アイドックの「bookend（ブックエンド）」でセブン-イレブンの「ネットプリント」印刷が可能になりました
アイドック株式会社
アイドックの「bookendアプリ」をカスタマイズした日本漢字能力検定協会様のビューアアプリ『漢検ブックス』でセブン-イレブンの「ネットプリント」印刷が可能になりました。
アイドック株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：成井 敦）は、電子書籍配信プラットフォーム「bookend（ブックエンド）」のbookendアプリをカスタマイズしたビューアアプリ『漢検公式ブックス』（以下、『漢検ブックス』／iOS版およびAndroid版）を公益財団法人 日本漢字能力検定協会（京都市東山区、理事長：山崎 信夫/以下、漢検協会）が運営されている「漢検協会公式オンラインストア」に提供しています。本アプリについて2026年4月13日よりセブン-イレブンの「ネットプリント」印刷がご利用可能になりました。
『漢検ブックス』アプリ（iOS版およびAndroid版、バージョン8.1.21以降）では、漢検協会が「印刷可」とした商品をお近くのセブン‑イレブン店舗のマルチコピー機から手軽に印刷していただけるようになります（１枚20円～ ※2026年4月現在）。
【ネットプリントご利用手順】
[画像:
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- 『漢検協会 公式オンラインストア』（https://store.kanken.or.jp/）で「印刷可」または「一部印刷可」の商品を購入する- お持ちのスマートフォン、タブレットでiOS版またはAndroid版『漢検ブックス』アプリを開く- WEB書庫を開き、印刷したい商品をタップしてダウンロードする- ダウンロードした商品を長押しして「ネットプリント」ボタンをタップする- 「ネットプリント利用規約」のリンクをタップし「同意」をタップする（初回利用時のみ）- ページサイズ、カラーと、メールアドレスを設定し「ファイルを送信」ボタンをタップする- 表示された予約番号またはQRコードをスクリーンショットで保存する- 最寄りのセブン‑イレブン店舗のマルチコピー機で印刷する
※セブン‑イレブン以外のコンビニでは印刷できません
※予約番号の有効期限は発番後7日間です。期限切れの場合は同手順で再発行できます
【ネットプリント連携のメリット】
bookendアプリのDRM機能をご利用いただければ、配信するPDFの印刷可否を自由に設定できます。
印刷可にした場合は「印刷部数の制御」「PDFなどへのファイル出力制御」もできます。さらにネットプリント連携により、ご自宅にプリンタが無い、大判サイズの用紙に印刷したいというような場合にも、セブン‑イレブン店舗のマルチコピー機から手軽に印刷していただくことが可能です。
なおネットプリント機能をご利用いただく場合も、「PDFなどへのファイル出力制御」は行っているため、データ流出の心配はありません。
【bookendアプリでネットプリント機能をご利用いただくには】
bookendアプリからネットプリント機能をご利用いただくには以下を行っていただく必要があります。
・bookendアプリをカスタマイズした自社ブランドアプリ（iOS版、Android版）を作成
※標準bookendアプリ（iOS版、Android版）ではご利用いただけません
・ネットプリントサービスの管理／運営をされている会社様とサービスご利用のための契約を締結
■公益財団法人 日本漢字能力検定協会の概要
https://www.kanken.or.jp/
代表理事 理事長：山崎 信夫
設立年：1992年
事業内容：
日本漢字能力検定協会は、「日本語・漢字を学ぶ楽しさを提供し、豊かな社会の実現に貢献する」という使命のもと、すべての人の“学び”を支える公益事業活動を行っています。創立以来、「漢検」の実施運営や教材開発を主な事業としながら、「今年の漢字」をはじめとした普及啓発イベントの開催、京都・祇園にて「漢字ミュージアム」の運営を行う等、幅広い年代・時代に応じて様々なコンテンツを展開し、皆様の“学びたい”という想いを応援しています。
■アイドック株式会社の概要
http://bookend.keyring.net/
代表者： 代表取締役 成井 敦
設立年月日：1999年7月
資本金：3,000万円
主な業務内容：デジタルコンテンツ向け著作権管理（DRM）システムおよびコンテンツ流通プラットフォームの開発、SaaS提供
主要取引先：慶應義塾大学、株式会社集英社、株式会社Gakken、公益社団法人日本道路協会、医歯薬出版株式会社、株式会社メテオ、株式会社NHK出版、株式会社日刊工業新聞社、株式会社ぎょうせい、株式会社ネットドリーマーズ、株式会社扶桑社、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社ほか
提供サービス導入企業：200社以上
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
