CARTA ZERO、LINE公式アカウント対応APIツール「KNOTBOX」がAIコマースプラットフォーム「ecforce」との会員ID連携機能を開発
株式会社CARTA ZERO
～ecforce利用企業は実装不要・URL設定のみで導入可能。顧客データに基づいた高度なLINE CRMを最短距離で実現し、LTV最大化を支援～
株式会社CARTA ZERO（本社：東京都港区、代表取締役CEO：高橋 学、代表取締役COO：西園 正志、以下「CARTA ZERO」）は、同社が提供するLINE公式アカウント対応APIツール「KNOTBOX（ノットボックス）」において、株式会社SUPER STUDIOが提供するAIコマースプラットフォーム「ecforce」との「会員ID連携機能」の提供を開始いたしました。
本機能により、ecforceを利用するEC事業者は、自社サイトの顧客IDとLINEアカウントを、システム開発工数をかけることなく容易に紐付けることが可能になります。これにより、購入履歴や会員属性に基づいた個客単位のコミュニケーションが実現でき、LTV（顧客生涯価値）の最大化を支援します。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/130668/92/130668-92-b7f38b27f19dd31c6ba630ceabace661-960x540.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
◼️背景と目的
昨今のECマーケティングにおいて、既存顧客との接点である1st Partyデータを活用したCRM施策の重要性が増しています。しかし、自社ECサイトの顧客情報とLINEアカウントを連携させるには、従来、高度なAPI実装や多大な開発コストが大きな壁となっていました。
「KNOTBOX」は、この課題を解決するため、ecforceとの連携スキームを構築しました。スピード感を持ってマーケティングを加速させたいEC事業者のニーズに応えます。
◼️KNOTBOXが提供する「ecforce会員ID連携」の3つの特徴
1. 開発工数ゼロ。URL設定のみで即導入が可能
通常、会員ID連携には複雑なAPI実装が必要ですが、KNOTBOX管理画面から発行される「連携用URL」をLINEのリッチメニューやサイト内のボタンに設置するだけで連携が完了します。エンジニアのリソースを割くことなく導入が可能です。
2. 購入履歴や属性に基づいた「セグメント配信」を実現
ecforce上の顧客IDとLINEが紐付くことで、「特定商品の購入者」「定期コース継続中の方」「最終購入から30日経過した方」など、詳細な条件での絞り込みが可能になります。ユーザー一人ひとりの状況に合わせたメッセージを配信することで、CVR（成約率）の向上が期待できます。
3. シームレスなUX（ユーザー体験）と高いセキュリティの追求
ユーザーは連携専用フォームから情報を入力するだけで、自身の属性に最適化されたコンテンツを受け取れるようになります。また、ecforceの認証機能をベースとした連携スキームのため、セキュリティ面においても高い安全性を確保しています。
◼️具体的な活用イメージ
ID連携によって可視化された「誰が・いつ・何を買ったか（あるいは買わなかったか）」というデータを活用し、以下のような高度なCRM施策を自動化できます。
- 「カゴ落ち・サイト離脱」への自動リマインドカートに商品を入れたままのユーザーや、特定ページを閲覧したユーザーへ、最適なタイミングで再来訪を促します。- 「購入商品」に合わせたLTV向上施策「商品Aを購入した人」へ、使い方の紹介や関連商品Bのレコメンドを自動送信します。定期解約者への再開キャンペーンなど、状況に応じたアプローチが可能です。- 「F2転換・定期引き上げ」の効率化初回購入から一定期間が経過した顧客に対して、定期購入のメリットを自動訴求。リピーター育成の仕組みを支援します。
◼️ KNOTBOXについて
KNOTBOXは、LINE公式アカウントの効果を最大化するAPIツールです。誰でも直感的に使える管理画面で、セグメント配信、ステップ配信、チャットボット、顧客情報との連携など、高度なLINEマーケティングを可能にします。専門スタッフによる手厚い導入・運用サポートも提供しており、事業規模を問わず多くの企業に活用いただいています。 公式サイト： (
https://knotbox.cartazero.co.jp/)
CARTA ZEROは今後も、LINEのプラットフォーム進化に迅速に対応し、企業のマーケティング活動とDX推進を支援するソリューションを提供してまいります。今回の新機能を皮切りに、さらなる機能拡充を進め、企業と顧客のコミュニケーションの最適化を支援してまいります。
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/130668/table/92_1_4af2f77913e4bae0895220f7f723d73e.jpg?v=202601141215 ]
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
