【3月4日(水) オンライン開催】「1on1型」組織開発 vs 「ファシリテーション型」組織開発は、どう使い分けるべきか？｜無料セミナー
株式会社みらいワークス
～元Yahoo人事本部長と組織開発ファシリテーションの専門家が対談する1on1時代の、その先の組織開発～
即戦力となるプロフェッショナル人材のマッチングサービス『フリーコンサルタント.jp』を展開する株式会社みらいワークス（本社：東京都港区、代表取締役社長 岡本 祥治、以下「当社」）は、2026年3月4日（水）株式会社東京海上日動パートナーズTOKIOと共催でオンラインセミナーを開催します。
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「現場のマネジャーが、個人のケアとチームの推進の両立に疲弊している……」
「1on1は実施しているが、チームとしての意思決定や一体感に繋がっていない……」
などのお悩みはありませんか？
日本企業において1on1は広く普及しましたが、現在は「何でも1on1で解決しようとする」ことによる限界も見え始めています。
本来、組織運営には「個人の支援」と「集団の統制」の両輪が必要であり、
1on1はあくまでその一方を担う手法に過ぎません。
元リクルートで現在はJAXA人事部客員を務める神吉氏と、元ヤフーの岸本氏が登壇し、
組織開発の最前線で実践を積んできた二人の対談を通じて、個と集団、それぞれのアプローチを
どう使い分けるべきか、その本質を紐解きます。
セッションでは、リクルートやヤフーでの実体験をベースに、人材開発・組織運営における
「分化」と「統合」の視点を提示します。 個人の経験学習サイクルを回すための「1on1」と、
集団の経験学習を回して意思決定を促す「ファシリテーション」。
これら二つを対等なツールとして捉え直し、それぞれの得意領域と境界線を整理します。
「どこからが1on1の範疇で、どこからがファシリテーションで解決すべき課題なのか？」
現場のリーダーが抱える違和感を解消し、マネージャーの負荷を下げながら
組織の推進力を最大化させるための具体的なステップを、二人の対談からお持ち帰りください。
◆セミナー内容
- なぜ今「1on1の先」なのか- 1on1が解いてきた「本当の課題」- 1on1の限界｜どこから先は難しくなるのか- ファシリテーションが解くのが得意な課題- ファシリテーションが解くのが不得意な課題- 1on1とファシリテーションどう使い分けるべきか
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[表:
https://prtimes.jp/data/corp/16557/table/472_1_5f93903bb0ea1ca3f38e30a5b4b9af2d.jpg?v=202602270515 ]
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【登壇者】
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岸本 雅樹 氏
岸本 雅樹 氏株式会社primeNumber
コミュニケーション本部 執行役員VP
2006年ヤフー株式会社に入社。労務管理に従事した後、人事企画として人事制度の設計・運用や社内FA制度の設計、サクセッションプランの構築、タレントレビューの設計・運用等を手掛ける。その後HRBPの責任者として全社の技術部門と管理部門を担当し人事業務全般に従事。2021年より、本部長として人事企画、人材開発、組織開発、HRBP部門を管掌。2023年にprimeNumberに入社。人事・総務を管掌。
神吉 徹二 氏株式会社HR and
代表取締役
2026年1月現在、社外HRBPとして、JAXAや日本ペイントグループをはじめとする常時約10社の組織開発プロジェクトおよび人事企画の伴走を行う。ファシリテーションを基軸に、施策が実行されることを重視したキーマン同士の優先順位の一致を支援する。企業人事時代は、デロイトトーマツコンサルティング、リクルートホールディングス、RPAホールディングスにて、人事制度の設計・運用、複数事業のHRBP、HR部門のマネジメントに従事。
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神吉 徹二 氏
≪株式会社みらいワークス 概要≫
所在地 ：東京本社：東京都港区
その他事業所：関西支社／九州支社／東北支社
代表者 ：代表取締役社長 岡本祥治
設立 ：2012年3月
証券コード ：6563（東証グロース）
資本金 ：94,910千円（2025年12月31日時点）
ＵＲＬ ：
https://www.mirai-works.co.jp/
事業内容 ：・プロフェッショナル人材事業
フリーランス・業務委託／副業・業務委託／正社員
登録プロフェッショナル94,500名、クライアント8,800社（2026年1月31日時点）
・コンサルティング事業
・実践型リスキリング事業
・オープンイノベーション事業
・地方創生事業
・サステナビリティ経営支援事業
https://mirai-works.co.jp/service/
子会社 ：Greenroom株式会社
https://greenroom.eco/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
