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経験者が選ぶ、実際に効果があった英語面接対策トップは「模擬面接」|スキルアップ研究所調査結果

株式会社 学研ホールディングス

経験者が選ぶ、実際に効果があった英語面接対策トップ

スキルアップ研究所「就活・転職における英語面接の実態調査」の結果を発表


株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社で、実践的な英会話学習ができるAI英会話アプリ「Talkful」を運営する株式会社 ベンド(東京・千代田/CEO:近藤潔)は、同社が運営する「スキルアップ研究所」にて、「就活・転職における英語面接の実態調査」を行い、2026年1月13日に結果を発表いたしました。

【調査結果のポイント】
・英語面接未経験者の6割以上が「不安あり」
・経験者が面接で最も困った瞬間は「想定外の質問」
・実際に一番効果があった英語面接対策は「模擬面接」ー 暗記型対策を上回る


調査結果全文はこちら:https://reskill.gakken.jp/5168



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/8582/2535-8582-28a9105d547450a496313e3d9bd16395-494x494.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

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◼️調査背景
外資系企業や英語力が求められる業界を志望する就活生・転職者にとって、英語面接は避けて通れない選考プロセスだが、英語面接対策に関する情報は少ない。
そこで、本調査「就活・転職における英語面接の実態調査」では、英語面接経験者及び受験予定者200名を対象に調査を行い、英語面接の不安や失敗の実態、効果的な対策を調べた。

◼️調査結果
◆英語面接6割以上が「不安あり」
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/8582/2535-8582-3da9835493dd8b541309f0daa859aa58-600x427.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


英語面接をこれから受ける予定の回答者に不安度を尋ねたところ、「やや不安」「非常に不安」と答えた人は合計で60%に上った。
反対に、「全く不安でない」「あまり不安でない」と答えた人は2割にとどまり、英語面接は多くの求職者にとって心理的ハードルの高い選考であることが分かる。
◆経験者が最も苦戦したのは「想定外の質問」
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/8582/2535-8582-b589530bb8c5c483e7ad8defde1b32bd-600x408.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


英語面接本番で困ったことを経験者に尋ねたところ、最も多かったのは「想定外の質問に詰まった」で、次いで「深掘り質問に対応できなかった」となった。
想定質問の暗記だけでは、本番の英語面接を乗り切るのが難しい実態が浮き彫りとなった。
◆実際に一番効果があった英語面接対策は「模擬面接」
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/8582/2535-8582-2370af9a110352a4d5c79a73f15157ed-600x490.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


実際に効果があったと感じる対策として最も多く挙げられたのは、「ロールプレイ(模擬面接)」で58件あった。
一方、「想定質問の暗記」は28件にとどまり、必ずしも最も効果的な対策とは認識されていないことが分かる。
本番に近い形で質問を受け即座に英語で返答する練習を重ねることが、想定外の質問や深掘り質問への対応力を高めるうえで重要だったと考えられる。
◼️課題と展望
本調査から、未経験者が不安を感じ、経験者が詰まった場面、そして効果があった対策はいずれも共通しており、英語面接では準備した内容以上に、その場で英語を使ってやり取りする力が求められている。
こうした課題に対し、今後は本番に近い環境での練習や客観的なフィードバックを取り入れた対策が重要になるだろう。
英語面接対策サービス「Talkful」は、AIを活用した模擬面接を通じて、暗記に頼らず「聞く・考える・返す」力を実践的に鍛えることを目指している。
英語面接対策は今後、「英語力」から「対話力」へと軸足を移していくと考えられる。
◼️AI英会話アプリ「Talkful」について
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/8582/2535-8582-ab56c08ab5f402799384730e3f693b08-1600x336.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


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調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事(https://reskill.gakken.jp/5168)及びスキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)のリンクを付してください。
記載例
出典:https://reskill.gakken.jp/5168
(スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/

引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。

〈調査概要〉
[表: https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/8582_1_676a49fe5e62170f4f08101efdf10b09.jpg?v=202601160115 ]

◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/8582/2535-8582-733c39e25da7911018c06434cfc37dd3-1600x295.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。
実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。

スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/
◆株式会社ベンド(Bend Co., Ltd.)
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役:近藤潔
設立:2019年3月1日
資本金:1500万円(資本準備金を含む)
所在:〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口: info@thebend.jp



■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,991億円、連結子会社:82社(2025年9月期)
     東京証券取引所 プライム市場上場(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
      教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
           学習教材などの出版・コンテンツ事業、
           教科書・保育用品などの園・学校事業など
      医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
             認知症グループホーム事業、
             保育園・学童などの子育て支援事業など
      グローバル:150か国以上で活動・事業展開

プレスリリース提供:PR TIMES

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記事提供:PRTimes

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