「二極化する生活者」×「 PBとNB 」×「進化する小売業」オンラインセミナー開催 株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会は2026年4月15日オンラインセミナー 日米で共通するキーワードから考える “選ばれる” 境界線「二極化する生活者」×「 PBとNB 」×「進化する小売業」を開催します
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2026年4月15日「二極化する生活者」×「 PBとNB 」×「進化する小売業」セミナー
生活者の二極化、PB（プライベートブランド）とNB（ナショナルブランド）、進化する小売業──これらのキーワードは、日本の小売・消費市場でも注目されていますが、現状はまだ予兆段階です。本セミナーでは、アメリカ市場の最新動向を通して、これら3つのテーマが日米でどのように共通し、どのように差があるのかを具体的に解説します。
まず「二極化する消費・生活者」では、所得格差が購買行動や利用店舗にどのように影響しているかを整理。健康や日用品に対する価値観の違いも含め、所得層別の売場や購買行動の実例を紹介します。次に「PBとNB」では、アメリカのPB比率の高さやNBメーカーの戦略から、日本の小売業・メーカーが今後どう対応すべきかの示唆を提示。最後に「進化する小売業」では、リテールテックやDXの活用事例、EC・アプリ活用の最新トレンド、さらに世界最大の小売展示会NRF2026の現地情報も交え、実務に直結する学びを提供します。
単なる理論ではなく、現地事例に基づく具体的な対策・企画のヒントを得ることができます。所得格差やPB戦略、DX活用など、日本でも今後必須となるテーマを先取りして理解できる、実務担当者必見の内容です。
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講師：河口 友紀My Market代表取締役
1994年、現：イオンリテール株式会社入社。店舗勤務（店長まで経験）、本部スタッフとして商品戦略やマーケティング、ストアオペレーション等に従事。2012年デジタルマーケティングマネージャーとしてガラケーからスマホへの移行期を通じて、アプリ開発、SNS立ち上げ、ウェブサイト、O2O施策などあらゆるデジタルマーケティングの実務を担当し、オムニチャネル事業・デジタルサイネージ事業の展開を担当。
2017年に株式会社My Marketを立ち上げ、独立。小売企業や関連企業でのDX支援、ネットスーパー事業、リテールメディア、購買データ分析などのデータ活用サポート等も行っている。
藤原 栄子Knowledge Index Corporation 代表取締役
ニューヨークを基点に、約25年に渡り、日本企業の米国における事業開発＆市場開拓をサポート。
得意分野は、企業と顧客との接点を活かしたマーケティング・コミュニケーション戦略、イベント実施による体験共有型マーケティング、小売業における買い物客を対象とするショッパーマーケティング、米国現地企業・大学との幅広いネットワークも強みとし、日本ならではの商品・文化・技術を米国に持ち込み、ビジネス展開するためのマーケティング支援も積極的に取り組んでいる。
著書（共著）：『ミレニアル世代事業戦略』（白桃書房）※大石芳裕氏（明治大学名誉教授）監修/共著
プログラム：
１．【生活者動向】 二極化する消費と「選ばれる理由」の激変 経済格差と消費のリアル
１）単なる「高所得/低所得」ではなく、インフレ下での「買えるもの/買えないもの」の境界線
２）成長キーワードから考える二極化
「フード・ウェルネス＝健康」ではない 違いの内容と意味から二極化を考察する
３）高所得層と低所得層が使う店舗の違いとその理由
所得層別に使用する店舗の特徴と売場、販促事例
４）世代別攻略のヒント
世代別のアプローチの違いと理由（Z世代／ミレニアル世代／シニア層）
２．【NBの価値の再定義】 もともとPB比率が高いアメリカで、NBの状況はどうなっているか
１）PB vs NB の最前線 「PB指名買い」が強い店で、NBの陳列場所とその理由
２）NBをカテゴリー別ではどう位置付けているか
「あえてNBを置く」 カテゴリーには法則がある（比較購買、信頼性、ニッチ需要）
３）NBメーカーが行っている「ファン作り」と「指名買い」の仕掛け
３．【小売業トピック】 進化した生活者に対応する現地小売業の現状
１）リテールテックとDXの現実
Amazon Freshの苦戦とウォルマート等のアプリ活用の成功例、日本との違い
２）リテールメディアの実際の使われ方と課題
３）ECにおける顧客体験の最適化とストレス軽減に向けた取り組み
４．【NRF 2026報告】 未来の萌芽と日本の近未来
NRFで見えた最新キーワード
-今年のテーマ解説と、そこから読み解く2026-27年のトレンド
５．【まとめ】 日本市場への提言（まとめ）:変化に対応するためのポイント
１）商品企画：二極化やPB強化に対応する戦略
２）情報収集：一次情報の重要さと定点観測の仕組み化と活用方法
開催概要：
開催日時：2026年4月15日(水) 13:00~17:00
開催方法：オンラインセミナー ※アーカイブ視聴期間あり
受講料：お一人様 33,000円（税込）
詳細を見る
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マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「店舗販売力強化」「BtoB営業力強化」という4つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
●公開セミナー（オンライン・集合型）開催スケジュール
https://www.marken.co.jp/seminar/
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役：平林 信吾
事業内容： 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立： 1962年
https://www.marken.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
