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「月刊高校野球CHARGE!」が初となる書籍【都立の挑戦】を刊行  全国の書店※1、公式サイト、ネットショップ、朝日新聞販売所※1、で2月27日(金)に発売 ※1)一部を除く

株式会社朝日メディアネットワーク

「月刊高校野球CHARGE!」が初となる書籍【都立の挑戦

私立の壁ははるかに高い。100年以上の高校野球の歴史の中で唯一甲子園出場を果たした4校に加え、近年の大会で甲子園に迫ったチームなど計11校の飽くなき挑戦と、その現在地を赤裸々に描いていく。



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/81037/29/81037-29-8a7152a1f64253f8bae6d9502740e5d7-1753x2598.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


【内容】
”70歳の小山台指揮官・福島正信監督は「過去を振り返ると、小さな1勝かもしれないが、それも選手たちにとっては甲子園だなと思うことが山程あった。こんな経験をさせてもらえて幸せだと思います。選手たちに伝えたいことは、すべては自分自身の心が決めるということ。過去ではなく未来に向かって歩んでほしい」とグラウンドを見つめた。
「生活の中に野球あり 野球の中に人生あり」。小山台は、この言葉を原点に2度目の甲子園、そして甲子園1勝を目指す。”(第4章 小山台編)

”「都立の星」の称号は、ひと夏の結果だけで与えられるものではなく、幾度もの挑戦と挫折を経て、積み重ねられた努力の先に付与されるものかもしれない。そのためには多くの人に応援されるチームにならなければいけない。野球人口の減少、私立授業料支援など都立には逆風も吹くが、これから再び「都立の星」は生まれるのか。
 嶋田雅之監督はじっと考えたあとに「『都立の星』だったら出てくるね。ただ、これからの時代に甲子園へ行くには『星』を超えていかなければいけない」と言葉に力を込めた。”(第6章 日野編)



【月刊高校野球CHARGE!とは】

株式会社朝日メディアネットワーク(本社:東京都立川市、代表取締役・大隈覚弘)が発行している「月刊高校野球CHARGE!」は高校球児、高校野球ファンへ届ける応援誌です。
高校野球が脚光を浴びるのは主に甲子園開催の前後になりますが、球児たちは自身の晴れ舞台に向け、日夜己を磨き続けています。
そんな彼らの青春にスポットライトを当てるCHARGE!は、東京/神奈川/静岡/埼玉/栃木/群馬を中心とした高校野球部の「部員の日常」「スローガン」を取材し、毎月無料で朝日新聞読者の方へお届けしています。

チャージ公式サイト:https://monthly-charge.com/

毎月各校を密着取材している『CHARGE!』取材班は、これまで培ってきた信頼と実績、そして確かな取材力をもとにこの度、都立高校にフォーカスした書籍『都立の挑戦』を上梓いたしました。
本書では、限られた環境・時間の中で「都立の星」を目指す都立高校野球部の挑戦を描いています。
ぜひこの機会にお手に取り、彼らのリアルな挑戦の軌跡を感じていただければ幸いです。
【掲載高校一覧】
〇国立高校
1980年に都立初甲子園
甲子園の扉はいかに切り拓かれたのか?
〇城東高校
都立唯一の2度の甲子園出場
下町の星が成し遂げた東東京初の甲子園出場
〇雪谷高校
2003年に甲子園初出場
固い絆と継投策でつかんだ遥かなる甲子園
〇小山台高校
都立初のセンバツ出場
伝統校はいかにセンバツげ辿り着いたのか
〇文京高校
「いまどき世代」の指導法
甲子園を知るふたりの指導者が伝えたいことは?
〇日野高校
平成の「都立の星」
都立の伝統をいかに引き継いでいくか
〇江戸川高校
2025年夏都立唯一の8強
子どもたちが憧れる高校球児になれ!
〇新宿高校
都心の高校球児
勝利と人間的成長のふたつのゴールとは?
〇調布南高校
伝統構築
チームの伝統はいかにして築いていくのか?
〇東大和南高校
早実出身の都立指揮官
都立と私立のハイブリット野球
〇青鳥特別支援
単独チームで西東京大会初参加
前例なき挑戦 生徒たちの可能性を信じる戦い

【書籍情報】
●書名 都立の挑戦
●著者 月刊高校野球CHARGE! 伊藤寿学
●発売日 2026年2月27日(金)
●出版社名 株式会社朝日メディアネットワーク
●価格1,870円(税込)
●全国書店※1、公式サイト(https://monthly-charge.com/toritsu/)、ネットショップ、朝日新聞販売所※1 にて販売予定  ※1)一部を除く
●チャージ公式サイト:https://monthly-charge.com/

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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