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人事は従業員の健康にどこまで関与すべきか

株式会社NEWONE

人事は従業員の健康にどこまで関与すべきか

NEWONE TALK Vol.10 ― ヘルスケアテクノロジーズ鴻池氏と人的資本時代の「健康経営」を問い直す ― オンライン開催


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/229/38467-229-a6563fa38efc43d9657ac7d7b6b131ee-1760x1152.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



エンゲージメント向上を軸とした組織開発・人材育成コンサルティング支援を通して“推せる職場づくり”を進める株式会社NEWONE(本社:東京都港区 代表取締役:上林 周平、https://new-one.co.jp/ 以下、NEWONE)は、2026年4月22日(水)11時より、NEWONE TALK Vol.10として、「人的資本時代の健康経営― 人事は従業員の健康にどこまで関与すべきか」をテーマにしたセッションを開催します。
ゲストには、ヘルスケアテクノロジーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長兼CEO:鴻池 大介、https://healthcare-tech.co.jp/about/、以下、ヘルスケアテクノロジーズ)代表取締役社長 兼 CEO 鴻池 大介氏を迎え、健康データの活用や企業の役割の変化について、人的資本経営の観点から「健康経営」のあり方を多角的に掘り下げます。
開催背景
少子高齢化の進行により、働き手の減少が急速に進む日本において、従業員が「働き続けられる状態」をいかに支えるかは、企業にとって喫緊の課題となっています。
これまで健康経営は、福利厚生や医療費の適正化といった文脈で語られることが多くありました。しかし近年、人的資本経営への関心が高まる中で、従業員の健康は「企業価値を生み出す資本」として、戦略的にマネジメントすべき対象へと位置づけが変化してます。
一方で、健康情報というセンシティブな領域に対して、企業がどこまで踏み込むべきかという課題も顕在化しています。

本セミナーでは、こうした背景を踏まえ、「人事は従業員の健康にどこまで関与すべきか」という問いを起点に、これからの健康経営のあり方を探ります。

こんな方におすすめ
・人事が従業員の健康にどこまで関与すべきか整理したい方
・人的資本経営の観点から健康を企業価値向上につなげたい方
・ヘルステック企業の最新動向やデータ活用事例を知りたい方
・従業員が働き続けられる組織づくりを考えたい方
・健康管理をより戦略的に進めたい企業
・健康保険組合の財政改善に関心のある方


セミナー概要
・タイトル:【NEWONE TALK Vol.10】人的資本時代の健康経営― 人事は従業員の健康にどこまで関与すべきか ゲスト:ヘルスケアテクノロジーズ
・開催日: 2026年4月22日(水)
・時間: 11:00 ~12:00
・形式: オンライン(Zoom)
・参加費: 無料
・お申込みURL:https://new-one.co.jp/seminar/newonetalk-10/
・当日のスケジュール:
11:00~11:05 オープニング 株式会社NEWONE 代表取締役社長 上林 周平
11:05~11:25 講演 ヘルスケアテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長 兼 CEO 鴻池 大介
11:25~11:55 パネルディスカッション
       ヘルスケアテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長 兼 CEO 鴻池 大介
       株式会社NEWONE 代表取締役社長 上林 周平
       MC:法政大学 キャリアデザイン学部 教授 田中 研之輔
11:55~12:00 クロージング
※内容は変更になる場合もございますので予めご了承ください
今後の展開
「NEWONE TALK」は、“はたらく”の常識が揺らぐ今、人的資本経営・キャリア開発・エンゲージメント、組織文化など、企業の最前線で問われるテーマに迫る対話型セミナーとして、今後も定期開催を予定しています。
今後もNEWONEは、多様な実践知をつなぎながら、
“NEW ONE=新しい視点・新しい自分・新しい組織” に出会える場として、
働く人と組織の未来に役立つ知見を発信していきます。
登壇者紹介
鴻池 大介 氏ヘルスケアテクノロジーズ株式会社代表取締役社長 兼 CEO
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/229/38467-229-0decb5b8d3ecb47dcb822a95f72ee3b9-768x960.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

ソフトバンク株式会社 法人統括 事業開発本部 ヘルスケア事業統括部 統括部
2005年にソフトバンクBB(当時、現:ソフトバンク)に入社し、入社以降、一貫して新規事業開発に従事し、ソフトバンクのグループ内の事業立ち上げに数多く携わる。
2018年から当時のデジタルトランスフォーメーション本部にてヘルスケア事業を担当し、
ヘルスケアテクノロジーズ株式会社の立ち上げに参画。CSO、COOとして健康・医療サービスのオペレーションから新規事業の推進まで幅広く管掌。
2025年4月、代表取締役社長 兼 CEOに就任。



田中 研之輔氏法政大学 キャリアデザイン学部 教授一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/229/38467-229-1de2076cdb3cfdcacd6914ec0fee2b24-419x477.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

UC. Berkeley元客員研究員 University of Melbourne元客員研究員
日本学術振興会特別研究員SPD 東京大学 / 博士:社会学。
一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了。
専門はキャリア論、組織論。社外取締役・社外顧問を29社歴任。個人投資家。著書25冊。『辞める研修 辞めない研修-新人育成の組織エスノグラフィー』『先生は教えてくれない就活のトリセツ』『ルポ不法移民』『丼家の経営』
『都市に刻む軌跡』『走らないトヨタ』、訳書に『ボディ&ソウル』『ストリートのコード』など。
ソフトバンクアカデミア外部一期生。専門社会調査士。
新刊『プロティアン―70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本論』。
最新刊に『ビジトレ−今日から始めるミドルシニアのキャリア開発』日経ビジネス 日経STYLE他メディア多数連載 プログラム開発・新規事業開発を得意とする。




株式会社NEWONE代表取締役社長 上林 周平
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/229/38467-229-2046c19608bb10ed21aa762856cd5f9e-768x937.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

大阪大学人間科学部卒業。
アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)に入社。
官公庁向けのBPRコンサルティング、独立行政法人の民営化戦略立案、大規模システム開発・導入プロジェクトなどに従事。
2002年、シェイク入社。企業研修事業の立ち上げを実施。商品開発責任者として、新入社員~管理職までの研修プログラム開発やファシリテーションを実施。
2015年より、株式会社シェイク代表取締役に就任。
前年含め3年連続過去最高売上・最高益を達成。
2017年9月、これからの働き方をリードすることを目的に、エンゲージメントを高める支援を行う株式会社NEWONEを設立。
米国CCE.Inc.認定 キャリアカウンセラー

書籍:「人的資本の活かしかた 組織を変えるリーダーの教科書」を2022年7月にアスコムより出版
書籍:『組織の未来は「従業員体験」で変わる』を2024年6月に英治出版より出版
書籍:「部下の心を動かすリーダーがやっていること」を2026年1月にアスコムより出版






株式会社NEWONE 会社概要
「他にはない、新しい(new one)価値を生み出す」を社名に掲げ、エンゲージメントをテーマに、「個人の意識変革」と「関係性の向上」を中心とした企業向けコンサルティング、組織開発・人材育成を提供。人的資本経営が企業にとって重要な課題となっている昨今、社員が自発的に仕事にのめり込む、熱中していく状態、好循環なエンゲージメントサイクルで生み出す職場「推せる職場」づくりを通して、Softbank、カゴメ、三菱地所ホームをはじめ、多数の企業様の支援している。
・所在地:東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階
・設立日:2017年9月1日
・代表者:上林周平
・事業内容:コンサルティング、企業研修・組織開発等
・URL:https://new-one.co.jp/

【本件に関する企業様からのお問い合わせ先】
https://new-one.co.jp/contact/

プレスリリース提供:PR TIMES

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記事提供:PRTimes

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