社員の挑戦を称え、地球の未来へつなぐ応用地質「サステナビリティアワード」を開催
応用地質株式会社
優秀賞は“複数災害への対応、BCP支援を可能にするサービス開発”“災害復興に関する公費解体業務への挑戦”が受賞
応用地質株式会社 (本社：東京都千代田区、代表取締役社長：天野 洋文、以下、当社) は、地球や社会の未来を見据えた社員の取り組みを称える社内表彰制度「サステナビリティアワード」表彰式を開催しました。本アワードは、当社および国内グループ会社社員を対象に持続可能な社会づくりに資する活動を評価するものです。社員一人ひとりの挑戦や工夫を組織の力へとつなげ、“人を起点に地球の課題解決に向き合う企業”である姿勢を改めて示しました。
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サステナビリティアワードは、応用地質が推進するサステナブル経営を現場レベルで具体化することを目的とした社内表彰制度です。地球環境や社会課題の解決に資する取り組みを全社員から募り、優れた活動を評価・共有することで、技術力や知見を社会価値へと結び付ける行動を後押ししています。
成果のみを評価するのではなく、日々の業務にサステナビリティの視点を浸透させ、社員同士が学び合いながら挑戦を広げていく組織文化の醸成を目指しています。
発表テーマ
テーマ 1：事業活動 「事業活動におけるマテリアリティ」に関わる取り組み
テーマ 2：組織活動 「経営基盤となる組織活動におけるマテリアリティ」に関わる取り組み
開催日時 ：12月18日（木）14:00～17:00
開催方式 ：ハイブリッド（会場：応用地質本社）
参加対象者 ：応用地質・国内グループ社員
審査員：サステナビリティ推進委員会、Web参加者
受賞：優秀賞2組
受賞理由
複数災害への対応、BCP支援を可能にする革新的なサービス展開により、社会課題の解決と事業収益の向上への活動が評価されました。
発表内容
OYONAVIシリーズは、地震災害・風水害・土砂災害から人と事業を守る、防災・危機管理の総合サービスです。事前防災では、被害予測や浸水対策の効果検証、BCP策定支援、事後支援では、災害発生後の被害状況をリアルタイムで把握し、迅速な復旧を可能にします。これらの機能を統合したサービスを開発し、自治体や企業への導入を積極的に進めています。
受賞理由
公費解体システムの対応業務をシステム化し、迅速な対応をすることで、被災地の早期生活再建に貢献したこと、またこの取り組みが人材育成につながっていることが評価されました。
発表内容
能登半島地震で発生した災害廃棄物処理の一環として、公費解体業務を効率的に進める仕組みを構築し、被災地の早期復興に向けて取り組んでいます。GISを活用した進捗管理システムを開発し、関係者間でリアルタイムに情報共有するDXを推進し、解体工事の迅速化に貢献しました。
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テーマ1
この度は、優秀賞に選出いただき、ありがとうございます。OYONAVIは、防災・減災の未来を切り拓くために開発したサービスです。今後もお客さまの声を取り入れ、機能強化を進めながら、災害対応の現場で真に役立つサービスを目指してまいります。
テーマ2
この度は、このような賞をいただき、ありがとうございます。本プロジェクトを進めることができたのは、多くの関係者のご協力のおかげです。皆さまに心より感謝申し上げます。これまでの業務経験を活かし、今後もサステナブルな社会の実現に向けて貢献してまいります。
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応用地質の事業は、すべて社会課題の解決に直結しています。そして、その原動力は“人”です。当社は人的資本経営を推進し、社員一人ひとりの挑戦と成長を大切にしています。
今回の『サステナビリティアワード』で示された取り組みは、業務を通じて社会に貢献しながら、個人の成長にもつながる素晴らしい事例ばかりでした。こうした挑戦を会社として積極的に支援し、社員の力を結集して、地球の未来に貢献する企業であり続けます。
応用地質株式会社 会社概要
応用地質株式会社は「人と地球の未来にベストアンサーを。」を経営ビジョンに掲げ、地球科学に基づく深い知見とデジタル技術のイノベーションを通じて、困難な課題の最適解を追求しています。これまで「地質工学の創造」を礎に、地質・地盤に関する専門知識を深め、社会基盤の整備や災害に強いまちづくり、環境保全に貢献してきました。自然災害の激甚化やインフラの老朽化といった課題が増大する中、私たちはすべてのステークホルダーと共に持続可能な社会の実現に向けて新たな価値を創造し続けます。
社名：応用地質株式会社
代表者名：代表取締役社長 天野洋文
設立：1957年 (昭和32年) 5月2日
資本金：161億7,460万円
所在地：東京都千代田区神田美土代町7番地
事業内容：
・道路・都市計画ならびに土木構造物及び建築構造物などの建設にともなう地盤の調査から設計・施工監理にいたるまでの一連の技術業務
・地すべり、崖崩れ、地震災害、風水害等の調査、自然災害リスクの調査、解析、予測、診断、評価から対策工にいたる技術業務
・環境保全・環境リスクの調査、解析、予測、診断、評価から対策工にいたる技術業務
・地盤・環境・災害情報等、地球に関する情報の収集、加工、販売
・各種の測定用機器・セキュリティ機器・ソフトウエア、システムの開発、製造、販売、リース、レンタル
URL：
https://www.oyo.co.jpプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
