【登録者10万人突破】初心者大歓迎の米国株投資の情報を届けるYouTubeチャンネルが、開設から約10ヶ月で10万人を達成
株式会社Wealth On

チャンネル登録10万人突破記念企画も実施予定
本リリースのポイント
YouTubeチャンネル登録者数が 10万人を突破!
約10ヶ月で10万人を達成し、総再生回数は約2,000万回
新NISA関連の動画が話題
30万回や、50万回再生を超え話題を生みました。
チャンネル登録10万人突破記念企画も予定
詳細は確定次第公式SNS等で発信。
2026年4月、株式会社Wealth On(ウェルスオン)が企画・提供するYouTubeチャンネル「田村亮&鈴木奈々 自腹で米国株はじめました【Wealth On 提供】」は、チャンネル登録者数10万人を突破したことをお知らせします。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/157789/19/157789-19-a3a8d9a8929d02a95babfd8ee67d9194-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■新NISAに関する動画が話題
2024年にスタートした新NISA制度を背景に、関連する動画コンテンツが大きな注目を集めています。特に、制度の基本解説にとどまらず、「意外と知られていない落とし穴」や「実際にどの銘柄を選ぶべきか」といった、より実践的かつ具体的なテーマが視聴者の関心を引いています。
これらの動画は、これから新NISAを始めようとする初心者層だけでなく、すでに投資を行っている中級者層からも支持を集めており、なかには再生回数が50万回を超えるコンテンツも登場しています。特に、「今からでも間に合う投資戦略」や「新NISAで注目される銘柄」といったテーマは、資産形成への関心の高まりとともに拡散力を持ち、SNS上でも広く共有されています。
[動画1:
https://www.youtube.com/watch?v=wM6POSxnW7c ]
[動画2:
https://www.youtube.com/watch?v=nTVgDLMglJY ]
■チャンネル登録者数 10万人突破記念企画も予定
本チャンネルの大きな目標の一つであった登録者数10万人突破を記念し、これまで支えてくださった視聴者の皆様へ感謝を込めた特別企画を予定しております。
企画内容は、YouTubeを用いて皆様との交流をより深められるようなものなどを予定しております。詳細につきましては、決定次第、公式SNS(X/Instagram等)およびYouTubeコミュニティ内にて順次発表して参ります。節目を迎え、さらに加速する新たな挑戦にご期待ください。
■当チャンネルについて
今まで「投資に興味はあったが知識がないと危ない」と敬遠してきた投資初心者の2人が、今回自腹で100~200万円を用意。弊社代表の江崎孝彦が投資の本質や米国株の魅力を解説しながら、実際に口座開設から株の購入、その後の資産の変化まで、その様子を公開します。
YouTubeチャンネル:
https://www.youtube.com/@jibara-beikokukabu
(毎週金曜日19:00~配信中)
各種SNSも開設し、instagramではフォロワーを18,000人を超えました。
【番組概要】
[表1:
https://prtimes.jp/data/corp/157789/table/19_1_f82679f4d9446e0d55a75185ea214058.jpg?v=202604161015 ]
公式SNS
[表2:
https://prtimes.jp/data/corp/157789/table/19_2_f9baee0cb17118bdbd825bb1c5448c2e.jpg?v=202604161015 ]
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/157789/19/157789-19-bee1c0006bead1129b0e6b578b86b0cb-543x124.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社Wealth On
株式会社Wealth On(ウェルスオン)は、現在33万人を超える顧客に「豊かさ」を追求する投資顧問会社です。日本人が文化的に「苦手」なお金の話題、あるいは投資そのものを「簡単」で「楽しい」ものにマインドチェンジし、誰もが積極的に取り組めるよう投資出版物、投資講座、投資顧問サービスの提供、及びメールマガジンなどを運営しています。
プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes