約7割のウェビナー視聴者が「アーカイブ配信が申し込みの決め手となった経験あり」。視聴者と企業間の意識調査結果
株式会社シャノン
株式会社シャノン（代表取締役CEO：山崎 浩史、証券コード：3976、以下シャノン）と株式会社Innovation X Solutions（代表取締役社長：遠藤 俊一、以下Innovation X Solutions）は、企業でサービスや製品を導入する際、情報収集や選定に関わる20歳以上の男女と、ウェビナーを主催する企業を対象に実施した「ウェビナーに関するアンケート」の結果を発表します。
■アンケートサマリー
- 視聴者の約6割が「2024年と比較して2025年はウェビナーの視聴頻度が増えた」と回答し、2022年調査時と同様に増加傾向を維持- 企業のウェビナー開催頻度は、2024年と比較して2025年は「増えた」が約3割、「変わらない」が5割と、実施頻度は横ばいで推移- 視聴者がウェビナーに参加するメリットの全体最多は「移動がない：約7割」だが、20代は「再生速度の調整やスキップ：約7割」、30代は「スマホでの視聴：約7割」と若い年代は傾向が異なる- 視聴者のうち、ウェビナーのアーカイブ視聴経験ありは約9割- アーカイブが申込みの決め手となった経験がある視聴者は約7割。40代以下は約8割- ウェビナー開催企業でアーカイブ動画を配信した経験あるがあるのは約5割
■アンケート実施の背景
シャノンでは、これまで2021年と2022年に本テーマの調査を実施しました。当時はコロナ禍で、リアル以外での接点が重要という観点で調査に至りましたが、コロナ禍が落ち着いた今、コロナ禍と比較して「視聴者の参加状況」「企業の実施状況」に変化はあるのかを調査したいと考え、2025年10月に再度アンケートを実施し、結果を比較しました。
本リリースでは一部の設問をご紹介していますが、すべての設問の結果を知りたい方は以下のURLから資料をダウンロードいただけます。
https://smp.shanon.co.jp/public/application/add/36766
■2025年アンケート実施概要
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■視聴者の約6割が「2024年と比較して2025年はウェビナーの視聴頻度が増えた」と回答し、2022年調査時と同様に増加傾向を維持
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ウェビナー視聴者に昨年と比較した視聴頻度を質問したところ、「昨年と比較して今年は増えた」との回答は、2025年：56.6%、2022年：63.2%となりました。コロナ禍の2022年調査時と比較すると若干減少したものの、視聴頻度が増加したという回答が半数以上にのぼり、ウェビナーに対する高い関心は継続しています。
■企業のウェビナー開催頻度は、2024年と比較して2025年は「増えた」が約3割、「変わらない」が5割と、実施頻度は横ばいで推移
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ウェビナー実施企業に昨年と比較した開催頻度を質問したところ、「昨年と比較して今年は増えた」との回答は、2025年：27.2%、2022年：42.1%となり、2022年調査時より14.9%減少しました。一方で「昨年と比較して今年は変わらない」との回答が2025年：51.2%と半数以上を占めており、ウェビナー実施頻度は高い水準で維持されています。
■視聴者がウェビナーに参加するメリットの全体最多は「移動がない：約7割」だが、20代は「再生速度の調整やスキップ：約7割」、30代は「スマホでの視聴：約7割」と若い年代は傾向が異なる
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視聴者のウェビナーに参加するメリットは、回答者全体だと「移動がない」が66.2%と最多でした。ただし、年代別で見ると、20代は「再生速度の調整やスキップをしながら自分のペースで視聴できる」が70.0%。30代は「スマートフォンで気軽に視聴できる」が65.2%と全体との回答傾向が異なりました。
■視聴者の内、ウェビナーのアーカイブ動画視聴経験有りは約9割。その内、アーカイブが申込みの決め手となった経験有りは約7割。40代以下は約8割
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[画像6:
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視聴者にアーカイブ動画の視聴経験について尋ねたところ、「視聴経験あり」と回答したのは93.4％でした。そのうち、「アーカイブが申込みの決め手となった経験あり」は69.2％にのぼります。年代別で見ると、20代では95.0％と最も高い割合を示しており、40代以下は約8割とアーカイブが申込みの決め手となる傾向が強いことがわかりました。
■ウェビナー開催企業でアーカイブ動画を配信した経験があるのは約5割
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ウェビナー開催企業でアーカイブ配信をした経験があるのは、47.2%に留まります。これは、約9割の視聴者がアーカイブ視聴経験を持つという需要とは対照的な結果となりました。
■株式会社シャノンについて
シャノンは、クラウドテクノロジーをコアに、企業のマーケティング課題を解決する製品・ソリューション・サービスを提供しています。デジタルとアナログを組み合わせるデジアナマーケティングなどを実現し、イベント、セミナー、マーケティングオートメーション、CMSまで提供するシャノンのマーケティングクラウドは、製造業、金融、不動産、ITサービス、商社や公共団体など業種を問わず、大規模から中小規模まで多様なシーンでご利用いただいています。
社名商号 ：株式会社シャノン（英文：SHANON Inc.）
証券コード：3976（東証グロース）
代表者 ：代表取締役CEO 山崎 浩史(やまざき ひろふみ)
所在地 ：東京都港区浜松町2丁目2番12号 JEI浜松町ビル 7F
事業内容 ：クラウド型マーケティングソリューションの企画・開発・販売・サポート、マーケティングにかかわるコンサルティングおよびサービスの提供
URL ：
https://www.shanon.co.jp/
■本ニュースリリースに関するお問い合わせ先
株式会社シャノン マーケティング部
TEL ：03-6743-1565
E-mail：marketing@shanon.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
