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株式会社BlueMemeと共催WEBセミナー:ガートナーも警告する「AIプロジェクト8割の失敗」を回避する条件 - 現場を自走させる「リテラシー」と、変化し続ける「IT基盤」のエンジニアリング -

株式会社デリバリーコンサルティング

株式会社BlueMemeと共催WEBセミナー:ガートナーも警

2026/2/25(水) 14:00 ~ 15:00 オンライン ウェブセミナー配信


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/108457/97/108457-97-53a24b11ec2130f76259296592915422-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


データリテラシーの向上を通じてデータドリブンカンパニーへの変革を支援する株式会社デリバリーコンサルティング(本社:東京都港区、取締役CEO:内藤 秀治郎)は、株式会社BlueMeme(本社:東京都千代田区、代表取締役:松岡 真功)と共催でWEBセミナーを開催いたします。
■テーマ
ガートナーも警告する「AIプロジェクト8割の失敗」を回避する条件
- 現場を自走させる「リテラシー」と、変化し続ける「IT基盤」のエンジニアリング -
■参加申し込み
https://service.deliv.co.jp/seminor/20260225
■セミナー概要
AIの真価を引き出すには、個々人の能力だけでなく組織全体の「データの使い方の力(データリテラシー)」を高めること、そしてそのAIを支える柔軟なIT基盤が不可欠です。

データリテラシーが不足していると、AIの提案を理解できず放置したり、間違いの原因を特定して修正・改善に結びつけられません。デリバリーコンサルティングからは、組織全体のデータリテラシーを高め、現場が自走できる状態をつくるPDCAサイクルの作り方を解説します。

また、データがきちんと整備され、変更を速く回せ、必要なツールと安全に連携できる土台がなければ、AIは機能を最大限発揮できません。BlueMemeからは、AI時代に対応するために必要な柔軟なIT基盤への「攻めのモダナイゼーション」を解説します。

■期待できる効果
・組織全体のデータリテラシー向上と現場の自走力強化
・ AI提案の理解・検証・改善を回すPDCA型データ運用モデルの設計
・ 柔軟なIT基盤と開発手法を組み合わせた「攻めのモダナイゼーション」戦略の具体化
・ AI活用準備への投資効率化と導入成功確率の向上
■開催概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/108457/table/97_1_9daa5368b5ed8b2324598c9464a295a3.jpg?v=202602200415 ]
■登壇者プロフィール
- 株式会社BlueMeme 営業本部 インサイドセールス部 清水 控視前職はシステムエンジニアとして組み込みソフトウェアの開発やサーバ運用保守を経験。2022年4月のBlueMemeへの入社後は、インサイドセールスとして様々なお客様のシステム開発における課題の相談対応に従事。- 株式会社デリバリーコンサルティング CBDO(Chief Business Development Officer) 柴田 豊信経営コンサルタントとして10年以上、製造業やサービス業、エネルギー業など多様な業界に経営改革・業務改革・ITシステム企画・導入のコンサルティングに従事。近年は外資系ソフトウェアベンダーでソリューション開発の責任者として、RPA、AI、IoTを駆使したオートメーションソリューションを創出。

詳細、および注意事項は、上記参加申し込みページをご確認ください。
■ 株式会社デリバリーコンサルティングについて
デリバリーコンサルティングは、企業のデータリテラシーの測定・診断・改善、およびテックパートナーと連携したDXコンサルティングの両面支援を通じて、データドリブンカンパニーへの変革を実現するテクノロジーコンサルティングファームです。2003年の設立以来、テクノロジーに対する深い知見をベースに、システム開発からITコンサルティングにサービスをひろげ、お客様からの高い信用を獲得し、国内外に複数拠点を設け事業を拡大してきました。2016年には、独立系テクノロジーコンサルティングカンパニーとして商号を変更。2021年には東京証券取引所マザーズ市場(現グロース市場)に上場し、さらなる事業の成長を目指しております。

WEBサイト   https://www.deliv.co.jp/
サービスサイト  https://service.deliv.co.jp/

プレスリリース提供:PR TIMES

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