データエンジンサービス「COREVIO GRID」、アフターサービス業務、IoT活用の業務シナリオに対応
YEデジタル
― データの力で現場対応からリモートサポートまで、アフターサービス業務プロセスを高度化 ―
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株式会社YE DIGITAL（本社：北九州市小倉北区、代表取締役社長：玉井裕治、以下、YEデジタル）は、データエンジンサービス「COREVIO GRID（コレヴィオ グリッド）」において、アフターサービス領域の業務改善に寄与する2つの機能モジュールの提供を、2026年4月23日より開始いたします。
■「COREVIO GRID」とは
企業内に分散している顧客データ、製品データ、業務データ、IoTデータなどを統合・活用し、業務改善やサービス向上につなげるためのデータエンジンサービスです。
今回の機能モジュール追加により、アフターサービス領域において、部門毎に管理されている情報の分断を解消し、業務プロセスの改善とお客様対応品質の向上を可能にします。
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「COREVIO」価値創出フローのイメージ
■新たに追加された業務シナリオ
1．アフターサービス業務を一元的に管理
アフターサービス統合管理機能（COREVIO FSM） ※FSM：Field Service Management
本機能は、フィールドメンテナンス、カスタマーサポート、営業、開発・品質管理など、製品ライフサイクルに関わる複数部門のデータを統合し、顧客を起点にデータを構造的に整理して管理するものです。顧客情報、製品情報、メンテナンス履歴、対応記録などを統合管理することで、業務全体の効率化を実現し、部門横断でのスムーズな情報共有を支援します。
2．製品の稼働状況や異常を遠隔で把握
IoT遠隔監視機能（COREVIO RCM） ※RCM：Remote Control Management
本機能は、製品に搭載されたIoTデバイスから取得したデータを活用し、製品の稼働状況や異常の兆候を遠隔で把握できる機能です。IoTデータを業務データとあわせて活用することで、保守対応の迅速化や、トラブルを未然に防ぐ予防保全の実現を支援します。
■業務データとIoTデータをつなぐことで広がる提供価値
今回追加された機能モジュールは、「COREVIO GRID」の基盤上で提供され、アフターサービス業務に関わるさまざまなデータを横断的に活用できます。
これにより、
●製品稼働状況やアラートログを踏まえた保守・サポート対応
●トラブルの予兆把握による対応の優先度判断
●現場情報を営業の提案活動や開発、品質改善へフィードバック
といった、アフターサービス領域の業務高度化を実現します。
また、両機能モジュールの活用により、社内の業務効率化だけでなく、製品の稼働状況や状態情報をもとに、製品を利用するお客様自身が利用状況を確認できる監視サービスポータルの提供が可能となり、アフターサービスの付加価値向上や、顧客満足度の向上に繋げることができます。
■提供開始日
2026年4月23日（木）
YEデジタルは、「COREVIO GRID」のデータ統合基盤を中核に、アフターサービス領域をはじめとした業務課題に対応する機能やテンプレートを、今後も継続的に拡充していきます。そしてお客様の業務改善とサービス高度化を両立させるデータ活用基盤として、データを起点とした企業変革を継続的に支援してまいります。
※ 記載されている会社名、商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
※ 掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。
（会社概要）
<商号> 株式会社YE DIGITAL (YE DIGITAL Corporation)
<設立> 1978年2月1日
<代表者> 代表取締役社長 玉井裕治
<本社所在地>福岡県北九州市小倉北区米町二丁目1番21号
<事業内容>
・ビジネスソリューション
‐ ERPグローバル展開支援（SAP他）
‐ データ連携基盤
‐ 顧客業務システムの構築・運用
・ IoTソリューション
‐物流DX
‐ソーシャルIoT
‐AI・ビッグデータ分析
・ サービスビジネス
‐ SAP運用支援（グローバルサービスセンター）
‐ 物流システムの運用支援（物流DXサービスセンター）
‐ データ統合管理プラットフォーム
‐ BPO/ITOサービス
<沿革>
・1978 安川情報システム（株）創立
・2003 東証2部上場
・2019 社名を（株）YE DIGITALに変更
・2020 本社を北九州市小倉北区に移転
・2024 首都圏のオフィスを統合し渋谷オフィス開設
<企業ホームページ>
https://www.ye-digital.com/
<関連リンク>
https://www.ye-digital.com/jp/product/corevio/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
