広報・PRの再定義-経営に直結する“伝える力”の戦略とは「なぜ今、広報・PRがこれほどまでに求められているのか」セミナーを1月21日（水）開催
学校法人先端教育機構
広報・PRが経営の鍵を握る――事例と理論から学ぶ実践セミナー
学校法人先端教育機構 社会構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：吉國浩二）は、「なぜ今、広報・PRがこれほどまでに求められているのか」を1月21日（水）に開催いたします。
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プレスリリース配信サービスを運営するPR TIMESのオウンドメディアでもある「PR TIMES MAGAZINE」の編集長・丸花氏をお招きし、セミナーを開催いたします。
本セミナーでは、広報・PRがなぜ経営において重要視されているのかを、広告・宣伝との違いや役割の整理を通して解説します。あわせて、経営層やメディアとの効果的なコミュニケーションの考え方や、企業の実践事例を紹介します。
また、参加者同士のディスカッションなども交えながら、実務に活かせる視点をお伝えできればと思います。
広報、PRに興味のある方に特におすすめの内容です。
◆開催日：2026年1月21日（水）20:00～（終了：21:30予定）
◆会 場：青山キャンパス＋オンライン配信
◆受講料：無料（事前予約制）
◆対 象：広報、PRに興味のある方、本学コミュニケーションデザイン研究科にご関心をお持ちの方
▼お申し込みはこちら
https://www.socialdesign.ac.jp/events/20260121
丸花 由加里氏（まるはな ゆかり）
株式会社PR TIMES／PR TIMES MAGAZINE編集長
プレスリリースや広報PRに関するノウハウを提供する「PR TIMES MAGAZINE」の企画・運営を担当。
広報PR担当者を中心に、マーケティング・広告宣伝・販売促進など、情報発信に携わる方々に向けて役立つ情報を発信し、200名以上の広報PR担当者への取材・レポートを掲載。
大手インターネットサービス運営会社での営業・マネジメント、オウンドメディア立ち上げ、広報業務を経て、2021年より現職。
【運営メディア】
・広報PRの教科書「PR TIMES MAGAZINE」
https://prtimes.jp/magazine/
・PR・広告・プロモーション事例のデータベース「PR EDGE」
https://predge.jp/
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■社会構想大学院大学について(※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。
そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたしました。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」、2025年2月よりICTを活用した教育改革を推進できる専門的リーダーの育成を目指す「教育CIO養成課程」を開講いたしました。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
