EIZOが大林組と共同で、能登半島災害復旧現場にて、3D映像を活用した建設機械の遠隔操縦による現場実証を実施
EIZO株式会社
EIZO株式会社（本社：石川県白山市、代表取締役社長 COO：恵比寿 正樹）は、株式会社大林組（本社：東京都港区、代表取締役 社長兼CEO：佐藤 俊美）と共同で、建設機械の遠隔操縦における3D映像技術の有効性を検証する現場実証を実施しました。
1.背景
株式会社大林組（以下、大林組）が施工する「令和6年度能登半島地震地すべり（曽々木・渋田）緊急復旧工事」では、安全性と効率性を両立するため、遠隔施工が必須要件とされていました。大林組は、石川県輪島市の復旧現場と千葉県君津市の遠隔操縦拠点を結び、落石など二次災害リスクの高い箇所で無人化施工を実施しました。
従来の遠隔操縦では映像が平面的で、周囲の状況や作業対象までの「距離感の把握」が難しいことから操作性などの課題がありました。
2.取組み
この課題を解決するため、大林組と当社は「3D映像表示技術を用いた遠隔操作ソリューション」を試験的に導入。搭乗施工に近い距離感を再現することで、オペレータが複数の映像を同時に確認する必要がなく、1つの3D映像に集中して作業できる環境を構築しました。
なお、本ソリューションは、日立建機株式会社との協創により開発（2024年4月公表）された技術をベースにしています。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21537/38/21537-38-a0c1255dc7c1be0737724fcaa32f6171-2500x1875.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
3D遠隔操作ソリューションを実装した建設機械（輪島市）
[画像2:
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遠隔操縦の様子（君津市）
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21537/38/21537-38-9dc91ec634ef801f22f8dcbaee5e047a-2500x1164.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
3.検証結果
今回の現場実証で、以下の効果が確認されました。
１. 作業性の向上
定位置における建設機械による崩土積み込み作業を対象に、従来の2D映像による操縦と比較して作業時間を評価した結果、3D映像による奥行き認識の向上が、当該作業において作業スピードの改善につながることを確認しました。
２. 安全性の確保
当社のストリーミングゲートウェイ技術により、石川県と千葉県間の超長距離でも同期の取れたステレオ映像を安定伝送。遠隔から安全な現場実証を実現しました。
３. 災害復旧の迅速化
災害現場では、一刻も早い復旧が求められる中、俯瞰カメラの設置は時間を要することがあり、初動対応を遅らせる要因となる場合があります。3D映像を活用することで俯瞰カメラの設置作業を省略し、対応スピードを向上させることが可能となります。
4.展示実績
本実証の成果は、2025年10月に開催された「けんせつフェア北陸2025 in 新潟」の大林組ブースにて、遠隔操縦における距離感の課題を解決する取組みとして紹介され、来場者から高い関心を集めました。
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21537/38/21537-38-fda4098edb6c1a7367ba2034aa81bc86-1000x681.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「けんせつフェア北陸2025 in 新潟」大林組ブース
当社は今後も3D遠隔操作ソリューションをさまざまな建設機械、作業を対象に現場検証を重ね、これを進化させることで、自然災害時の早期復旧や建設機械の操縦者不足といった社会課題の解決に貢献してまいります。
●EIZOのサステナビリティの取組み
当社は、「映像を通じて豊かな未来社会を実現する」という企業理念のもと、製品・サービスおよび事業活動を通じてサステナビリティの取組みを進めています。特に環境に関しては、「循環型社会への対応」および「気候変動への対応」をマテリアリティ（重要課題）として掲げ、
TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）や
TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）などの国際イニシアティブ提言に基づく情報開示を行っています。
具体的な取組みとして、2040年までのNet Zero達成に向けた「
低炭素移行計画 - Transition to Net Zero -」の推進をはじめ、バリューチェーン全体で常に環境に配慮し、資源の有効活用、気候変動緩和への取組み、生物多様性および生態系の保護を含む環境保全、汚染予防、環境リスクの低減に努めています。
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