クラウド映像サービス「IoT SmartHub」と現場向けチャット「direct」の連携を開始 現場リスクを現場チャットでリアルタイム通知 スピーディーな安全判断を支援
株式会社シーティーエス
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建設ICTの専門企業として、全国の建設現場の課題解決を支援する株式会社シーティーエス（本社：長野県上田市、代表取締役 社長執行役員：横島 泰蔵、以下CTS)が提供するクラウド映像サービス「IoT SmartHub」は、株式会社L is B（東京都千代田区、代表取締役社長CEO：横井 太輔）が提供する現場向けビジネスチャット「direct／ダイレクト」との連携を開始しました。
本連携により、「IoT SmartHub」で取得・解析した映像・気象・侵入検知などの情報を、「direct」へリアルタイムに通知できるようになります。現場担当者や管理者、協力会社を含む関係者が同時に状況を把握でき、迅速な判断と対応を支援します。
近年、建設現場ではAIカメラや各種センサーの導入が進み、映像データやWBGT（熱中症指数）、風速、雨量などの気象データを活用した安全管理・防犯管理が高度化しています。これらの検知情報はメール等で通知を受け取ることが可能でしたが、現場で日常的に使用されるコミュニケーションツールとは別経路となるため、確認のタイムラグや対応の遅れが生じるケースもありました。
そこでCTSは、重要なアラートを、現場のコミュニケーション基盤である「direct」へ直接プッシュ通知する仕組みを構築しました。
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IotSmartHub×direct連携概念図
・AIカメラによる侵入検知
・WBGT（熱中症指数）・風速・雨量など設定した閾値を超える気象警報に関する通知
※通知を受信するには「direct」のアカウントが必要になります。
・迅速な判断と防犯対策・安全管理の高度化
リアルタイム通知による即時対応と、履歴がチャットに残ることで振り返りや対応の検証が可能です。
・関係者間の情報共有を円滑化
Push型の通知により関係者間で同一の情報を同時に共有でき、確認もれや対応もれを抑止します。
「IoTSmartHub」は建設現場で利用されるネットワークカメラや各種センサー等の入力機器とストロボサイレン等の出力機器をクラウドで接続・制御するサービスです。今後も様々な入力機器と出力機器を組み合わせた機能を提供してまいりますが、「direct」との連携により一元的かつリアルタイムな通知を実現することにより、建設現場の更なる生産性・安全性の向上の支援に努めてまいります。
当社は、これまで建設現場向けに現場業務支援サービス「サイトアシストパッケージ（略称SAP（サップ））」を中心に、建設現場で扱う複数のデータや情報を統合し素早く共有することにより、遠隔業務支援や作業分担を効率的に実施する為のツールや環境を提供してまいりました。SAPの現場情報関連コンテンツの一つである「IoT SmartHub」は今回の連携により、現場管理業務をさらに効率化・高度化し、建設DX（デジタルトランスフォーメーション）の実現を力強く支援してまいります。
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現場業務支援サービス「サイトアシストパッケージ（略称SAP（サップ）） イメージ
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IoT SmartHubは、カメラやセンサーなどの入力機器と、ストロボサイレンなどの出力機器をクラウドで接続・制御するサービスです。現場の映像やデータをリアルタイムに“見える化”し、状況判断や警告通知を支援します。
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現場向けビジネスチャット「direct」は、文字のやりとりだけでなく、現場で撮った写真や図面ファイルを使った情報共有、緊急時の連絡手段として、現場で働くフィールドワーカーの方々に広くご活用いただいています。導入企業は10,000社を超え、建設やインフラ、設備、製造などさまざまな業界の現場で広がっています。
サービスサイトURL：
https://direct4b.com/ja/
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CTS ロゴマーク
【会社概要】
社名：株式会社シーティーエス
本社所在地：長野県上田市古里115
代表取締役 社長執行役員：横島 泰蔵
設立：1972年4月11日
HP：
https://www.cts-h.co.jp/
TEL：0268-26-3700（代表）
FAX：0268-26-2102（代表）
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CTS 本社社屋
■ 株式会社シーティーエスについて
1972年の創業以来、土木・建設業界及び測量業界のお客様向けに、測量計測機器の販売・保守、ならびにシステム機器や測量計測機器のレンタル事業を展開してまいりました。「全国の建設現場の課題を、デジタルデータサービスと測量計測システムを中心に、身近なサポートで解決する」ことを理念に掲げ、建設ICTの専門企業として、調査・設計・施工・維持管理・修繕に至る建設生産システム全体の効率化・高度化に取り組んでいます。『ハードを主体としたITインフラのレンタル企業』から『データ・情報関連サービスを統合的に提供する企業』への変身を中期経営方針として見据え、官公庁市場に向けたクラウド映像ソリューションの提供等を通じて、全国規模でのネットワーク構築と現場の見える化、情報・データ利活用の推進を目指しています。
※記載されている社名、製品名およびサービス名は各社の登録商標または商標です。
※記載されている情報は、予告なしに変更する場合があります。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
