「場所」の魅力を先端技術で解放する「ロケーションベースエンターテイメント」ホワイトペーパーを公開～企画から制作、運用までをワンストップで支援し最新型没入体験による顧客体験を創出～
株式会社D2C
株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡 勇基、以下D2C）は、先端技術を活用した体験型ソリューション「ロケーションベースエンターテイメント」の、具体的な導入事例やメリットをまとめたホワイトペーパーを公開しました。
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▼「ロケーションベースエンターテイメント」詳細はこちら
https://www.d2cid.co.jp/service/location-entertainment/
▼ホワイトペーパーのダウンロードはこちら
https://form.d2c.co.jp/@location-base-entertainment
■ 背景
「場所」の魅力を解放する「最新型」没入体験への進化
「ロケーションベースエンターテイメント」とは、特定の場所が持つ歴史、特性、物語、価値などの魅力を、コンテンツとテクノロジーを通じて最大限に引き出し、そこでしかできない特別な体験を提供する手法です。
場所がもつ特徴だけではなく、歴史や文化などと紐づけたコンテンツを展開することで、“この場所に行く”という「特別感の醸成」や、場所とコンテンツが一体化した「没入感」、体験価値の高さにより「集客力」「拡散性」など、様々な効果を期待できます。
従来はテーマパークやアミューズメント施設といった空間内でのフィジカルな体験が中心でしたが、近年のスマートフォンの普及やXR技術の進化により、プロジェクションマッピングや大型イルミネーションなどのデジタルインスタレーションや、身近なデバイスによるXRの体験へと進化を遂げています。これにより、より一層深い没入感と拡散性を持つ体験設計が可能となりましたが、コミュニケーション課題を解決するためには、ゴール・目的にあわせてしっかりとプランニングを行うことが不可欠です。
■ 「ロケーションベースエンターテイメント」サービス概要
D2Cでは近年の技術進化を捉えながら、ゴールや目的に応じた課題を解決するソリューションをワンストップで提供しています。この度公開したホワイトペーパーでは、体験設計に欠かせない3つの視点を軸に、それらを具現化するD2C独自のソリューションをまとめています。
1. 「場所」に付加価値を与えるストーリー設計とワンストップ体制
現地ロケハンやヒアリングに基づくコンセプト立案から、デザイン、システム実装、当日の運営・保守までをワンストップで実現します。
2. 先端技術「VPS」と、ユーザー負荷を下げ話題化を最大化する設計
スマートフォンのカメラ映像から自己位置を正確に把握する「VPS（= Visual Positioning System: 視覚位置測位システム）」や、専用アプリを必要としない「Webベース」を活用するメリットについて事例を交えて紹介しています。
ソニーが開発した高精度なVPS技術を扱うSoVeC株式会社とのコラボレーションにより、数多くのロケーションベースエンターテイメントの開発／制作に携わっています。
▼「ロケーションベースエンターテイメント」詳細はこちら
https://www.d2cid.co.jp/service/location-entertainment/
▼ホワイトペーパーのダウンロードはこちら
https://form.d2c.co.jp/@location-base-entertainment
今後もD2Cでは、「ロケーションベースエンターテイメント」を始めとする先端技術を活用した体験型ソリューションの提供をさらに強化してまいります。
■ 株式会社D2Cについて
2000年6月1日、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立。D2Cでは主にNTTドコモが保有するデータを起点とした広告マーケティングソリューションの企画開発事業を展開。また、戦略立案からメディアプランニング、データ活用、クリエイティブ、CXなど、デジタル領域を中心に幅広いマーケティング支援を展開しています。
URL：
https://www.d2c.co.jp/
※株式会社D2Cは、2025年10月1日付で、株式会社D2C Rおよび株式会社D2C IDと合併いたしました。以下のサイトでは、D2Cの各事業領域に関する有益な情報を引き続き発信しております。
D2C マーケティングエージェンシー事業 ：
https://www.d2cr.co.jp/
└Webマーケティングメディア「CANVAS」 ：
https://canvas.d2cr.co.jp/
D2C マーケティング＆クリエイティブ事業 ：
https://www.d2cid.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
