【年収500万円以上の公務員向け！】日本財託×自治体通信 共催セミナー「元エンジニアが45歳から不動産投資スタート!?『金持ち父さん 貧乏父さん』の考え方を実践したら家賃年収1600万円達成した話」
イシン株式会社
ロバート・キヨサキの考えに沿った資産運用を続けた実例に基づき、成功ノウハウをご紹介
イシン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：西中 大史、証券コード：143A）が運営する公民共創の先進事例を紹介するメディア『自治体通信』は、2026年4月22日(水)、4月25日(土)、4月26日（日）に日本財託×自治体通信 共催セミナー「元エンジニアが45歳から不動産投資スタート!?『金持ち父さん 貧乏父さん』の考え方を実践したら家賃年収1600万円達成した話」を開催いたします。
詳細・お申し込みはこちら
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21299/366/21299-366-c5b4c3ba2b95c46a4d596931eb585649-1800x942.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
愚直にロバート・キヨサキの考えに沿った資産運用を続けた「幸せ」父さん
お金のために働くのか。お金が働いてくれるように準備をするのか。
これは26年前に出版され、世界的なベストセラーとなった『金持ち父さん 貧乏父さん』でロバート・キヨサキが提示した考え方の一部です。この言葉を信じ、お金が働いてくれる準備をコツコツ進めてきたのが今回の登壇者、台場氏です。
エンジニアをしながら45歳で不動産投資をスタートさせた台場氏は、数年前にアーリーリタイアを実現し、現在は家賃年収1600万円を達成。お金が働く仕組みによって生み出された資産で、悠々自適なセカンドライフを送っています。
将来に向けた資産形成を政府が推し進めていることもあり、さまざまなメディアで目にする機会も増えました。
一方で、新NISAだけでは将来が不安、といった声も聞かれます。それは安定した資産が十分に、将来もたらされるか予測ができないからです。
「今の時代だからこそ『再現性の高い成功例』を学んでほしい」そう話す台場氏が実践した投資こそ、不動産投資でした。
今回のセミナーでは、今をいきる皆様が不動産投資をいまこそ実践するべき理由を台場氏からお話しいただきます。
具体的には、
・なぜ台場氏は不動産投資をはじめたのか
・株や投資信託、積立NISAにはない 『不動産投資の強み』を証言
・今でも正しい『金持ち父さん貧乏父さん』（ロバート・キヨサキ）の考え〈ESからBIへ〉
・なぜ物件価格が高い今の方が不動産投資がしやすいのか
・不動産投資をはじめないリスクを知る
・公務員がサラリーマンよりも不動産投資をするのに優遇されている理由
などについて、様々な角度からお話しいただきます。
ウェブ記事や動画を見て勉強しても、どうしても一歩が踏み出せない。
不動産投資は自分には無理だと思っている。
そんな方こそ、ぜひ一度ご視聴ください。
普通の会社員から不動産投資を始めて資産を築いた投資家の成功ノウハウを知ることができるここだけの、またとない機会です。ぜひお見逃しなく！
※しつこい電話・強引な勧誘は一切ございません。安心してお申込みください。
（１）日時
2026年4月22日（水）19：30～
2026年4月25日（土）10：00～、13：00～
2026年4月26日（日）10：00～、13：00～
（２）申込締切
各開催日2営業日前13時00分
（３）方法
動画配信形式
（４）参加対象
自治体関係者（行政職員・議員）
（５）参加費
無料
（６）主催
株式会社日本財託
自治体通信運営事務局（イシン株式会社）
（2社共催）
（７）ご注意
自治体関係者限定のセミナーのため、企業関係者等の方のご参加はご遠慮いただいております。
（８）お問い合わせ
本イベントに関するお問い合わせは、下記へお願いいたします。
株式会社日本財託
TEL：03-3347-2411
元エンジニアが45歳から不動産投資スタート!?
『金持ち父さん 貧乏父さん』の考え方を実践したら家賃年収1600万円達成した話
講師：台場 史貞氏
下記からお申込みが可能です。
詳細・お申し込みはこちら
会社名 ：イシン株式会社
代表取締役社長：西中 大史
所在地 ：東京都港区港南1-6-41 芝浦クリスタル品川9F
設立 ：2005年4月
URL ：
https://www.ishin1853.co.jp/
イシン株式会社 事業統括本部 公民共創企画部
TEL ：03-5291-1580(代表)
Email：jt_webinar@ishin1853.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
