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 オムディア：2025年第4四半期の中国市場は25％減少したにもかかわらず、テレビ世界出荷台数は6,150万台で横ばい

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2026年03月05日

ロンドン

（ビジネスワイヤ） -- オムディアの最新データ「TV Sets（Emerging Technologies）Market Tracker: History – 4Q25」によると、中国で出荷が大きく落ち込んだにもかかわらず、2025年第4四半期の世界のテレビ出荷台数は6,150万台で前年同期比横ばいとなりました。中国は政府補助金の終了に加え、過去1年で買い替えが前倒しされた反動もあり、出荷台数が前年同期比25.3%減となりました。ただし、他地域の強い需要が落ち込みを相殺し、四半期全体では世界市場はおおむね安定を維持した状態と言えます。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。：https://www.businesswire.com/news/home/20260302775246/ja/

地域別では中国の落ち込みが最大となった一方、北米と西ヨーロッパ諸国などといった成熟市場は拡大が続き、前年同期比で北米は4.7%増、西ヨーロッパ諸国は3.2%増と伸びを示し、拡大を続けました。特に最も伸びを拡大した地域は新興地域で、中南米・カリブは12.5%増、中東・アフリカは9.4%増となりました。国内消費の低迷を補うため、複数の中国ブランドがこれらの市場への出荷を増加させたことで、国際市場へのブランド注力がシフトしたことを反映したことが背景にあります。

2025年第4四半期の地域別市場規模では、西ヨーロッパ諸国は、地域別で第2位、アジア・オセアニア地区が第3位となりました。　両地域とも四半期中に中国を追い抜いた結果となりました。北米は出荷量自体は増加したものの、ホリデーシーズンの販売実績は予想を下回り、結果として在庫水準の上昇につながりました。

国内市場で急激な落ち込みが見られたにもかかわらず、TCL社とハイセンス社は中国国外での堅調な勢いにより、両社の合計出荷台数は前年同期比2.2％増加を達成し、米国のコンプライアンス要件が引き締まる中で、北米向け出荷における両社合計出荷シェアは前年同期の28.6%から30.7%へ拡大しました。中国需要が急速に減退する中、各ブランドは超大型（XXL）テレビの需要が年間を通じて堅調に推移すると見込み、出荷先を米国など海外市場へ振り向けています。

オムディアのテレビセット調査担当プリンシパルアナリスト、マシュー・ルービン氏は次のように述べています。「中国ブランドは過去1年間、成長戦略の機動力の高さを示してきた」とオムディアのTVセット調査担当主任アナリスト、マシュー・ルービン氏が述べています。同氏は続けて「「中国ブランドは過去1年間、成長戦略において高い機敏性を発揮してきており、米国市場への展開は現在より困難になっているものの、TCL社とハイセンス社はいずれも新たな要件に対応するためサプライチェーンを適応させています。この柔軟性には追加コストが伴い、特にメモリなどの部品コストが上昇する中で、収益性の確保がより重要な優先事項となりつつあります。」」と付け加えています。

テレビ市場全体において、プレミアムモデルが引き続き収益性の高い主力製品であり続けています。今後数年間、中国の主要テレビブランド2社は、ミニLED技術を中核となるプレミアム製品として展開する方針です。しかし、2025年第4四半期にはOLEDの出荷台数が前年比8.6％増加し、最大のOLEDテレビ市場である西ヨーロッパ地域では11.5％のプラス成長を遂げました。RGBミニLEDテレビの市場投入が加速する中、高所得層の消費者を魅了するOLEDの真価が改めて問われることになります。CES 2026では、TCL社が2026年ラインアップのフラッグシップモデルとして、強化型量子ドット技術と組み合わせたミニLEDを展示するなど、プレミアム市場における競争の激化が浮き彫りとなりました。

オムディア（Omdia）について

オムディアは（Omdia）は、テックターゲット社（TechTarget, Inc.）の傘下企業であり、ナスダック上場企業インフォーマ・テックターゲット（Informa TechTarget、Nasdaq: TTGT）の名称で事業を展開するテクノロジー分野の調査・コンサルティンググループです。当社はテクノロジーマーケットに関する深い知見を保有しており、その基盤は各業界のリーダーとの実態に基づく意見交換と数十万件に及ぶデータポイントにあります。当社のこうしたマーケットインテリジェンスこそが、お客様の戦略的優位性に貢献いたします。研究開発から投資利益率（ROI）に至るまで、最大のビジネスチャンスを抽出し、テクノロジーの進歩を促進いたします。

※本プレスリリースの公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

businesswire.comでソースバージョンを見る：https://www.businesswire.com/news/home/20260302775246/ja/

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記事提供：ビジネスワイヤ