KPMGコンサルティング、小中高校生向けにサイバーセキュリティの特別授業を今年度も実施
KPMGコンサルティング株式会社
―SNSや、生成AIを活用する際の注意点などをテーマにした特別授業を都内5校で実施―
KPMGコンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：関 穣、田口 篤、知野 雅彦、以下、KPMGコンサルティング）は、KPMGがグローバルで進める、小中高校生およびその保護者を対象にサイバーセキュリティの大切さを伝えるプログラム「KPMG Global Cyber Day」の取組みの一環として、身近なインターネットのリスクや生成AIの利用に関する注意点などをテーマとした、サイバーセキュリティに関する特別授業（以下、本特別授業）を実施しました。
KPMGは、サイバーセキュリティの重要性を広く伝える国際的な啓発活動「International Cyber Security Awareness Month」（サイバーセキュリティ意識月間）に合わせ、グローバルの取組みとして、「KPMG Global Cyber Day」を実施しています。本取組みでは、国内外のKPMGのメンバーファームに在籍するサイバーセキュリティに知見を持つプロフェッショナルが連携し、各国・地域で小中高校生およびその保護者を対象に、サイバーセキュリティに関する特別授業を行っています。
KPMGコンサルティングは、日本におけるKPMGの各メンバーファームと連携し、2018年から本特別授業を継続的に実施しており、累計で4,000名を超える小中高校生および保護者が参加しています。授業内容は、事前に学校と意見交換を行い、インターネットを介して発生するトラブルや、近年注目度の高い生成AIなど最新のテーマを柔軟にプログラムに組み込んでいます。
今回は2025年6月から2026年2月にかけて、有限責任 あずさ監査法人（本部：東京都新宿区）、株式会社KPMG FAS（本社：東京都千代田区）、株式会社KPMG Forensic & Risk Advisory（本社：東京都千代田区）のサイバーセキュリティに関するプロフェッショナルとともに、主にインターネットに潜む犯罪や詐欺、SNSを含むインターネット上のコミュニケーション、生成AIを活用する際の注意点などをテーマにした特別授業を、東京都内の小中高校計5校にて実施しました。期間中は、延べ760名を超える小中高校生および保護者が参加しました。
KPMGコンサルティングは、「
Our Impact Plan」に基づき、今後もさまざまな社会貢献プログラムを企画・実施し、コンサルティングサービスの提供とともに、社員一人ひとりのシチズンシップ活動の実践を両輪で進めていきます。
KPMGジャパンにおける「Global Cyber Day 2025」の実施概要
※開催日順
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/88324/table/353_1_f7a5921b2e611cfc3a1ff3313d5a3716.jpg?v=202604061115 ]
本特別授業についてはこちらから詳細をご確認ください
KPMG Global Cyber Day～児童・生徒を対象にしたサイバーセキュリティ教育～
KPMGコンサルティングについて
KPMGコンサルティングは、ストラテジー、ビジネストランスフォーメーション、テクノロジー／デジタル、リスクコンサルティング、ビジネスイノベーションの５つの領域に業界知見を掛け合わせ、企業や組織の変革を支援する総合コンサルティングファームです。豊富な経験とスキルを有するコンサルタントがKPMGジャパンを構成する10のプロフェッショナルファーム間で連携し、KPMGのグローバルネットワークを活用しながら、企業価値向上の実現に向けて伴走支援します。
KPMGジャパンについて
KPMGジャパンは、KPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査、税務、アドバイザリーの3つの分野にわたる10のプロフェッショナルファームによって構成されています。クライアントが抱える経営課題に対して、各分野のプロフェッショナルが専門的知識やスキルを活かして連携し、KPMGのグローバルネットワークも活用しながら、価値あるサービスを提供しています。
日本におけるメンバーファームは以下のとおりです。
有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGアドバイザリーホールディングス株式会社、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社 KPMG FAS、株式会社 KPMG Forensic & Risk Advisory、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG社会保険労務士法人、株式会社 KPMG Ignition Tokyo
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
