水ingグループ、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に4年連続で認定
水ing株式会社
従業員の健康を重視した経営を継続的に推進
水ing株式会社（社長︓安田真規、本社︓東京都港区）は、2026年3月9日、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定されたことをお知らせします。
本認定は4年連続となり、従業員の健康保持・増進に向けた継続的な取り組みが評価されたものです。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/134915/109/134915-109-23c16cf5f36e34f8fc3313549061c899-3000x2000.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
今回の認定について
近年、企業においては、従業員一人ひとりが心身ともに健康で働き続けられる環境を整備することが、安定した事業運営や生産性の向上につながる重要な経営課題となっています。
水ingグループは、「生命の源である『水』を通じていつまでも社会に貢献し続ける『ing』」を経営理念に掲げ、事業を支える人材の健康を重要な経営基盤の一つと位置づけ、健康経営の推進に取り組んできました。
健康経営優良法人認定制度は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、健康の保持・増進につながる取り組みを戦略的に実践している企業を評価する制度です。この度、水ingグループはその取り組みが評価され、2026年度の健康経営法人（大規模法人部門）に認定されました。
- 認定期間：2026年3月9日～2027年3月31日
水ingグループでは、従業員の心身の健康保持・増進を目的として、以下の取り組みを行っています。
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/134915/table/109_1_38d0c7cf9f2984a8237dfb6c182721a4.jpg?v=202604070515 ]
水ingグループは、全国各地で水インフラ施設の設計・建設から運営、維持管理までを担っており、地域社会に対する安定したサービス提供のためには、事業を支える人材の健康と安全が不可欠であると考えています。
今後も従業員の健康維持・増進を図りながら健康経営を継続的に推進し、持続可能な水インフラの実現と社会への貢献を目指してまいります。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/134915/109/134915-109-7c0edff89885c17100567365301434b2-1910x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/134915/109/134915-109-71e49828cdb369f230c171e23c755de1-1910x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/134915/109/134915-109-5940448413158bcf4243ed5ae8b1c10a-1910x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
＜ 関連 ＞
・経済産業省 健康経営優良法人認定制度
https://www.meti.go.jp/press/2025/03/20260309002/20260309002.html
◇水ing（すいんぐ）グループについて◇
水ing(読み︓すいんぐ)は、「生命の源である『水』を通じていつまでも社会に貢献し続ける『ing』」を経営理念に掲げ、水処理施設（浄水場、下水処理場、汚泥再生処理センター、し尿処理場、民間施設等）の設計・建設から運営、維持管理までをトータルに手掛けています（運転・維持管理の拠点は、国内約300か所）。
“水の先をつくれ。”というブランドメッセージのもと、地域の暮らしの課題に目を向け、安全安心な水環境を提供し続けるとともに、水を通じて、暮らしと街の未来を支えています。
公式WEBサイトプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
