【3.11から15年】自然災害に備えよう！現代における個人の防災意識と防災備蓄の実態
株式会社ＶＡＬＵＥ ＦＩＲＳＴ
自然災害から自分の身を守る
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デジタルマーケティングの株式会社バリューファースト（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：佐野 聡士、以下バリューファースト）が運営する「
みんなの声研究Lab」では20代以上の男女400名を対象に「防災意識と防災グッズ」に関するアンケートを実施しました。
アンケートの詳細はこちら：
https://valuefirst.co.jp/koe-lab/bosai/
【調査概要】
調査期間：2025年12月8日～2025年12月22日
調査対象：クラウドワークスに登録している20代以上の男女
有効回答数：400件
調査方法：クラウドワークスによるインターネット調査
「地震」を不安に感じている方は82.00％
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「あなたが最も不安に感じている災害は何ですか？」という質問に対し、「地震」と回答した方が82.00％と圧倒的に多い結果となりました。
日本は、世界でも有数の「地震大国」であり、震度6強以上の大規模地震が頻発しています。
また、8割以上の回答者が地震を不安に感じていることから、南海トラフ地震や首都直下地震などの大規模地震の切迫性が、広く国民に浸透していることがわかります。
さらに、地震は揺れるだけでなく、それに伴って津波や火災、建物の倒壊など、複合的かつ広範囲な被害をもたらすため、不安に感じる方が多いと推測されます。
回答者の7割以上が災害に対する備えや対策を行っている
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回答者に対し、自宅で災害に対する備えや対策を行っているか尋ねたところ、7割以上が「行っている」と回答しました。
この結果から、自然災害に対する不安を具体的な行動に結びつけていることがわかります。
約4割が3日分の防災備蓄を備えている
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回答者に対し、防災備蓄を何日分備えているかを尋ねたところ、「3日分（152件）」が最も多い結果となりました。
アンケートの結果から、政府や自治体が長らく提唱してきた「まずは3日間を自力で生き延びる」という最低限の備蓄目安が、多くの家庭で実行されていることがわかります。
また、それぞれの回答を都道府県別に見たところ、「3日分」と回答した方の割合が大きかった地域は、奈良県、熊本県、岩手県、石川県、福井県、山梨県の6県でした。
一方で、「備えていない」と回答した方の割合が大きかった地域は、山形県と岡山県でした。
33.50％が防災グッズの見直しを行っていない
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「どのくらいの頻度で防災グッズの見直しを行っていますか？」という質問に対し、回答者の3割以上が「見直していない（134件）」と回答しました。
このことから、多くの人が災害に対して防災備蓄を備えているものの、その備蓄品を維持・更新できている方が少ないことが明らかになりました。
また、「1年に1回（115件）」の回答が2番目に多いことから、1年という区切りとなる機会に見直しを行うことが、現実的なペースだといえます。
防災備蓄の見直しは半年に1回、3月と9月を目安に行うのがおすすめです。
3月はこれから暑くなっていく春夏のグッズを、9月はこれから寒くなっていく秋冬のグッズを用意する必要があるからです。
季節によって必要なものは変わってくるため、せめて半年に1回は防災備蓄の見直しを行いましょう。
災害対策として、ローリングストックがおすすめ
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回答者に対し、災害への備えや対策として実践していることや心掛けていることを尋ねたところ、「備蓄品の管理（95件）」が最も多い回答となりました。
災害に対する備えや対策は、「備蓄」から「管理」の段階へ変わってきており、日常の延長線で備えや対策を維持する工夫が広く実践されていることがわかります。
また、「家族や知人との情報共有（80件）」や「ハザードマップの確認（65件）」など、物の準備だけでなく、情報や家族間での取り決めといった回答も多く集まりました。
調査結果
・「地震」を不安に感じている方は82.00％
・ 回答者の7割以上が災害に対する備えや対策を行っている
・ 約4割が3日分の防災備蓄を備えている
・ 33.50％が防災グッズの見直しを行っていない
・ 災害対策として、ローリングストックがおすすめ
今回のアンケートでは、20代以上の男女400名を対象に、現代における個人の防災意識や防災備蓄の実態について調査しました。
国民の意識としては、大規模地震に対する危機感が極めて高く、実際にその不安から何らかの備えや対策など具体的な行動に結びつけていることがわかりました。
また、政府や自治体が提唱している「3日間」という最低限の備蓄目安も広く浸透していました。
災害がいつ起こるかは誰にもわかりません。
大切な命を守るためには、一人ひとりの防災対策が重要になります。
少しでも被害を減らすために、できることはやっていきましょう。
みんなの声研究Labでは今回のアンケートによる結果をもっと詳しく掲載しています。
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