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ストラテジット、識学、HEROZの3社共催でAI×組織マネジメントをテーマにした実践解説ウェビナーを開催

StrategIT

ストラテジット、識学、HEROZの3社共催でAI×組織マネ

なぜ今、組織でAIを使えない企業が取り残されるのか?識学×生成AIで考える“現場で止まらないAI活用”


株式会社ストラテジット(本社:東京都港区、代表取締役社長:加藤 史恵、以下当社)は、
株式会社識学(本社:東京都品川区、代表取締役社長:安藤 広大、以下「識学」)およびHEROZ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:林 隆弘、以下「HEROZ」)と共催で、生成AIの業務活用と組織マネジメントの関係性をテーマとした無料ウェビナー「AI×マーケ×組織論。AI活用の深さで差が出る実践的マーケティング戦略論」を、2025年1月29日(木)に開催いたします。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/54025/203/54025-203-889d0e04dba4821c1cf71a4dc0dfb3c7-1200x675.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■なぜ今、組織的なAI活用が求められているのか?
近年、生成AIの導入は急速に進む一方で、
「PoC止まりで終わる」「一部の個人利用に留まる」「業務成果に結びつかない」
といった課題を抱える企業も少なくありません。
その背景には、技術面だけでなく 組織構造・役割定義・意思決定プロセス といった
マネジメント上の要因が大きく影響しています。

本ウェビナーでは、
- 生成AI SaaS 「HEROZ ASK」- SaaS連携基盤 「JOINT」- 組織マネジメント理論 「識学」
という三者の視点を掛け合わせ、
「AIを導入すべき組織」と「AIを成果につなげられる組織」の違い、
そして AIが現場で“使われ続ける”ための設計ポイント を、具体例を交えて解説します。

技術論に留まらず、
「誰がAIを使い、誰が判断し、どこまでをAIに任せるのか」
といった実務・マネジメント観点まで踏み込んだ内容となっており、
DX推進担当者、情報システム部門、経営・マネジメント層の方に特におすすめのウェビナーです。
■ウェビナー概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/54025/table/203_1_aff9bf91688f23e45357a4d13d321879.jpg?v=202601151215 ]
■セッション概要
プロフェッショナルが解き明かす3つの「とは?」
当日は、マーケティング組織においてAIを成果に結びつけるための核となる疑問を組織論、最先端AI技術、そしてシステム連携のプロフェッショナル3社が登壇し、この複雑な課題を多角的に解き明かします。
「マーケ組織においてAIを有効活用する仕組み とは?」
AIを組織全体で使いこなすための組織論・マネジメントの仕組みとフレームワークを解説します。
株式会社識学 マーケティングコンサルタント
岸 隼輔 氏
「AIを活用した実践的業務シチュエーション とは?」
どのマーケティング業務にAIを導入すべきか?具体的な業務シミュレーションと成功事例を提示します。
HEROZ株式会社 執行役員
高橋 直弥 氏
「AIの活用をより円滑に進める連携術 とは?」
既存のSaaSやシステムとAIをシームレスに連携させ、効果を最大化するための実務的なテクニックを伝授します。
株式会社ストラテジット 代表取締役社長
加藤 史恵

■株式会社ストラテジットについて
ストラテジットは、「AI」×「システム連携」×「業務コンサルティング」を支援するソリューションカンパニーです。“AIとSaaSとのチカラを、すべての企業に。” というミッションを掲げ、SaaSやオンプレミスといった業務システムを繋げる、AI搭載型 連携プラットフォーム「JOINT」や、NetSuiteなどのERP導入支援サービスなどの提供を通じて、システムが持つ価値を最大限に引き出す環境を創造しています。

所在地 :東京都港区芝5-31-17 PMO田町7F
代表  :代表取締役社長 加藤 史恵
設立  :2019年7月2日
事業内容:データ連携プラットフォーム「JOINT」の開発・運営
URL  :https://strategit.jp/
グループ:HEROZ株式会社(TYO:4382)

※記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。
※記載情報は、発表日現在のものです。情報は予告なしに変更されることがありますので、 あらかじめご了承ください。




プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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