バラクーダ、日本でManaged Web Application Firewallサービスを提供開始
バラクーダネットワークスジャパン株式会社
高度な脅威にも対応、専門知識不要で導入可能 -日本企業のセキュリティ基盤強化を支援
あらゆる規模の企業の複雑な脅威に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供する
Barracuda Networksの日本法人である
バラクーダネットワークスジャパン株式会社(東京都品川区、執行役員社長:鈴木真、以下バラクーダ)は本日、日本市場向けフルManaged Web Application Firewall(WAF)サービスの提供開始を発表しました。本サービスは、分散型サービス拒否(Distributed Denial of Service, DDoS)攻撃対策、脆弱性スキャン、暗号化対応などを含むエンタープライズレベルの保護をオールインワンで提供し、リソースに制約のあるチームや機密性の高い顧客データや決済情報を扱う企業に最適なソリューションです。
オンラインビジネスを標的とするサイバー攻撃が急増する中、多くの企業がセキュリティ人材不足や予算制約に直面しており、脅威に対して脆弱な状況が続いています。バラクーダのManaged WAFは、このギャップを埋めるため、日本市場に重要なタイミングで登場し、社内に専門知識がなくとも堅牢な保護を提供します。
EC市場の近年の急速な成長に伴い、クレジットカード情報を含む顧客データを不正行為から保護し、不正アクセスを防止することが極めて重要になっています。バラクーダの本サービスは、顧客に対してそれをすぐに利用可能な形で提供し、コンプライアンス対応をこれまで以上に容易にします。企業はWAF導入を推奨する最新の「
ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」を含む、経済産業省が策定した最新のセキュリティガイドラインを満たすための一環として、本サービスを利用できます。
バラクーダのManaged WAFサービスは、初期設定から継続的な運用までを含む、包括的な導入サポートを提供します。強力なDDoS保護の機能により、大規模な攻撃発生時でもWebサイトの可用性を維持します。また、定期的な脆弱性スキャンを実施し、システムの脆弱性を特定・対処することで、企業が新たな脅威に先手を打つことを支援します。
さらにバラクーダは、暗号化通信サポートにより安全なデータ送受信を保証し、バックエンドシステム情報の漏洩を防ぐWebサイトクローキング機能、および一般的なWebアプリケーション攻撃に対する高度な防御機能も備えています。アップロードされたファイルはウイルススキャンされ、クレジットカード番号などの機密データは盗難防止のために暗号化されます。企業には迅速なサポートが提供され、月次の詳細なセキュリティレポートにより、現在のセキュリティ状態を可視化、把握できます。
バラクーダネットワークスジャパン株式会社 執行役員社長 鈴木 真は、次のように述べています。
「バラクーダのManaged WAFは、導入や運用の複雑さを排除し、あらゆる規模の企業が高度なセキュリティを利用できるよう設計されています。高いパフォーマンス、コスト効率、そして安心感を兼ね備えたソリューションを提供できることを誇りに思います。これは単なるファイアウォールではなく、エンタープライズレベルの検知性能や高度なボット対策、包括的な脆弱性管理機能を必要とする企業のために設計された、完全なセキュリティサービスです」
本サービスは、国内パートナーを通じて提供され、導入から運用まで包括的な支援を受けることが可能です。
WAFサービスについては、
こちらを参照ください。
バラクーダネットワークスについて
バラクーダネットワークスは、米国カリフォルニア州に本社を置き、あらゆる規模の企業に対し、複雑化する脅威から包括的に保護する最先端のサイバーセキュリティソリューションを提供しています。AIを搭載したサイバーセキュリティプラットフォーム「BarracudaONE」を中核に一元管理型ダッシュボードなど革新的なソリューションを展開し、メール、データ、アプリケーション、ネットワークを強固に保護。最高水準のセキュリティとサイバー・レジリエンスを実現します。世界中の数十万にのぼるITプロフェッショナルやマネージドサービスプロバイダーから厚い信頼を獲得し、強力なセキュリティ機能を容易に導入・活用いただけるよう支援しています。
バラクーダネットワークスジャパンは、米国 Barracuda Networks Inc. の日本法人です。
バラクーダネットワークス、バラクーダ、BarracudaONE、およびバラクーダネットワークスのロゴは、米国およびその他の国々におけるバラクーダネットワークス社の登録商標または商標です。
プレスリリース提供:PR TIMES
記事提供:PRTimes