共立メンテナンスが運営する高齢者向け住宅「ドーミーシニア」が1,000室突破
株式会社 共立メンテナンス
～感謝の気持ちを込めて特典付きの記念キャンペーンを開始～
全国にビジネスホテル「ドーミーイン」やリゾートホテル「共立リゾート」を運営する株式会社共立メンテナンス（以下、共立メンテナンス／代表取締役社長：中村幸治、本社：東京都千代田区）が運営する高齢者向け住宅「ドーミーシニア」の総居室数が、全国で1,000室超を達成いたしました。これを記念し、高齢者住宅のご入居における手間や費用のご負担を軽減するため、入居時の家具家電の提供および引越し作業をフルサポートする「1,000室突破！ご入居キャンペーン」を開始いたしました。
（先着50名様限定）
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/30012/413/30012-413-d257611334dd2a3634b6f5649d97f21c-2355x887.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
＜ドーミーシニアの強み＞
「ドーミーシニア」では、お客様の生涯活躍を実現するために、「食事」「日中活動」「睡眠」という３つの生活習慣に対し、当社独自のアプローチで取り組みます。寮やホテルの運営で培った「食・住・癒」のノウハウを活かし、お一人おひとりのライフスタイルやニーズに寄り添い、快適で充実した毎日をお過ごしいただけるようサポートいたします。
＜キャンペーン実施の背景＞
高齢期の住み替えにおいて、多くのご家族やご本人が「荷造りの大変さ」「家具の処分・新調の手間」「経済的負担」などに不安を抱えています。本キャンペーンは、そうした入居時のハードルを下げ、新しい生活を安心してスタートしていただくためのキャンペーン企画です。
【1,000室突破！ご入居キャンペーン】
■キャンペーン対象期間：2026年3月31日までに開始されるご契約 （先着50名様限定）
■２つの入居特典
特典１.：新生活即スタート！「家具・家電5点セット」プレゼント
入居したその日から快適な生活が送れるよう、生活必需品をご用意しました。
（内容：テレビ・冷蔵庫・チェア・チェスト・デスク）
特典２.：引っ越しの手間や費用は最小限！「引越しまるごとおまかせサポート」
面倒な荷造りや、運搬・設置、当日の送迎まで、引越しに伴う工程をサポートいたします。
※対応エリア：東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県
〈キャンペーン対象施設〉
ドーミー大森町／ドーミー大井町二葉／ドーミー杉並今川／ドーミー目白台／ドーミー中野弥生町／
ドーミー北綾瀬（※北綾瀬は特典２.のみ）
【「ドーミーシニア」のロゴマークが誕生！】
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/30012/413/30012-413-2f3e9a9a031cd12834dadc137978f2f6-1511x1639.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ドーミーシニアロゴマーク
〈ロゴマークに込めた想い〉
「よい朝のために。」のコーポレートスローガンに基づき、デザイン全体を昇る朝日を象徴する円形で構成し、お客様が素晴らしい一日を始めるための住まいというメッセージを込めています。
また、大きな円の周囲にある3つの球体は、ドーミーシニアが大切
にしている「食事、活動、睡眠」を表現しており、ドーミーシニアのスタッフがお客様を暖かく包み込むという意味合いも込めています。
住まいの中に光が差し込むようなイメージで窓を設け、その形に
ドーミーの“D”を用いました。
＜ドーミーシニアとは＞
共立メンテナンスが運営する高齢者向け住宅事業。お客様の心と身体の健康を増進することを第一に考え、やりがいや生きがいをもって毎日お過ごしいただけるよう、お客様一人ひとりの「生涯活躍」を応援しています。現在、首都圏を中心に16棟展開しています。
https://www.dormy-senior.com
＜共立メンテナンスとは＞
共立メンテナンスは1979 年に設立し、企業の給食受託業務から事業を開始しました。学生寮・社員寮「ドーミー」を運営する寮事業、ビジネスホテル「ドーミーイン」・リゾートホテル「共立リゾート」を運営するホテル事業、高齢者向け住宅「ドーミーシニア」を運営するシニアライフ事業を展開しています。今後も食・住・癒のサービスを通して社会の発展に貢献してまいります。
https://www.kyoritsugroup.co.jpプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
