最新調査：業種によりプッシュ通知許容回数に明暗。ユーザーがプッシュ通知に求めるものが明らかに
株式会社アイリッジ
所持アプリ数と受信許可率は前年比で増加する一方、若年層の9割が「通知オフ」経験も
店舗集客や販促を目的とした企業のOMOアプリ開発やマーケティング支援、ソリューション導入において300以上の実績を持つ株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所グロース：3917、以下「アイリッジ」）は、15歳から69歳の男女4,016名を対象に「スマートフォンアプリのプッシュ通知に関するアンケート」を実施し、調査結果をまとめましたのでお知らせします。
本調査ではスマートフォンを利用している全国の老若男女4,016名へアンケート調査を行い、そのうち金融系、ポイント系、小売系3業種（スーパーマーケット / 百貨店・商業施設 / ドラッグストア）の計5業種の代表的なアプリでプッシュ通知を受け取っていると回答した375名に、さらに詳細なプッシュ通知利用状況調査を行いました。調査結果は一部を本リリースで公開するとともに、ホワイトペーパーとして無料公開いたします。
・ホワイトペーパー：
https://iridge.jp/content/report_usage-push-notifications-2025/
調査結果ダイジェスト
・金融・証券アプリの受信許可が増加。ユーザーが求めるのは「重要なお知らせ」と「実益」
・一方全体の76%、10代・20代の約90%がプッシュ通知オフ経験あり
・60％がオフ理由1位に挙げた「頻度」については、業種別で明暗が分かれる状況となった
金融・証券アプリの受信許可が増加。ユーザーが求めるのは「重要なお知らせ」と「実益」
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11255/589/11255-589-7f68c65ae16cbe831248c6014f9fd55b-1024x576.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
・2024年調査と比べ全体的に受信許可率は微増。中でも銀行・証券会社で受信許可率の浸透が見られる
・また、ポイント系やドラッグストアなど、お得情報を提供するアプリの許可率も引き続き高かった
・受け取りたい通知内容の調査でもお得な情報や新着情報、リマインドが上位となっており、重要通知を担う生活インフラ系アプリからの通知受信ニーズが高まっていることがうかがえる
一方全体の76%、10代・20代の約90%がプッシュ通知オフ経験あり
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11255/589/11255-589-f34d40aca73a60e94e7f60a6d7696798-1024x576.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
・76%がプッシュ通知の設定をオンからオフに変更した経験があり、前年比でも微増している
・年代別で見ると若年層ほどオフにした経験が多く、10代・20代では約90%、30代では80%の人がオフにした経験を持つ
・若年層をターゲットにプッシュ通知を行う場合は、通知の頻度や内容などに特に注意が必要となる
60％がオフ理由1位に挙げた「頻度」については、業種別で明暗が分かれる状況となった
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11255/589/11255-589-024338d6cc906196e0def8ef6dc508c1-1024x576.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
・プッシュ通知の設定をオフにした理由で1位となったのは「プッシュ通知の頻度が多すぎる（60%）」
・1日に不快に感じる通知回数について業種別で2024年調査と比較したところ、銀行やドラッグストアなど「わかりやすい実益のある通知」の多いアプリでは数回の通知に対する許容度が上がっている一方、プッシュ通知の強みが活かしづらいスーパーや百貨店では「1日2回」でも不快に感じる層が増加している
・全業種共通で「特に不快にならない（無制限に許容する）」層は減少しており、ユーザーが自分なりの適正回数の基準をシビアに持つようになったことがうかがえる
コメント
今回の調査から、ユーザーの生活インフラとして機能するアプリや、明確なメリットを提供するアプリは確実に通知を受け取られている一方、ユーザーメリットの少ない通知は不快感や通知オフにつながりやすいことが明らかになりました。特にユーザーの不満として多く挙がった「頻度の多さ」については、プッシュ通知を受信するアプリ数が増えたことにより、ユーザーが自分なりの適正回数の基準をシビアに持つようになった様子がうかがえます。企業側にはよりユーザー視点に立ったコミュニケーションが求められていると言えます。
本調査の続編となる、より実践的なデータと考察をまとめた業種別ホワイトペーパーは、2026年4月に公開予定です。アイリッジでは、今後もアプリ開発からプッシュ通知などの最適な顧客コミュニケーションまでを実現するアプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」を通じて、企業の課題解決とビジネス成長に貢献してまいります。
調査項目
１.アプリおよびプッシュ通知の利用動向
※今回のホワイトペーパーおよび本リリースの対象はこちらです
- 基本情報- iPhone / Android 利用比率- 基本情報- 所持アプリ数- よく使うアプリのカテゴリー- プッシュ通知を許可しているアプリ- プッシュ通知に対する意識・行動- - プッシュ通知の受け取り状況- - 不快に感じるプッシュ通知の回数- - プッシュ通知の設定をオフにした経験- - プッシュ通知の設定をオフにした理由- - 受け取りたいプッシュ通知内容
２.業界別のプッシュ通知利用動向
※今回はこちらの調査結果は含まれません。後日別途発表予定です
- （各業種別）アプリ/プッシュ通知に対する意識・行動- - アプリをダウンロードしたきっかけ- - プッシュ通知を受信したいお知らせの内容- - プッシュ通知をきっかけとした行動の有無- - プッシュ通知をきっかけに行った行動内容- - プッシュ通知を受け取ってから行動に至るまでの所要時間- - 不快に感じる1日のプッシュ通知数（全体・年代別）
調査概要
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/11255/table/589_1_8346146b5d018ec8f2fce89deab9a4f5.jpg?v=202603110215 ]
「APPBOX」は、外部システムや各種他社ツールとの連携を前提とした設計思想を持つ、拡張性に優れたアプリビジネスプラットフォームです。必要なモジュール（SDK）を組み合わせて使うことができ、「標準機能で素早いアプリ立ち上げ」「工数/工期を抑えたカスタマイズ」「ベンダーフリーで内製化も妨げない機能拡張」「高速PDCAを可能にするマーケティング支援機能」「『APPBOXコネクト』をはじめとする柔軟な他社連携・カスタマイズ」の5つの価値を提供します。
https://iridge.jp/service/appbox/
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11255/589/11255-589-8315b42d794b49dbf55f111257c213b1-660x400.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社アイリッジ
株式会社アイリッジは、スマートフォンアプリを活用した企業のOMO（Online Merges with Offline）支援を軸に、リテールテック、フィンテック、MaaS等のDXを推進しています。アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」をはじめ月間アクティブユーザー数1億超のプロダクトを提供するとともに、グループ会社のQoilと連携したビジネスプロデュースにより、戦略立案から開発、マーケティング施策までを一気通貫で支援します。
https://iridge.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
