ラショナル・ジャパン、第54回国際ホテル・レストラン・ショーにてプレスカンファレンスを開催
株式会社ラショナル・ジャパン
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HCJ 2026 のラショナル・ジャパン ブース
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「iCombi Pro 6-1/1」
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「iVario Pro 2-S」
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プレスカンファレンスのゲスト ベーカリーハイジ 宮下真彦氏
ドイツに本社を置き、自社製品のスチームコンベクションオーブンの世界シェア約50％を誇る、RATIONAL AGの子会社、株式会社ラショナル・ジャパン（東京都千代田区、代表取締役：赤井洋、以下RATIONAL）は、202６年2月１７日(火)から20日(金)に東京ビッグサイトで開催された「第54回 国際ホテル・レストラン・ショー」に出展、2月18日(水）には自社ブースにてプレスカンファレンスを開催いたしました。
国際ホテル・レストラン・ショーは、日本能率協会が主催する、外食・宿泊・レジャー業界向けの商談展示会で、ホスピタリティとフードサービス業界における国内最大級の商談専門展です。
RATIONALブースでは、スチームコンベクションオーブン「iCombi Pro」と多機能調理器「iVario Pro」を展示。RATIONALのシェフによる実演を通じて調理品質や製品の特長をご紹介しました。会期2日目の2月18日には、飲食業界関連メディアを招き、プレスカンファレンスを実施しました。
プレスカンファレンスは3つのパートで構成されました。最初のパートでは、株式会社ラショナル・ジャパン代表取締役社長の赤井 洋が登壇し、2025年の業績・活動報告および2026年の展望を発表しました。RATIONALが現在120カ国で事業を展開し、スチームコンベクションオーブンの累計生産台数が150万台を超えるなど、世界的な実績を紹介しました。さらに2026年の重点施策として、iVario新工場の稼働による生産体制の強化に加え、ConnectedCooking を活用したデジタルサービスの高度化を進める方針を示しました。
第2パートでは、ラショナル・ジャパン プロダクトマネージメント部長の稲田 康宏が、持続可能な厨房運営に向けた取り組みを紹介。EUおよび日本で進むサステナビリティ情報開示義務に対応するため、全製品のカーボンフットプリント（CFP）公開や、実稼働データを活用した環境負荷の可視化を進めていることを説明しました。さらに、厨房効率化の実証研究では、水使用量・エネルギー使用量の大幅削減が確認され、調理システム刷新の効果を示しました。また、厨房運営者を対象にした調査でも、人材不足や運営コスト増などの課題が明らかになっており、環境負荷の低減と運営効率の向上を同時に支援していく方針を述べました。
最後のパートでは、RATIONALユーザーであるベーカリーハイジ 代表取締役社長の宮下 真彦氏が登壇。iVario ProおよびiCombi Proの導入により実現した厨房改善の事例を、実演を交えて紹介しました。宮下氏は、人件費や原材料費が高騰する環境下で「短時間で大量に作れる設備への投資はすぐに回収できる。迷う時間がもったいない」と述べ、生産性向上の観点から導入効果の大きさを強調しました。
本カンファレンスでは、環境対応、ConnectedCooking を活用したデジタルサービスの高度化、生産性向上を中心に、RATIONALが業務用厨房の未来に向けた取り組みを加速させていることをご紹介しました。
RATIONALの取り組みや活用事例はWebサイトにてご紹介しております。
RATIONALのサステナビリティ
https://www.rational-online.com/ja_jp/company/sustainability/
ラショナル・ジャパン 導入事例紹介 ベーカリーハイジ
https://www.rational-online.com/ja_jp/references/bakery/heidi.php
ベーカリーハイジ 公式HP
https://heidi-pan.com/
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RATIONALについて
RATIONALグループは、業務用厨房での加熱調理分野における世界屈指のマーケットリーダー、テクノロジーリーダーです。1973年に設立され、現在では従業員数は2,600人以上を数えます。その内1,500人以上がドイツで活動しています。RATIONALは2000年にフランクフルト株式市場のプライム・スタンダードに上場され、現在はMDAXに含まれています。
私たちの第一の企業目標は、お客様に常に最大の利益をご提供することです。RATIONALは、持続性という原則の遵守に対する責任を深く認識しています。これは、環境保護、主導、社会的義務といった基本原則における姿勢の表れです。高い水準でRATIONALが成し遂げた業績により、毎年、数多くの国際的表彰を受けています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
