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DJI Agriculture農業用ドローンによる環境への貢献:5,100万トンのCO2削減と4.1億トンの節水を実現

DJI JAPAN 株式会社

DJI Agriculture農業用ドローンによる環境への貢献:5

ブラジルのAgrishowで発表された最新レポートが、60万機を超えるDJI農業ドローンが100以上の国や地域で導入されるまでに発展した成熟産業についてご紹介します。


2026年4月29日 ー 革新的な農業用ドローン技術のグローバルリーダーであるDJI Agricultureは、ブラジル・リベイランプレトで開催されているAgrishow 2026において、第5回となる年次報告書「Agricultural Drone Industry Insight Report (2025/2026)」を発表しました。本報告書では、世界各国の政策が「自由化」、「標準化」及び「戦略的統合」へと向かう傾向にあることを強調しています。これに合わせ 、DJI Agricultureは世界各地に広がる3,500箇所のサービス・修理センターネットワークを強化し、ドローン運用の標準化を推進してまいりました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/15765/413/15765-413-a6ffe1fbd2de9f8e43d36704b78c3d16-974x645.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


2025年末時点で、60万台以上のDJI農業ドローンが、世界中で60万人を超える訓練を受けたオペレーターによってすでに利用されていました。この技術の普及により、約4.1億トンの節水(約7億4,000万人分の年間飲料水消費量に相当)を実現しました。さらに、5,100万トンの二酸化炭素排出量を削減しており、これは樹木2億4,000万本の年間炭素吸収量に匹敵する成果です。

「農業用ドローンはもはや物珍しい存在ではなく、今や世界中で欠かせない農業機械となっています。ブラジルにおいて、DJIドローンはコーヒー、大豆、トウモロコシ、サトウキビ、牧草といった主要な作物に広く活用されています」とDJI Agricultureグローバルセールス部門責任者のYuan Zhangは述べています。「世界的な普及が進む中、DJI Agricultureは、7,000名以上の認定インストラクターから成るグローバルネットワークを通じてトレーニングを提供しつつ、オペレーター向けのサポートネットワークをさらに強化していきます。こうした継続的な投資は、革新的なドローン技術を通じて農家の作業効率を向上させ、持続可能な形で増産を支援するという当社の強いコミットメントを具現化したものです。」

ドローン播種・散布が、ブラジルの牧草地生産性と持続可能性を向上

本報告書では、世界各国の多様な作物における農業用ドローンの活用事例を、複数のケーススタディを通じて紹介しています。ブラジルでは、農家が「DJI Agras T25P」、「DJI Agras T70P」、「DJI Agras T100」」といった農業用ドローンを導入し、飼料管理の全工程における精密作業をカバーすることで、牧草の更新効率と生産性を大幅に向上させています。例えば、ドローンを使って雑草の群生箇所により正確にスポット散布を行うことで、除草剤の使用量を最大35%削減できます。同時に、圃場全体の散布および播種をドローンで行うことで、土壌の踏み固めをなくし、繊細な生態系付近での薬剤飛散を抑え、畜産業のカーボンフットプリントを低減するなど、環境保護の面でも利点が得られます。

圃場試験の拡充と学術研究による、運用の適正化・コンプライアンスの推進

本報告書では、農業用散布ドローンによる精密な散布、作業効率、経済性、そして持続可能性について、信頼性の高いエビデンスに基づき検証した複数の新たな圃場試験および学術研究についても記録しています。あわせて、UAPASTFのような組織は、最新のドローンによる薬剤飛散(ドリフト)試験の結果を踏まえ、農薬を安全かつ効果的に散布するためのガイドラインを策定しました。より高度なドリフト試験により、精度が高く、安全性が高く、法令遵守を徹底した圃場オペレーションが可能となり、これが精密農業と環境負荷を低減する作物保護を実現する重要な推進力となっています。

これらの研究成果は、より多くのエビデンスに基づく政策や市場の発展を世界的に推進し、農業ドローン産業の急速なグローバル拡大をさらに後押ししています。具体的な事例として、ブラジル国家民間航空庁(ANAC)は、反復的な農業オペレーションを想定した「標準シナリオ」を確立するため、ドローン関連規制を改定しました。カナダでは、Transport Canadaがカナダ航空法規則を改正し、農業用ドローンの運用規則を簡素化することで、散布、マッピング、モニタリング、精密農業を直接支援しています。

世界中で産業が成熟し続けるなか、DJI Agricultureは、農業用ドローンがどのように測定可能な環境価値を生み出し、世界の農業近代化に向けた新たな道を切り開いているのかを、農業従事者や政策立案者により明確に示すことを目指しています。

「Agricultural Drone Industry Insight Report (2025/2026)」の全文はこちらからご覧いただけます。

DJI Agricultureについて

DJI Agricultureは、「革新的なドローン技術を農業にもたらし、より持続可能で効率的かつ安全なものにすること」を使命として、2015年にDJIによって設立されました。DJIは2012年に散布ドローンの高度化に向けた研究開発への投資を開始し、その後に農業ドローン専任の事業部門を設立しました。ドローン業界の世界的リーダーであるDJIは、これまでにないほど深い形で世界中の人々の暮らしに価値をもたらす製品を通じて、人類の発展を継続的に推進し、より良い世界の実現に取り組んでいます。現在、推定60万台の農業ドローンが、世界中の100を超える国と地域で300種類以上の作物の処理に使用されています。

DJI Agricultureウェブサイト: https://ag.dji.com/jp
Facebook:https://www.facebook.com/DJIAgriculture
X:https://x.com/DJIAgriculture
YouTube:https://www.youtube.com/@DJIAgriculture
Instagram:https://www.instagram.com/djiagriculture_official

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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