設立：　　社団法人許可1974年10月15日、公益社団法人認定2011年4月1日

プレスリリース提供：PR TIMES

記事提供：PRTimes