交通事故リスクと安全装備不足が課題となるインドネシアで、広沢自動車学校が孤児院で交通安全教室とヘルメット寄付を実施
株式会社広沢自動車学校
日本の教習所が伝える、実生活に根ざした交通安全教育
普通車の通学者において徳島県下最大の入校生数を誇る株式会社広沢自動車学校（本社：徳島県徳島市、代表取締役：祖川 嗣朗）は、2026年1月10日（土）、社会貢献活動の一環として、インドネシア国内の孤児院において、施設で生活する子どもたちを対象とした交通安全教室を実施しました。
本取り組みは、交通ルールの理解にとどまらず、子どもたちが日常の中で危険を予測し、自ら安全な行動を選択できるようになることを重視したものです。
当日は、道路を安全に横断するための基本的な動作や、バイクや車が近づく際に注意すべき点などについて、イラストや実演を交えながら、子どもたちにも分かりやすく指導を行いました。
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インドネシアでは、バイクが日常の移動手段として広く普及しており、子どもが大人のバイクに同乗する光景も珍しくありません。一方で、交通事故は依然として深刻な社会課題であり、特にヘルメット未着用や交通ルールへの理解不足が原因となる事故が多く発生しています。
交通安全は、道路インフラ（Engineering）、法執行（Enforcement）、交通安全教育（Education）のバランスによって支えられるとされていますが、教育の面では地域や環境によって十分に行き届いていないケースも見受けられます。
そこで広沢自動車学校は、日本で長年培ってきた運転教育および交通安全教育の知見を活かし、国や文化の違いを越えて、日常の行動の中で安全を意識するための教育を届けたいと考え、本活動を企画しました。
交通安全教室では、子どもたちにも理解しやすいよう、イラストや実演を交えながら、以下の内容を中心に指導を行いました。
- 道路を安全に横断するための基本的な動作- バイクや車が近づく際の危険性の理解- バイク同乗時におけるヘルメット着用の重要性- 日常生活の中で守るべき交通マナー
単にルールを伝えるのではなく、「なぜ危険なのか」「どうすれば自分の命を守れるのか」を子どもたち自身が考えられるよう、対話を重視した形で進めました。
教室中は、子どもたちが積極的に質問をするなど高い関心を示し、「これからは道路を渡るときに気をつけたい」「ヘルメットは必ずかぶりたい」といった声も聞かれました。
交通安全を自分自身の問題として捉えるきっかけとなる、有意義な時間となりました。
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広沢自動車学校は、今後も日本国内にとどまらず、交通安全教育を通じた社会貢献活動に継続的に取り組んでまいります。
日本で実践されてきた交通安全教育の考え方や手法を、必要とされる地域に届けていくことで、より安全な行動が日常に根付くよう、教習所としての役割を果たしてまいります。
代表取締役 祖川 嗣朗
日本の交通安全教育は、アジアの中でも低い交通事故率を支えてきた重要な要素の一つです。その根底には、譲り合いや相手を思いやる気持ちがあり、これは世界に誇れる日本の文化だと感じています。
教習所として、こうした日本式の交通安全教育をこれからも広げていくことで、国や地域を越えて、交通事故の減少に貢献していきたいと考えています。
徳島県徳島市の指定自動車教習所。普通車の通学者において徳島県下最大の入校生数を誇る。自社の最大の業績評価指標として「初心運転者の交通事故率を0にする」を掲げており、初心運転者事故率を10年間で1.4％から0.2％まで減少させることに成功した。また、顧客との持続的な関わりを組織として取り組む企業を表彰する「消費者志向優良企業選」において日本の中小企業として初の最優秀賞を受賞するなど、「広沢母校」という経営理念を軸にした事業展開をおこなっている。グループ会社の株式会社シンク・スリーにて、特定技能ドライバーを通じた人材交流の輪を他の産業にも広げるべく、徳島県とベトナム・ドンタップ省との産学官連携の橋渡しも進めており、両自治体の姉妹都市連携も目指している。
本取り組みについての詳細は、広沢自動車学校までお気軽にお問い合わせください。
株式会社広沢自動車学校
担当者：取締役 新中弘弥
電話番号：088-631-0321
メールアドレス：k.shincyu@hirosawa-ds.com
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
