日本プロンプトエンジニアリング協会、PEP検定のユーザー登録数が1,000人を突破
一般社団法人 日本プロンプトエンジニアリング協会
2026年4月15日時点で1,000人を達成――生成AI時代の実務直結型資格として、個人・企業の双方で活用が拡大
一般社団法人日本プロンプトエンジニアリング協会（以下、JSPE）は、当協会が展開するPrompt Engineering Professional（PEP）検定のユーザー登録数が、2026年4月15日時点で1,000人を突破したことをお知らせいたします。
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PEP検定は、生成AIを業務で活用するうえで重要となる、指示設計・評価・応用スキルを体系的に測定する、日本初のプロンプトエンジニアリング認定試験です。プログラミング経験の有無を問わず、営業、企画、事務、マネジメント、開発職など幅広い職種の方を対象に、実務で活きる知識とスキルの習得・証明を支援しています。
今回の1,000人突破は、生成AIの普及に伴い、単なるツール利用ではなく、安全かつ効果的に使いこなすための体系的な学習ニーズが高まっていることの表れと捉えています。PEP検定では、プロンプト設計や応用活用に加え、倫理、リスク管理、法的配慮、セキュリティといった観点も含めて学べるため、個人のスキル証明だけでなく、企業におけるAI活用人材育成や知識平準化の手段としても活用が広がっています。
また、PEP検定は、変化の速い生成AI領域に対応するため、シラバスや学習資料を継続的に更新しています。公式情報では、AIエージェントやコンテキストエンジニアリングなどの最新テーマも追加されており、受験者が現場で役立つ知識を継続的に学べる設計となっています。これにより、試験合格が一時的な知識証明にとどまらず、実務に接続した学びとして機能する点も特徴です。
さらに、PEP検定では無料の学習資料を公開しており、個人の受験準備だけでなく、企業研修の補助教材や社内教育にも活用しやすい環境を整えています。法人向けには、団体受験、一括管理機能、ボリュームディスカウントなどにも対応しており、組織全体でのAI活用レベル向上を支援しています。
JSPEは今後も、PEP検定を通じて、生成AIを「知っている」だけでなく、「適切に、実務で、継続的に使いこなせる」人材の育成に取り組んでまいります。個人のキャリア形成と企業の生産性向上の両面に貢献しながら、日本における生成AI活用の健全な発展を後押ししてまいります。
1,000人突破の背景
PEP検定の登録拡大の背景には、生成AIの急速な普及により、社内での活用が一部の担当者に偏る「属人化」や、安全性・法的配慮への不安、活用レベルのばらつきといった課題が顕在化していることがあります。協会では、そうした課題に対応するため、実務直結型の学習・評価基準としてPEP検定を提供してきました。協会サイトでも、PEP検定は企業内AIスキル標準化や研修効果測定への活用に適していると案内しています。
PEP検定 について
PEP検定は、生成AIへの指示設計・評価・応用スキルを体系的に測定する、日本初のプロンプトエンジニアリング認定試験です。営業・企画・事務・管理職・エンジニアなど幅広い職種を対象とし、実務への応用力と専門スキルの習得を重視しています。無料学習資料の提供、全国のテストセンターで受験可能なCBT形式、法人向けの団体受験や一括管理機能など、個人にも企業にも活用しやすい設計となっています。
https://prompt.or.jp/pep
日本プロンプトエンジニアリング協会について
日本プロンプトエンジニアリング協会（JSPE）は、生成AI時代に必要とされる知識・技術・倫理観の普及を目的として活動する団体です。セミナー、イベント、認定資格制度などを通じて、個人と企業の双方に対し、生成AIを実務で活かすための学習機会とコミュニティを提供しています。
JSPEの活動実績
1. 月例オンラインセミナーの実施
JSPEでは定期的に月例オンラインセミナーを開催しており、生成AIの最新動向やプロンプト設計の実践ノウハウ、応用事例などを共有しています。初心者から経験者まで幅広い層の参加を得ており、参加者のスキル向上と理解深化を支援しています。
2. ネットワーキングイベント「JSPE Community Nexus」の開催
12月4日(木)恵比寿にて、「JSPE Community Nexus」を開催しました。協会会員や、PEP検定受験者など、生成AIに関心のある方が参加し、意見交換や情報共有、コラボレーションのきっかけづくりとなり、プロンプトエンジニアや生成AI活用者同士のコミュニティ形成が進みました。
お問い合わせ先
一般社団法人日本プロンプトエンジニアリング協会
担当：広報
メールアドレス：info@prompt.or.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
