～他社の評価シートからポイント解説～「Z世代が育つ人事評価制度とは」セミナーを4月21日にオンラインで開催【定員20名】
株式会社新経営サービス
～経営者・人事責任者向けに、社員の成長を支援する人事制度構築の実践手法を提供～
日本の人事制度コンサルティングに強みがある、株式会社新経営サービス 人事戦略研究所（本社：京都府京都市、代表取締役社長：森谷克也）は、オンラインセミナー「Z世代が育つ人事評価制度とは」を、2026年4月21日（火）14:00～15:00に開催いたします。
URL：
https://jinji.jp/seminar/16646/
本セミナーは、中小企業の経営者および人事部門責任者を対象に、具体的な事例をもとに、評価シートから自社の人事評価制度を分析する方法をご紹介します。
■ 開催背景
中小企業が目指すべき人事制度とは？
Z世代の社員が育たないのは、本人や上司の問題だけではありません。
その背景には、「何をすれば評価されるのか」が社員に伝わっていないという制度上の課題があります。
評価シートは、単なる評価ツールではなく、会社が求める「行動」と「成長」の方向性を示してくれるものです。
それを評価シートに落とし、仕組化することで、社員の行動と成長の質は大きく変わります。
本セミナーでは、具体的な事例をもとに、評価シートから自社の人事評価制度を分析する方法をご紹介します。
お手元に自社の評価シートをご用意いただき、改善ポイントを確認しながらご参加ください。
Z世代の価値観と人事制度設計の運用実態を踏まえ、評価シートを見直すための実務的な視点を解説します。
■ 登壇者
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/65378/53/65378-53-310950e5808079a75d6f38f015fa52df-1772x2362.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
講師：田中花
田中 花（経営支援部 コンサルタント）大学では、地域に根差した企業活動について学び、製造・卸売・小売・飲食・農業協同組合へ事業に関するヒアリングを行う。
その中で、後継者問題等の業界課題や、企業と消費者の接点が少ない等の現状を知り、少しでも経営者の役に立てることをしたいと思い、新経営サービスに入社。
多様な経営課題を抱える中小企業の経営者に、「まず先に相談しよう」と思ってもらえる経営コンサルタントを目指し、日々活動している。
■ プログラム内容
はじめに
これまでのやり方でZ世代が育たない理由
評価シートから人事評価制度を分析する
具体的な事例をもとに、評価シートの改善ポイントを解説
他社の評価シートを知る
各企業はなぜ評価制度を変えたのか、評価シートのBefore-Afterとともに解説
自社の評価制度を見直す
見直す際の検討ポイント
- 制度自体を見直すべきか、運用を見直すべきか- 全面改定すべきか、部分改定でよいか
まとめ
■ セミナー開催概要
[表1:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/53_1_4497c6361124f7af40bb83c6ee35ee61.jpg?v=202603191115 ]
【オンライン（Zoom）開催】
[表2:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/53_2_42e59d4bfa73c23dd40dcb3818317d89.jpg?v=202603191115 ]
【東京開催】
■ 過去のセミナー開催実績
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2026年2月17日（火） 成功事例に学ぶ、「65歳定年延長・70歳継続雇用」と人事制度の見直し方-
2025年12月16日（火） 【事例に学ぶ】評価シートの点検ポイント解説セミナー
■ 関連情報
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人事戦略研究所 公式サイト-
過去のセミナー実績-
人事制度構築コンサルティング-
人事制度ノウハウ
■ 株式会社新経営サービスについて
株式会社新経営サービスは、1957年に税理士事務所として創業し、1978年には経営支援部門を独立させ、株式会社として設立しました。現在では、一部上場企業からスタートアップ企業まで、2,000社を超えるお客様にご信頼をいただき、企業の持続的な成長と発展を支援する経営の専門家集団として活動しています。
成長戦略の策定と推進、人事制度改革、人材育成、企業文化の浸透など、幅広い経営課題に対応し、実践的なソリューションを提供しています。
また、商工会議所、金融機関、経営者協会、産業支援機関など、多様な団体に専門コンサルタントを講師として派遣し、知見の共有にも力を注いでいます。これまでに当社コンサルタントによる出版書籍は30冊を超え、経営ノウハウの情報発信にも積極的に取り組んでいます。
[表3:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/53_3_741db835985363e5bf412dde50581d72.jpg?v=202603191115 ]
◆ 人事戦略研究所 （
https://jinji.jp/）
人事戦略研究所は、上場企業から中小企業まで、これまでに累計1,000社を超える企業の人事制度改革を支援してきました。
業種や規模を問わず、人事評価制度・賃金制度の構築をはじめ、制度の定着支援や人事戦略コンサルティングなど、企業の実情に沿ったサービスを全国で提供しています。
私たちは、制度設計にとどまらず「現場で機能する運用」までを視野に入れ、経営の意図を人事の仕組みに落とし込みながら、社員の成長を組織成果へと結びつけることを重視しています。
経営者・人事責任者と伴走し、課題の整理から設計、導入、定着までを一貫して支援することで、企業の組織力強化と人材育成の実行力向上に貢献しています。
◆ 人材開発部 （
https://skg-od.jp/）
人材開発部は、中堅・中小企業を対象に、理論や知識の習得にとどまらず、現場の実践に根ざした人材・組織開発、研修、コンサルティングを展開しています。
基幹講座である「経営者大学」は、1987年の開講以来、経営者・後継者・経営幹部を中心に、1,400名を超える企業リーダーを育成してきました。また、「実践管理者養成講座」は1991年のスタート以来、500名以上の管理者の成長を支援しています。さらに、管理者パフォーマンス向上プログラム、組織変革プログラム、360度リーダーシップ研修、組織マインド変革プログラム、評価者研修、OJT教育推進プログラムなど、多彩な人材育成メニューを通じて、組織の成長をサポートしています。
◆ 経営支援部 （
https://chusho-keiei.jp/）
経営支援部は、中堅・中小企業の経営改善を専門とするプロフェッショナル集団です。
これまでに700社を超える企業の経営計画策定を支援しており、そこで培った実績とノウハウを活かして、事業承継後の経営基盤強化やさらなる成長をサポートしています。
経営革新や補助金の活用など、企業成長に向けたあらゆる取り組みを、計画策定から実行まで一貫して支援。総合的なアプローチと時流を踏まえたノウハウで、実効性の高い成果を生み出します。
また、顧客企業の顧問税理士との連携はもちろん、事業承継をはじめとする経営課題にも、グループ内の税理士・社労士や提携弁護士などの専門家とチームを組み、総合的な解決を図っています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
