WeWork Japan、「D&I AWARD 2025」において、最高評価となる「ベストワークプレイス」に4年連続認定
WeWork Japan
フレキシブルオフィス WeWork を日本国内で展開する WWJ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：熊谷 慶太郎、以下「WeWork Japan*¹」）は、株式会社JobRainbow（以下「JobRainbow」）が運営する、ダイバーシティ&インクルージョン（D&I）に取り組む企業を認定する日本最大のアワード「D&I Award 2025」において、最高位の「ベストワークプレイス認定」を受賞しました。これにより、2022年から4年連続での認定を達成しました。
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WeWork Japanでは、D&I（Diversity & Inclusion）を単なる制度ではなく「WeWork のカルチャーそのもの」として捉え、社員が自ら実践する文化として根付いています。今年の受賞でも、こうした社内風土の定着が高く評価されました。
■ 2025年の主な取り組み
多様性を尊重する社内風土・制度の定着
- ライフステージに応じた柔軟な働き方の導入- 多様な家族の形を前提とした社内制度- ペアレンツルームやウェルネスルーム等、安心して働ける環境整備- 社内コミュニケーション施策によるインクルージョン促進
コミュニティと連動したD&I活動の継続強化
- Pride月間での全社啓発施策- 地域プライドイベント（関西・九州・仙台）との連動企画- 入居メンバーを巻き込んだ交流・学びのイベント
次世代に向けたD&I教育の取り組み
- 「中学生企業訪問」 を入居メンバーとともに開催し、次の世代を担う子どもたちの育成に貢献- - イベントレポート：
https://wework.co.jp/contents/report/250910
働く親と多様な家族を支える取り組み
- 多様な家族のあり方や育児と仕事の両立を支援する一環として、入居メンバー企業と共催で、子ども向け体験型キャリア教育イベントとなる「WeWork KIDS DAY」を開催- - イベントレポート：
https://wework.co.jp/contents/report/250909
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■ D&I AWARDについて
「D&I AWARD」では、JobRainbowが開発した、企業のD&Iの取組みを可視化する「ジェンダー」「LGBTQ+」「障害」「多文化共生」「育児・介護」の5つの大項目を軸に、細分化した100項目を評価指標とするダイバーシティスコア（100点満点）によって認定されます。「マイノリティ」「マジョリティ」という枠を超えて、「すべての人」が包摂される組織・社会づくり活動の基準となる指標です。
「ベストワークプレイス認定」は、D&Iの理念を企業文化やサービスに反映し、社内外で多大な影響を与える企業に与えられる最高位の認定です。
※出典：
「D&I AWARD」審査・評価について
■ 参考（WeWork Japan過去プレスリリース）
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WeWork Japan、「D&I AWARD 2022」において「ベストワークプレイス」に認定-
WeWork Japan、「D&I AWARD 2023」において「ベストワークプレイス」に認定-
WeWork Japan、「D&I AWARD 2024」において「ベストワークプレイス」に認定
*1「WeWork Japan」は、WWJ株式会社が日本国内で展開する、フレキシブルオフィス WeWork のフランチャイズ事業を運営する組織体を示します。
■ WeWork Japan の概要 ■
米・ニューヨーク発の WeWork は、グローバル37か国600拠点以上*² に展開しています。日本国内では2018年2月にサービスを開始。現在は、2024年1月に設立したソフトバンク株式会社100%子会社のWWJ株式会社（WeWork Japan）が WeWork の運営を担い、日本国内7都市約40拠点*³ でフレキシブルオフィスを展開しています。創造性や生産性が高まる空間デザインを用いたワークスペースにおいて、月単位での契約、1名から数百名規模におけるオフィスの拡大・縮小、国内30拠点以上の共用エリアの利用が可能になるプロダクトなど、柔軟なオフィスソリューションを提供しています。また、スタートアップから大企業、自治体やNPO団体など、多種多様なメンバーが入居する WeWork では、業界業種や企業の壁を越えたコミュニティが形成され、ビジネスにおけるコラボレーションを多く創出してきました。
「変化は、ここで創造する。」 WeWork Japan では、今後も新時代の多様な働き方を支援し、イノベーションやコラボレーションを促進する新しいオフィスの価値を提供してまいります。
https://wework.co.jp
*² 2025年7月時点
*³ 2025年12月時点
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
