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首都圏有数の生産規模をもつ JAいるま野 様にて取扱い開始

昭光通商株式会社

首都圏有数の生産規模をもつ JAいるま野 様にて取扱い

生分解性マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」が発売から累計受注5,000本達成


 化学品や合成樹脂、金属・セラミックスなど素材の総合商社である昭光通商株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:渡邉 健太郎、以下昭光通商)は、昭光通商が企画段階から携わる生分解性マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」(自然に土に還る農業資材)について、従来の代理店や直販に加え、販売チャネルの一つとして全国農業協同組合連合会(以下JA全農)様での販売が開始されたことをお知らせします。


 本製品は2025年2月の発売開始以降、代理店や直販など複数の販売経路を通じて拡販が進み、累計受注本数は5,000本を超えています。今回のJA全農での販売開始により、生産者の皆さまがより身近に本製品を入手できる環境を整え、環境配慮型資材の普及促進に繋げてまいります。
 また、首都圏有数の生産規模をもつ いるま野農業協同組合(代表理事組合長 亀田 康好)様において、本製品の取扱いが開始されました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/128571/40/128571-40-3cc3cce5459ee892cd641a30cb150bbe-3900x2194.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
生分解マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」を利用したサトイモ畑の様子(埼玉県)

● 生分解マルチフィルム出荷拡大の背景:農業現場の切実な課題
 農業現場では、慢性的な人手不足、資材価格や廃棄費用の上昇によるコスト負担の増加といった課題が深刻化しています。昭光通商が提供する生分解性マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」は、使用後の回収作業が不要である点が大きな特徴であり、これらの課題に対する現実的な解決策として評価いただいています。


● 生分解性マルチフィルムを農家様が利用する主なメリット
1. 労働力不足の緩和
  使用後のマルチフィルムの回収作業が不要になり、限られた人員で繁忙期の作業をこなせる
2. 処理コストの削減
  産廃処理費用・運搬費の抑制につながる
3. 作業効率向上による農業経営の安定化
  省力化によって、生産に集中できる環境づくりに寄与


 昭光通商は、農家様が抱える現場課題の解決と、結果として実現する環境に優しい社会づくりの両立を支援するため、今後も生分解性マルチフィルムの普及と関連ソリューションの提供を進めてまいります。


● 生分解性マルチフィルム「ネイチャーマスター(R)」は、さまざまな媒体で取り上げていただいています。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/128571/table/40_1_19464eb842696445be5b610156e36bd8.jpg?v=202604091015 ]
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/128571/40/128571-40-37fb6a27291d8ac18dbd0cb05b38c5bd-3900x3900.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ポリマルチに近い光沢も、好評をいただいています
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/128571/40/128571-40-2230c50a5be6f8592db7aad07274e353-3900x3900.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
収穫後に「ネイチャーマスター(R)」を畑にすき込んだ後の様子です

[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/128571/40/128571-40-e6a4e58a9f7b5a780b71f5915e756c17-2129x527.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]昭光通商株式会社
会社名  昭光通商株式会社
住所    東京都港区芝浦三丁目1番1号 田町ステーションタワーN 31階
代表者名 代表取締役社長 渡邉 健太郎
設立   1947年5月
海外拠点 中国、韓国、台湾、タイ
URL  https://www.shoko.co.jp/

プレスリリース提供:PR TIMES

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記事提供:PRTimes

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