空き家被害は20年の3.7倍、1万件超の深刻な事態へ。遠隔から「空き巣対策」を可能にする、通信対応ソーラーカメラが資産を守る。
アサヒリサーチ株式会社
～動体検知で夜間はピカッと光って撮影。電源もWi-Fiも不要！4G通信型ソーラー充電式セキュリティカメラ 「IPC-730G」を発売強化～
アサヒリサーチ株式会社（本社所在地：東京都品川区、代表取締役：山田光亮）は、警察庁の統計で2025年に1万件を突破した空き家侵入窃盗から資産を守るため、4G LTE通信に対応したソーラー充電式セキュリティカメラ「IPC-730G」の販売を強化いたします。
本製品はWi-Fi環境や電源工事が一切不要で、SIMカードを挿入するだけでスマホから遠隔地の映像を確認でき、動体検知時にLEDライトで威嚇・撮影を行うことで、犯罪の未然防止と安心な未来を創造します。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/158298/28/158298-28-2275bdf3583b4cc480d6ecf2f1362315-1417x1417.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
通信型ソーラーパネル式セキュリティカメラ IPC-730G ※取り付けイメージ画像
急増する空き家を狙った窃盗事件が社会問題となっています。警察庁のデータによると、2025年の空き家侵入窃盗事件は1万1958件に達し、2020年比で3.7倍という驚異的な伸びを記録しました。
犯行の手口として、門扉への置き石や庭の手入れ状況から不在を確認する手法が常態化しており、物理的な監視の強化が急務となっています。しかし、空き家や別荘、駐車場などでは電源やWi-Fi環境の確保が難しく、防犯カメラの導入を断念するケースが少なくありませんでした。こうした「監視の空白地帯」を解消するため、弊社は自立型カメラの開発に至りました。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/158298/28/158298-28-2d607e0e3b31d3aa3910a1a9e3938b62-600x600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
IPC-730G 4G通信型ソーラー充電式、軽量コンパクトサイズのセキュリティカメラ
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/158298/28/158298-28-6022320d5d5d1f6a440b243065c41a22-1500x1443.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Wi-Fi不要で遠隔地から映像確認が可能。電源工事不要で、空き家、別荘・駐車場・店舗などの監視に最適です。
このモデルは防塵・防水設計（IP65相当）を施しており、屋外での使用に耐える構造となっています。またスマホアプリ「UBOX」を用いた遠隔操作や映像確認が可能で、動体検知により、LEDライトがピカっと光ります。夜間の監視に便利な暗視機能も搭載。別途SIMカードとSDカードをご用意いただくことで、すぐにご利用可能なセキュリティカメラです。
＜商品概要＞
● 商品シリーズ：通信型ソーラーパネル式セキュリティカメラ IPC-730G
● メーカー希望小売価格：45,100円(税込)
● 特設ページ： Driveman IPCシリーズ
https://www.driveman.jp/products/ipc.html
＜主な特徴＞
● 4G LTE通信対応：Wi-Fi不要で遠隔地から映像確認可能
● ソーラーパネル充電式：自然エネルギーで稼働（AC充電も可能）
● 暗視対応：LEDライト内蔵で夜間も鮮明に撮影
● 防塵・防水設計：IP65相当（生活防水レベル）
● スマホアプリ対応：「UBOX」アプリで遠隔操作・映像確認
【会社概要】
社名：アサヒリサーチ株式会社
本社所在地：東京都品川区北品川3-3-8三徳ビル4階
代表取締役：山田光亮
事業内容： 映像を主とした電子機器の開発と販売
設立： 1987年3月
URL：
https://asahi-research.com
＜本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先＞
● アサヒリサーチ株式会社 広報担当
● TEL：03-5715-5432
● Email：support@driveman.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
